車　載
電気自動車　　ＥＶ は本命！！　　ただ燃料自動車への一過程か？
　車載半導体に関して。　エネルギー問題も


--------------------------------令和2年 　2020年--------------------------------------------------------------






　終了いたしました。　Carへ引き継ぎ-----


　・令和2年04月　

　・令和2年03月　東洋経済社奥田貫氏記者　ＮＴＴに「渡りに船」だったトヨタ自動車との提携
トヨタの実験都市で基盤システムを共同構築　　　スマートシティ事業で野心的な目標　

　・令和2年03月　朴尚洙氏MONOist　新型コロナで日産ホンダスズキも国内工場を停止、ソニーとルネサスは海外で影響　　　ソニーとルネサスはマレーシア工場の生産に影響　

　・令和2年03月　スマートジャパン　　　水素で600km走る大型トラック、トヨタと日野が共同開発へ　
トヨタ自動車と日野自動車が、燃料電池大型トラックの実用化に向けた共同開発と走行実証に取り組むと発表。国内商用車全体のCO2排出量の約6割を占める大型トラックの環境性能向上により、温暖化対策につなげる方針だ。

　・令和2年03月　齊藤由希氏MONOist　2030年の車載電装システム市場、電動パワトレが2018年比8倍の18兆円　　　

　・令和2年03月　齊藤由希氏MONOist　トヨタとＦＣＶ、ＶＷ傘下のTRATONとは一括企画、日野の商用車電動化に動き　　　　

　・令和2年03月　日経ＢＰ社北西厚一氏　トヨタが選んだＮＴＴ　スマートシテイの大動脈に　
　トヨタ自動車とNTTは24日、資本業務提携すると発表した。それぞれが2000億円を出資し合い、今後の成長分野と見据えるまちづくり事業などで連携する。トヨタが2021年から建設するコネクテッドシティーで両社の技術を融合し、「プラットフォーム」として国内外に広げていくことを目指す。　

　・令和2年03月　馬本隆網氏EE Times Japan　　車載電装システムシステム市場、2030年に約49兆円規模へ　　HV/PHV/EV/FCV系が今後も市場をけん引　

　・令和2年02月　齊藤由希氏MONOist　　旭化成が185億円で自動車内装材事業を買収、欧州市場の強化へ
　　旭化成は2020年3月6日、米国の大手自動車シートサプライヤーAdientから自動車内装ファブリック事業を1億7500万ドル（約185億3048万円）で買収すると発表した。同事業は欧州を中心に複数の拠点を有し、欧州自動車メーカーからデザイン力や品質が評価されているという。買収により、旭化成は欧州の自動車市場における事業拡大と基盤強化につなげる。　　

　・令和2年02月　Ｓｍａｒｔ　Ｊａｐａｎ　太陽光で充電もできる燃料電池を新開発、仕組みは植物の光合成　　
名古屋工業大学が太陽光エネルギーで蓄積と放電が行える新しい燃料電池の開発に成功。従来の燃料電池は電気を蓄えられない「発電のみの装置」だったが、特定の有機分子を利用することで、単一装置内での充電も可能にしたという。　　

　・令和2年02月　三島一孝氏EETImes　　パナソニック「がテスラとの太陽電池の共同生産を解消、ソーラー事業最適化で

　・令和2年02月 MONOist　ハイブリッド車用リチウムイオン電池増産へ工場新設、生産能力は5000万セルに　　　　

　・令和2年02月　湯之上隆氏（微細加工研究所）EETimes　　ＣＡＳＥ時代のクルマ産業、ボトルネックになり得る半導体は何か　　　部品ひとつかけるだけでクルマは作れない　　　自動運転のレベル　　　　　コネクテッドされた自動運転車は半導体の塊　　　　　完全自動運転システムの概要　　　　　どれだけのメモリ容量が必要なのか？　12月11日〜13日に開催された「SEMICON Japan」のテクノロジーシンポジウムで、米Micron Technology（以下、Micron）は、レベル2の自動運転車に対して、レベル4〜5の自動運転車では、DRAM搭載容量は10倍、NAND（つまりSSD）は100〜150倍になると発表したそうである（参照：日経クロステック：服部毅、テクノ大喜利、2019年12月17日、脚注1）。　　　筆者は巨大なＡＩ（ＯＳ）を格納しし、最新の地図情報や各種データをストレージするためには、100TBくらいのSSDが必要なのではないかと予想している。　　　　　て、このような膨大なデータを高速処理するために、Micronは、データ通信速度を一気に高めたGDDR6という規格のDRAMを開発している（MicronのWebサイト）。　　　　　　DRAM出荷額と出荷個数　　先端DRAMがボトルネックになる時

これは、DRAMメーカーの世界全体のキャパシティー約130万枚の15％に相当する。しかも、規格が特殊なGDDR6である上に、車載半導体になるため過酷条件に耐えうる超高信頼性が要求される。そのため、GoogleがSamsungから毎月2万枚を購入したことより、もっと大騒ぎになることが予想される。結論を述べよう。「レベル4〜5」の自動運転車が本格的に普及する時代には、先端DRAMの確保がボトルネックになる！

　・令和2年02月　　MONOist　自動車メーカーの2019年のグローバル生産、販売を振り返る

　・令和2年02月　日経ＢＰ社北西厚一氏記者　日産臨時総会、怒号浴びた内田社長が用意した辞任届

　・令和2年02月　ダイヤモンドＯｎＬｉｎｅ編集部浅島亮子氏　日産260億円の赤字転落、内田社長は「損失2000億円決算」の腹くくれず　　　

　・令和2年02月　日経ＢＰ社　ＸＴＥＣＨ　多少無理でもすべて受けろ、ＥＶモーターの王者狙う永守会長の本気度　

　・令和2年02月　日経ＢＰ社北西厚一氏記者　　日産、11年ぶりに赤字の衝撃、時価総額でスバルに抜かれる　

　・令和2年02月　東洋経済社岸本佳二氏記者　日産がアメリカでおちいった販売不振の深刻度　　　　薄利多売で拡大したゴーン時代のツケは重い　　　　　値引きへらすと売れづ　　　　一部の工場閉鎖の検討も必要　
　・令和2年02月　ダイヤモンドＯｎＬｉｎｅ編集部 浅島亮子：副編集長　　日産、　新体制発足から２ケ月で始まった内田社長卸の内幕　　　　　

　・令和2年02月　　ダイヤモンドＯｎＬｉｎｅ編集部 浅島亮子：副編集長　三菱グループが日産へ資本参加する「超極秘計画」　驚愕のルノー封じ込め策
　　　三菱商事、三菱自動車、日差3社首脳が勧めていた仰天計画　　

　・令和2年02月　齊藤由希氏MONOist　　　英国の2035年の新車販売規制は決定事項ではない、トヨタはHVの貢献度を強調　　

　・令和2年02月　朴尚洙氏MONOist　パナソニックのテスラ向け車載電池事業が黒字化、LG化学やCATLの採用は静観　　　　　　　ギガファクトリーの生産量は年間換算で32GWhまで伸ばす　　

　・令和2年01月　東洋経済社森田宗一郎氏記者　ゴーン被告、逃亡を可能にした主犯はだれか　　　　　　検査なし、プライベートジェットに抜け穴

　・令和2年01月　日経BP社大西孝弘氏ロンドン支局長　　　日産の販売不振に追い打ちかける「ゴーン会見」　　　

　・令和2年01月　日経BP社池松由香氏ニューヨーク「支局長　トヨタのスマート都市、GAFAを呼ぶ「蜜」となるか　　行く場を失いつつある米テック大手　




--------------------------------平成31年　2019年--令和元年-----------------------------------------------------


・令和元年12月　越智岳人氏MONOist　　　2019年の深センから見た、ハードウエアスタートアップシーンの今
平均年齢30歳、約1000人のエンジニアを擁要る「UBTECH　Robotecs」　ハードウエアスタートアップ専業の「HAX]　　　　　　深センがｽﾀｰﾄｱｯﾌﾟであり続ける理由

　・令和元年12月　東洋経済社鉄道ジャーナル編集部　相鉄直通、東急の真の狙いは新横浜アクセス 　　　JR選直通で一段と期待が高まる　　　　　工事はすべての駅・トンネルで進行中　　　JR直通線と別の意義を強調する東急　　　　　　直通先が目黒線で大丈夫なのか？　　　　ネットワーク拡大は東急の戦略的施策　　

　・令和元年12月　日経BP社北西厚一氏　　クリスマスに崩れたトロイカ　日産、副COO関氏退社　

　・令和元年12月　朴尚洙氏MONOist　デンソーがCxO制度を導入、MaaS向け自動運転システムの事業化も加速

　・令和元年12月　朴尚洙氏MONOist　アマゾン　アップル　グーグルの「Connectd　ｏｖｅｒＩＰ］がスマートホームをつなぐ　

　・令和元年12月　松本貴志氏ＥＥＴｉｍｓ　Ｊａｐａｎ　FCAとPSAが対等合併契約を締結、車種の3分2を超えるプラットホームに集中

　・令和元年12月　齊藤由希氏MONOist　　いすずがUDを買収、ボルボグループとの戦略的提携の第一弾で

　・令和元年12月　　友野仙太郎氏MONOis　　　日系自動車メーカーの生産、10月は国内海外で前年割れ
　　

　・令和元年12月　日経BP社　　サブスクで価格競争から脱却し成長軌道に　　タイヤを売らないブリジストン　成長の軌跡　　
　「所有から利用」、「プロダクト中心から顧客中心」など、変化が著しいビジネスの世界において、企業は従来のビジネスモデルをいかに変革し、新市場を切り拓くことができるか。今、知っておくべきビジネスのセオリーを考える。お話を伺ったのは、BtoB事業のサブスクリプション(以下、サブスク)で成長軌道に乗るブリヂストンだ。トラックやバス事業者向けのサブスク・モデルを築き上げた同社は、どのようにしてタイヤメーカーからソリューションプロバイダーへと変革を遂げたのか。継続率の高い同社のサブスク・モデルにはどのような仕掛けがあるのか。タイヤという“モノ”を売らないビジネスに挑む、同社の軌跡を追った。　

　・令和元年12月　日経BP社藤中潤氏記者　相鉄の都心直通で誕生した羽沢横浜国大駅、駅番号「S051」のなぜ

　・令和元年12月　MONOist　　トヨタが中国EVメーカーと合弁契約、EVの研究を加速

　・令和元年12月　齊藤由希氏MONOist　　　日系自動車メーカーはメガサプライヤーから「系列重視に変化」、ZFの立ち位置は

　・令和元年11月　日経BP社大西綾氏記者　自動ブレーキ搭載義務化へ
政府は国内で販売される新型の乗用車に、衝突を回避する自動ブレーキの搭載を義務付ける方針を決めた。自動ブレーキは既に新車の8割以上に搭載されており、販売済みの車や性能の基準などが焦点となる。思わず生まれた巨大なチャンスに、関連業界からは歓迎と困惑の声が聞かれている。 　

　・令和元年12月　東洋経済社　日産がルノーへの態度を変えた切実な事情　　　　ルノーから信頼が厚い内田氏　　

　・令和元年12月　齊藤由希氏MONOist　新社長の内田氏か語る、日産のこれから　　　　　　新車や新技術を軸に成長

　・令和元年12月　東洋経済社長小佐野貴寿氏　　ついに都心直通「相鉄」はメジャーになれるか　　　　　ブルーの電車で都心での認知度UPを狙う　　　　　相鉄の新世紀スタート

　・令和元年11月 　東洋経済社小林宅矢氏フリーリター　　相鉄「都心直通」で東京の鉄道勢力図は変わる　　　　　悲願がついに実現、沿線の魅力は向上？　　　　　都市部としては少ない本数　　　高まる二俣川の拠点性　　　　沿線の価値を高める高められるか　

　・令和元年11月　東洋経済社草町義和氏　都心直通実現の相鉄、米軍が阻んだ幻の新線　　　　　　　JR直通の60年前に浮上した計画の経緯

　・令和元年11月　齊藤由希氏MONOist　日産の工場はどうかわるか、国内外でIoT本格導入とロボット活用拡大　　　　　パワートレインを一気に組付けfる　　　　　塗装工程も設備刷新、バンバーと車体の一体塗装　　　　IoT化があっての自動化推進　　集中管理室で工場を見守り

　・令和元年11月　東洋経済社高木聡氏アジアン鉄道ライター 　日本式ジャカルタ地下鉄半年の通信簿　　　定時運転率はほぼ100％、停電時も迅速対応迅速対応　

　・令和元年11月　日経Xtech/日経automotive久米秀尚氏　　トヨタやアウデイを圧倒、電子ミラーの難題を日産が解決できた舞台裏
日産自動車が、次世代の「インテリジェントルームミラー」を2020年に投入する（図1）。「電子ミラー」の一種で、カメラで撮影した後方の映像をルームミラーのあった場所に配置した液晶ディスプレーに表示するもの。最大の特徴は、トヨタ自動車やドイツ・アウディ（Audi）などが解決できなかった電子ミラーの難題を解決したことだ。実現の裏には、1人の男の執念があった。

　・令和元年11月　東洋経済社大坂直樹氏記者　　山手線の新名所？　高輪ゲートウエイ駅の全貌　　　　　　折り紙をモチーフの白い屋根に注目を集める　　　同一方向対面乗り換えはできない　　　

　・令和元年11月　ダイヤモンドOnline編集部　　　自動車・電子部品メーカーに再編の号砲、274社「生き残り力」ランキング

　・令和元年11月　湯進氏みづほ銀行法人推進部　中国の新車市場「急減速」の中で分かれる明暗　　　　　　市場の9割を占めるセダンやSUVの苦戦が続く　　新車販売低迷の中で高級車が好調　　　　　　　　　米中の貿易摩擦の影響　　　　　　　苦戦が続く現代・起亜やPSA　　　　　消費者の嗜好の変化に対応できるかがカギ

　・令和元年10月　馬本隆綱氏EE Times Japan　　全個体電池市場、2035年に約2兆6700億円へ　

　・令和元年10月　東洋経済社富岡耕氏記者　　日立がホンダ系部品3社を傘下に収めるわけ　　　　自動運転時代に覇権を握ることができるか　　ホンダの出資比率は3割強にとどまる　　　　　コア事業はすべてシエア世界3位以内が目標　　　　　　日立全体で推進中の「ルマーダ」プロジェクト

　・令和元年10月　ダイヤモンドOnline編集部　日本電産、下方修正しても車載モーター「に巨費を投じる永守会長の勝算　　　

　・令和元年10月　　齊藤由希氏MONOist　レクサスが目指す2030年のEV、エンジン車にはできない姿勢制御をモターで　　　　　　

　・令和元年10月　日経BP社進藤智則氏日経ｘTECH　トヨタがロボットHSRの把持機能を高速化、ペットボトルを5秒で拾う　　

　・令和元年10月　齊藤由希氏MONOist　FCV「ミライ」が2020年末に全面改良、後輪駆動化、定員は5人に

　・令和元年10月　齊藤由希氏MONOist　自動車メーカーらで完全自動運転車のコンピュータアーキテクチャを共同開発

　・令和元年10月　齊藤由希氏MONOist　2025年の車載用リチウム電池の市場規模、1TWhか362Whか

　・令和元年10月　齊藤由希氏MONOist　　三菱電機のMaaSキャビンは近赤外線カメラで脈拍測定、複数人の会話を聞き分け

　・令和元年10月　朴尚洙氏MONOist　日立がロボット事業に参入する理由は「高度なシステム化力」　　　　　　ロボットをひと固まりにした「セル」を提案　

　・令和元年10月　東洋経済社真鍋厚氏評論家　　　武蔵小杉をあざ笑う人々に映える深刻な社会分断　　　　貧富の差以前に同じ人でなくなっている　　　SNSで「武蔵小杉ざまあ」との投稿　

　・令和元年10月 東洋経済社内田宗治氏フリーライター地形散歩ライター　地形でわかる、二子玉川駅付近が浸水した理由　　　橋脚が川の流れに影響を与える可能性もある　　　45年まえにも堤防が決壊　　　　大山街道がなぜこの地を通るようになったのか　　　　橋脚が流れを乱す可能性　　　　　　　反乱の可能性がある鉄道橋の場所

　・令和元年10月　馬本隆綱氏EE Times Japan　　車載用デスプレイ出荷量、2030年に2億枚台へ　

・令和元年10月　齊藤由希氏MONOist　　ルネサスは「Ｅａｓｙ　to　Develop]に注力、パートナーとの連携で　　さまざまな領域で開発効率化を　　　　　28nmの次は

・令和元年10月　齊藤由希氏MONOist　　ボッシュが300nmウエファー工場に10億ユーロを投資、既存工場でSiCデバイスを生産

　・令和元年10月　朴尚洙氏MONOist　京セラが世界初のクレイ型リチウム電池、年度上の電極材料が違いを生む　　量産化技術は簡単にキャッチアップできない

・令和元年10月　東洋経済社大坂直樹氏記者　　東急電鉄社長「私は混雑・遅延をこう解決する　　　分社化で乗客サービス改善の迅速化狙う　　　蒲蒲線「新空港線と呼んで」

・令和元年10月　馬本隆綱氏EE Times Japan　　　ルネサス、米社と物流認識ソリューションを開発
　ルネサス エレクトロニクスは2019年9月、StradVision（ストラドビジョン）と共同で、ADAS（先進運転支援システム）に向けた車載スマートカメラ用ディープラーニングによる物体認識ソリューションを開発したと発表した。ローエンドの量産車にも搭載可能だという。　　　StradVisionは、ディープラーニングによる物体認識ソフトウェアを提供している。その特長は歩行者や車両、車線などの認識性能が極めて高いことだ。ルネサスは、車載用SoC「R-Car」などを供給し、量産車などへの搭載で多くの実績を持つ。

　・令和元年9月　スマートジャパン　岩手県八幡平市で地熱発電所の建設がスタート、2024年に稼働を予定

　・令和元年9月　　　日経BP社古川湧氏日経ビジネス記者　　　「ダビンチ」特許キレ手術支援ロボット競争新局面　
外科医の目や手として働く手術支援ロボットの開発競争が激しさを増している。背景にあるのは、世界市場を席巻する米社製「ダヴィンチ」の特許切れ。米グーグルも参戦する中、一度は敗れた日本勢も巻き返しに動くが、その成否はいかに。　　　24年には10兆円市場に　

　・令和元年9月　大山聡氏（グロスバーグ）ＥＥＴimes　Ｊａｐａｎ　　トヨタのスズキの資本提携は序章に過ぎない　　　避けて通る事のできない「CASE」　　

　・令和元年9月　　日経BP社北西厚一氏日経ビジネス記者　西川社長、電撃辞任　日産が切った引責カード

　・令和元年9月　EDN小室行央氏キーサイト・テクノノジー　　車載Ethernet実装の製品開発、2つの課題とその解決策　　　自動運転を支える車載Ethernet　　　　　民生とは大きく異なる仕様　　　　　　モデルベース設計導入による設計の効率化　　

　・令和元年9月　東洋経済社小佐野景寿氏東洋経済記者　　　　　東急目黒線、8両化に備えた新型車両の全貌 　　　　水色ラインの3020系、今年11月にデビュ　　　　8両で製造、しばらくは6両で　　　　　　運転台には「相鉄」の文字が　　　　　　　直通各社は当面6両も残る　　　　　　さらなる大変化を迎える目黒線　

　・令和元年8月　日経BP社柳原吉郎氏オートインサイト代表　　　　ついにホンダも発売、各社のEVが似る　

　・令和元年8月　日経BP社奥貴史日経BP社記者　スズキ、38年越しでたどり着いた安寧の地

　・令和元年8月　日経BP社奥貴史日経BP社記者　　　　　トヨタとスズキ持合い解消！　時代に逆らう　　　　　

　・令和元年8月　齊藤由希氏MONOis　　トヨタが東京五輪にに3700台のモビリテイ、レベｗル4の自動運転車、1350代のＥＶが走る　

　・令和元年8月　日経BP社　　　スズキ、インド事業に大逆風　7月の販売　36％減 　　
　中国、米国、日本に次ぐ世界4位の市場となったインドの自動車販売に強い逆風が吹いている。同国で約5割のシェアを持つスズキ子会社の7月の販売台数は、前年同月比で36％減となった。中国生産から撤退しインドに経営資源を集中させているスズキにとっては大きな誤算だ。 　

　・令和元年8月　　齊藤由希氏MONOis　2021年EVがHVの販売台数を上回る、電動車市場は4000万台に　　　　　　　中国が電動車の普及をリード

　・令和元年8月　齊藤由希氏MONOis　自動運転ECUの業界標準目指す、ティアイフォーが台湾クアンタと資本提携
ティアフォーは2019年8月19日、台湾のクアンタ・コンピュータ（Quanta Computer）を引受先として第三者割当による10億円の追加増資を実施したと発表した。この資本業務提携により、クアンタ・コンピュータとティアフォーは、自動運転システムを支える電子制御ユニット（ECU）の開発と商用化に注力し、業界標準の獲得を目指す。

　・令和元年8月　MONOist　　中国にフォークリフト向け油圧機器工場を建設、2023年までに生産能力倍増　　　　　

　・令和元年8月　　馬本隆綱氏EE Times Japan　　Synopsys、QTronic買収で最終合意　　　車載システム/ソフトの開発期間短縮へ　　

　・令和元年8月　齊藤由希氏MONOis　駆動用モーターの合弁会社設立、日本電産と広州汽車グループのサプライヤー　　　走る曲がる止まるはすべて持っている　

　・令和元年8月　齊藤由希氏MONOis　インホイールモーターの走行中無線給電の特許をオープン化、2025年に実証実験　
東京大学とNSK、ブリヂストンは2019年8月1日、電気自動車（EV）に搭載するインホイールモーターへの給電技術について基本特許に関する合意を結び、走行中のインホイールモーターへのワイヤレス給電の実用化を目指すと発表した。　　　

　・令和元年8月　　東洋経済社湯進氏みずほ銀行法人推進部 主任研究員　　　トヨタニ逆風？中国「HV優遇」転換で起きる懸念　政府が軌道修正、HV先行の日系企業の行方

　東洋経済社湯進氏みずほ銀行法人推進部主任研究員　　　トヨタに逆風？中国ＨＶ優遇転換で起きる懸念　　　政府が軌道修正、ＨＶ先行の日系企業の行方　　　　　ＮＥＶ政策はどのように軌道習せうぃされたのか　　　　　　　日系ＨＶ販売への3つの懸念要因　　　　最後に笑うのは中国政府とドイツメーカーか

　・令和元年7月　　齊藤由希氏MONOis　Ａｎｄｒoidに依存できない日系自動車メーカーが取り組む車載Ｌｉｎｕｘ活用　　　　　　スズキは2023年に量産モデルでＡＧＬ採用目指す　

し替えて開発効率化、2020年のＣＥＳで披露

　・令和元年7月　　齊藤由希氏MONOis　日産が海外で2022年までに1万2500人削減、小型車やダットサンの工場が対象に　　　2022年の米国事業の在り方は

　・令和元年7月　　齊藤由希氏MONOis　トヨタが滴滴に660億円出資、中国でのMassS事業強化とEV投入で　

　・令和元年6月 　東洋経済社加藤千明氏東洋経済「米国会社四季報」編集部　　　　　自動運転で覇権を握るアメリカの企業はどこか　　　　　　　自動車業界だけでなく業種超えた展開本格化　　　　　　急成長が予測される自動運転市場　

　・令和元年6月　Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ　Ｊｏｂｅ　2019年版　世界自動車メーカー販売台数ランキング--トップは3年連続のＶＷ

・令和元年6月　　MONOist　　東芝製画像認識プロセッサー搭載のトヨタ製車輛が予防安全性能評価対象に　　　

・令和元年06月　　三島一孝氏MONOist]　　屋内の地図は天井にあり？　ＬｉＤＡＲを5つ搭載するパナソニックの搬送ロボの安全性　　　　
パナソニックは2019年6月21日、技術セミナーを開催し、パナソニックプロダクションが展開する自動搬送ロボット「ＨＯＳＰＩ］の技術力について紹介した。

　・令和元年6月　　馬本隆綱氏EE Times Japan　　事故ゼロに向け車載用センサーの展開を強化
　ON　Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ（オン・セミコンダクター）は2019年6月18日「車載センシングソリューション」に関する説明会を開いた。ＬｉＤＡＲ（ライダー）用センサー3製品も同時発表。

・令和元年6月　齊藤由希氏MONOis　スズキ「アルト」がパキスタンで販売開始、生産は日本の軽規格そのまま　
・令和元年6月　齊藤由希氏MONOis　　ルノー日産がウエイモと「独占契約」、まずは日本とフランスから無人運転サービス

　・令和元年6月　　MONOis　都営地下鉄が新型QRコードを用いたホームドア開閉制御システムを採用

　・令和元年6月　東洋経済社大坂直樹氏東洋経済社記者　　　武蔵小杉は大混雑、横須賀線の増発はできる？　　　並行する新幹線駅開設に期待する声も

　・令和元年6月　東洋経済社湯進氏みずほ銀行法人推進部 主任研究員　　　トヨタが「中国電池」に頼らざるをえない理由　中国大手CATL・BYDが世界の電池市場を寡占　　　　車載電池の安定調達は喫緊の課題　　　

　・令和元年6月　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ週刊ダイヤモンド　　西田慎吾・ＺＩＰ　ＡＩＲ代表取締役社長独占インタビュアＪＡＬのＬＣＣ参入はなぜ「中距離路線」なのか
　
　・令和元年6月　ダイヤモンドOnline週刊ダイヤモンド編集部　FCAが統合撤回、ルノーとの統合の方マシだった　　　3社連合誕生でも　生産拠点の統廃合が最初の仕事

　・令和元年6月　東洋経済社佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　日本の車載電池メーカーは世界市場で勝てるか？　　　　　　韓国勢の投資額が突出、、カギ「はコスト低減　　　　　　世界的に存在感が大きくない日本の電池メーカー　　　　　　課題は電池の安全性確保　　　　　　中国は独自に安全性の企画を導入　　　　　　コスト低減への対応でおきる二極化
　・令和元年6月　　ダイヤモンドOnlineThe　Wall　Street　Journal　　FCAのルノー統合案、フランスで厳しい視線　　　　（The Wall Street Journal／Nick Kostov）

　・令和元年5月　　カーライフプロデュサー　　テル　リチウムイオン電池を車載用にするためのいくつかのハードル、阻止て全個体電池へ　　　次世代二次電池、最有力候補の全個体電池

・令和元年5月　　　　東芝社の次世代の車載半導体の技術動向と開発方針とは

・令和元年5月　馬本隆綱氏EE Times Japan　　　車載ECU市場、2030年に14兆4679億円規模へ　　　　ＨＶ/ＰＨＶ/ＥＶ/ＦＣＶ系や安全走行系がＥＣＵ市場をけん引　　　　センサー市場、安全運転や環境対応で増加　

　・令和元年5月　Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ　Ｊｏｂｅ　　　2019年世界自動車メーカー売上高ランキング---トヨタは30兆円こえも、2位に後退　　　

　・令和元年5月　　ダイヤモンドOnline　CAR and DRIVER[総合自動車情報誌]　　　　トヨタが中国市場で電動車に本腰を入れ始めた背景　　　トヨタ・ブランドとしては中国発のBEVオート上海で発表されたC-HRとIZOA　　　　ひし形キャビン　RHOMBUSも披露　　　　　トヨタが中国での電動車販売に力を入れる背景

　・令和元年5月　　ダイヤモンドOnlineThe　Wall　Street　Journal　トヨタめぐるトランプ氏の錯誤　米国内の外資系自動車工場は「安全保障上の脅威」か　　　　（The Wall Street Journal／The Editorial Board）

　・令和元年5月　朴尚洙氏MONOist　トヨタがマイクロソフトとMRの提携を拡大、進化遂げた「Holoens2」も採用へ　　　トヨタは自動車の整備に「HoloLens」を採用　　　　　国内自動運転スタートアップと提携　

　・令和元年5月　　ダイヤモンドOnline ロイター　　米中摩擦で細心のかじ取り、トヨタ流「両面作戦」は成功するか　　　敵を作らないことが大切　　　　　発表のタイミング、米国に気遣い　　　出遅れの中国市場拡大へ勢い　　　　　　　　

　・令和元年5月　東洋経済社大坂直樹氏東洋経済社記者　なぜ？京急空港線大幅値下げの真相　　　

　・令和元年5月　　ダイヤモンドOnline 枝久保達也氏[鉄道ジャーナリスト　　　東急が「お金をおろせる券売機」開発に至った深い理由　　　　　　　駅の券売機でお金を引き落としできる「サービス　　　しぼむ銀行ATM・設置コストが社会問題に　　　　東急の挑戦が駅ATMの管理コスト　

　・令和元年5月　ダイヤモンドOnline　佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表]　　　　　日産と三菱自動車にとってFCAの統合は吉か凶か　　FCAがルノーに経営統合を提案　　　　3社連合では日産がリーダーだったが　　日産にとってメリットとデメリットは何か　　　　自動車国家としての思惑も絡む　　日産・三菱自は生き抜てるか　　　

　・令和元年5月　　ダイヤモンドOnline浅島亮子氏[副編集長]　　　　袋小路の日産、FCAルノー統合の「寝技」で独立は風前の灯　　根耳に水の日産、FCAとルノーの利害が一致

　・令和元年5月　　ダイヤモンドOnline浅島亮子氏[副編集長]　　　日産・西川社長続投への高いハードル、株主総会は波乱含み　

　・令和元年5月　　ダイヤモンドOnlineロイター　　　ルノー・FCA統合案、日産がグループ内影響力低下の恐れ　　　FCAは将来も日産との統合求めず　　　蚊帳の外だった西川社長　　　日産の地位低下　　　（白木真紀、田実直美 in Tokyo、白水紀彦 in Beijing、Laurence Frost in Paris、Giulio Piovaccari in Milan, Joe White in Detroit　編集：田巻一彦）

　・令和元年5月　　馬本隆綱氏EE Times Japan　　自動運転車市場、2030年に約8250万台規模へ　　　　　　自動運転レベル2/レベル2+対応車市場に注目

　・令和元年5月　三島一孝氏MONOis　　低速自動運転を商品レベルで実現へ、ヤマハ発動機とDMPがAIで資本提携　　　AIに強みを持つファブレス半導体ベンダーであるDMP　　　　　ヤマハ製品の「知能化」に必須となるAIの開発　　　　　　AI機能搭載製品を2021年に製品化　　

　・令和元年5月　ダイヤモンドOnline　The　Wall　Street　Journal　　　『社説｝トヨタめぐるトランプ氏の錯誤、米国ないの外資系自動車工場は「安全保障上の脅威」か？
われわれはてっきりトランプ氏が米国に工場を建ててもらいたがっていると思っていた。同氏は自らの税制改革や規制緩和策が投資をもたらしていると確かに自慢しているし、それは正しい。しかしトヨタは17日に次のように指摘した。「本日の声明は、当社の投資が歓迎されておらず、全米の従業員各自の貢献が評価されていないというメッセージと受け取った」　　（The Wall Street Journal／The Editorial Board）

・令和元年5月　松本貴志氏ＥＥＴｉｍｓ　Ｊａｐａｎ　KYBが過去最高の売り上げも大幅赤字、検査不正と防衛省への過大請求が響く　　　　

・令和元年5月　ダイヤモンドOnlineダイヤモンド編集部　　電気自動車の風雲児テスラ、財務で読み解く急成長の秘密と弱点

テスラはここ数年、苦戦を強いられてきた。例えば、テスラは17年末までに「モデル3」を週5000台生産する予定だった。しかし、生産体制の不備によって目標達成は18年夏にずれ込み、計画修正を余儀なくされた。その後生産が軌道に乗り18年の後半は黒字転換したものの、今度は生産した車両の輸出態勢に問題があり販売台数が伸び悩んだ。　資金調達はもちろんだが、それを活用して安定的な生産や販売を行う態勢を早急に築き、営業ＣＦを改善することも喫緊の課題だ。

　・令和元年5月　村尾麻悠子氏EETimes Japan　　　　EVや産業用途でGaNを見直すべきGaN　Systems　CEO　　　　　（取材協力：Mesago Messe Frankfurt）

・令和元年5月　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅダイヤモンド編集部浅島亮子氏[副編集長　　　　日産大幅減益に虎視眈々、ルノーが狙う経営統合の「Xデー」　　　　　　ゴーン氏がつっくた日産搾取システム　　　　　グリップを握れなくなったルノー　　　

　・令和元年5月　ダイヤモンドOnline福田晃広氏[清談社]　　　　日本は世界3位の地熱資源大国なのに発電所が進まなかった3つの理由　　　　　　

　・令和元年5月　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ岩本晃一氏[経済産業研究所／日本生産性本部 上席研究員]　　　　「ＧＡＦＡ」に吸い上げられる日本のマネーは何兆円くらいか？
「デジタル経済のウソとホンネ」（6）　　　　家計消費で急増した「通信費」ＧＡＦＡに流れる　　　　個人で年間に2.1兆円　日本全体で3.3兆円が流出？　　　　　　デジタル革命が生む新たな格差構造

　・令和元年5月　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅダイヤモンド編集部鈴木崇久氏[副編集長]　　　　　次のＧＡＦＡはウーバーかエアビーか？ユニコー　　　　　ライドシェアのユニコーン　ウエバーの壮大なる「野望」　　　　　　　　最大のコスト要因をゼロにする魔法のテクノロジー　　　　　エアビーアンドビーは「民泊」仲介でもうかっている？　　　　　　世界最先端ビジネスモデルの要諦を数字と図ですんなり理解　　　　　　　

　・令和元年5月　東洋経済社木皮透庸氏東洋経済 記者　　トヨタ、売上高30兆円でも恐れる「敵」の正体 　　　　最大の脅威は「トヨタは大丈夫だと思うこと」　　　　　トヨタは堅調、苦戦するホンダと日産　　　　トヨタとホンダの明暗を分けた平時の展開　　　　　ソフトバンクなど以上種との提携を進化　　　　戦うべき相手は「社内の慢心」

　・令和元年5月　齊藤由希氏MONOis　トヨタとパナソニック、目指す街作りは「不便な立地の高付加値化」　
両社が同等の出資比率で設立する。トヨタ自動車とパナソニックが傘下に持つ住宅関連会社の株式は、プライムライフテクノロジーズに移管させる。

　・令和元年5月　ダイヤモンドOnline編集部浅島亮子氏[副編集長]　　　　　ルノー侵略を阻む最後の砦？　日産「新役員体制」の隠し玉　　　　　長期政権を目指す西川社長ではなく新入り専務に期待

　・令和元年5月　ダイヤモンドOnline編集部浅島亮子氏[副編集長]　　　　　ホンダの四輪事業ついに赤字転落、聖域の「研究所」にも改革のメス　　　グローバルモデルの派生数を3分の一にする　　　　四輪でなく二輪がささえるホンダ　　　　聖域の「本田技術研究所」にもメス

　・令和元年5月　ダイヤモンドOnline編集部新井美江子氏[記者]　　　　トヨタ、売上高30兆円の快挙にも浮かれていられない「お家の事情」不発　　　トヨタに気を引き締めるきせる”お家芸”の不発　　　　待ち受ける巨額投資の必要性

　・令和元年5月　ダイヤモンドOnline　佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表]　　「脱ゴーン」後もゆるらぎ続ける日産「西川体制」の最重要課題とは　　　ゴーン支配のつけが業績不振という形で表面化　　　　日産はルノーとの統合を拒否しつつ両者関係を安定化できるか　　　　3.社連合の協業化は大きな利点がある　　早期業績回復が西川体制の当面の命題

　・平成31年04月　CAR　and　DRIVER [総合自動車情報誌 　　トヨタが前代未聞の大型特許開放に踏み切った、はてしない野望　　　　　前代未聞の大賀t特許開放、特許の無償提供期限は30年末まで

　・平成31年04月　　　東洋経済社富岡耕氏東洋経済 記者　　　　日産「デイズ」に東芝電池が採用された深いワケ　　　　あえて小型車の電池に力を注ぐ理由とは　　テスラへの搭載を目指すわけではない　　　　電池工場への投資を加速

　・平成31年04月　　東洋経済社木皮透庸氏東洋経済記者　豊田章男社長、「デンソー取締役就任」のなぜ　　　　トヨタ外のライバル取引先「離反」の恐れ　　　豊田家以外の役人兼任は章一郎氏のみ　

　・平成31年04月　　MONOis　TRON系OSのシェアは60％、RTOSの2018年度アンケート調査結果を発表　　　　　　　

　・平成31年04月　永山準氏EETimes　Japan　　ミリメートル単位まで小型化できる全個体電池　
Ilika Technologies（以下、イリカ）は、医療用インプラント機器向けの全固体電池「Stereax（ステリアックス） M50」を開発したとして、2019年4月16日、東京都内で説明会を行った。てんかんやパーキンソン患者向けの神経刺激装置や、健康維持のために肺動脈付近に埋め込む血圧センサーなどへの利用を見込んでいる。同社の最高化学責任者のBrian Hayden氏は、「早ければ2年後には、Stereax M50を搭載した機器が市場に登場すると予想している」と話した。
　　　寿銘は最長で10年を実現　　　　　さらに小型化、薄型化も可能

　・平成31年04月　齊藤由希氏MONOis　　　トヨタがAI自動翻訳を共同開発、自動車法規向けに英日と中日で

　・平成31年04月　　ダイヤモンドOnline　The　Wall　Street　Journal　　中国配車サービス滴滴、市場独占しても遠い黒字化　　　（The Wall Street Journal／Yoko Kubota）

　・平成31年04月　スマートフォン　Japan　　太陽光関連企業の倒産、2018年も増加で過去最多に
帝国データバンクが太陽光関連業者の倒産件数に関する調査レポートを公表。2018年度は前年度比17.1％増の96件。5年連続で増加し、過去最多を更新した。　

　・平成31年04月　永山準氏ＥＥＴimes　Jpan　　　　日本電産、オムロン子会社買収で車載モーター強化　　　相乗効果で新たな製品生み出す　　　　高まるモジュール化需要に対応

　・平成31年04月　東洋経済社高木聡氏アジア鉄道ライター　　　ジャカルタ地下鉄開業、薄い「日本」の存在感　　　　記念式典で大統領は一言も「支援」に触れず　　　　　　整然とした通勤風景　　　日本の努力は知られていない？　　　　　国でなく州が主導権　　　　　　「外国依存」の批判を恐れた？　　　　日本は存在感を示せるか

　・平成31年04月　　ダイヤモンドOnlineライター　　　長引く737MAX運行停止、なつの「稼ぎ時」を直撃　　　（Tracy　Rucinski／翻訳：山口香子、編集：伊藤典子）

　・平成31年04月　　MONOis　　　パイオニアがキャノンと自動運転用LiDARを共同開発、2020年以降量産へ　　　　

　・平成31年04月　ダイヤモンドOnline週刊ダイヤモンド編集部校條浩氏ネットサービス・ベンチャー・マネージメントパートナー　日本の自動車業界・IT業界が熱視線、「シリコンバレー4人組」の教え　　　　実体験から得た危機感　　役人のよろいを脱いだ2人　

　・平成31年04月　MONOis　　自動運転車を展開可能みするのはArm「自動車業界からの信頼も厚い」　　　　　

　・平成31年04月　ダイヤモンドOnline週刊ダイヤモンド編集部新井美江子氏[記者]　　　ゴーン氏追放でも気が抜けない、日産首脳人事の新たな火種」　　　日産人事めぐり水面下で動く経産省−官邸筋　

　・平成31年04月　ダイヤモンドOnline　The　Wall　Street　Journal　　ゴーン氏再逮捕、夫人「地獄のように怖かった」　　　　　

　・平成31年04月　松本貴志氏ＥＥＴｉｍｓ　Ｊａｐａｎ　　　IHIの航空エンジン不適切検査、調査した213台のうち209台で新たに発覚　　

　・平成31年04月　朴尚洙氏MONOist　自動運転車を、”展開可能”にするのはArm、「自動車業界からの新らも厚い
機能安全の実現に重要な役割を果たす「Cortex-R」

　・平成31年04月　MONOis　リチウムイオン二次電池用セパレータの生産体制を強化、日本と米国の工場で

　・平成31年04月　ダイヤモンドOnlineロイター　ゴーン前会長、オマールートで4回目の逮捕　日産に5.6億円損害

　・平成31年04月　　ダイヤモンｓドＯｎｌｉｎｅ　Ｔｈｅ　Ｗａｌｌ　Ｓｔｒｅｅｔ　Ｊｏｕｒｎａｌ　　日産・ルノー・三菱連合、とうごうか資本関係見直しを

　・平成31年04月　齊藤由希氏MONOis　　　ZFが商用車ビジネス強化でWABCOを買収、売り上げ規模は5兆円に　　　　　　　　

　・平成31年03月　

　・平成31年03月　日経BP社鶴原 吉郎氏ートインサイト代表　　　　実用化目前！　全個体電池はそんなにすごいのか？　　　　温度変化にも真空にも強い　小型にでき急速充電も可能　　　　国家プロジェクトも始動　　　　なぜこれまで実用化できなかったのか？
全個体愛電池が普及すれば、「電池は交換するもの」という常識はなくなるかも

　・平成31年03月　吉岡佐和子氏（情報通信総合研究所）MONOist]　　MWC2019｝で見えてきた5Gとクルマの現在地　　　　　5Gのユースケースとして期待れるC=VX　　　　　シェアリング時代の利便性向上うぃIDで実現
　　
　・平成31年03月　　ダイヤモンドOnline桃田健史氏[ジャーナリスト]　　　ヤマハが「免許返納後楽しく乗れるクルマ」を開発する理由

　・平成31年03月　日経ＢＰ社鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　実用化目前！　　全個体電池はそんなにすごいのか？

　・平成31年03月　東洋経済社清谷信一氏軍事ジャーナリスト　　コマツが装甲車輛から引かざるるを得ない理由　　　　防衛装備庁、陸幕ともに認識は甘かった　　　　　

「装輪装甲車（改）」および軽装甲機動車の改良型の不採用が重なり、今後コマツは装甲車輌の生産ラインの維持ができなくなった。なお陸自は軽装甲機動車と高機動車を統合した後継車種の調達を計画している。これにコマツは応じる気はなく、三菱重工や自動車メーカーなどが興味を示している。今後、コマツが唯一生産を続けるのはNBC偵察車のみである。NBC偵察車はこれまで20輌ほどが調達されたが、これも実は防弾性能に問題があり、また高額である。調達されるのは最大でも30輌程度、実際には20輌も調達されないだろう。これまで平均年に2〜3輌が調達されており、このペースであればこれまでの規模のラインは当然維持できず、工芸レベル、町工場レベルの生産となる。これではこれまでの生産ラインを維持できない。
コマツの装甲車の開発能力は高くない。それはひとりコマツのみならず、防衛省、陸上自衛隊の側の当事者意識および能力の欠如が原因である。
　・平成31年03月　齊藤由希氏MONOis　パナソニックのクルマの作り方、デザイナーとエンジニアで一緒に企画すると**　　　自動車メーカーになるとは目指さない

　・平成31年03月　日経BP社篠原匡氏ニュヨーキウ支局長　　石油の国テキサスの過疎地で花開いた風力発電ビジネス　　　　テキサスの風力発電量は世界5位

　・平成31年03月　齊藤由希氏MONOis　　　　パナソニックが社内外のセンシングにＴＯＦカメラを提案”1台3役”を強みに

　・平成31年03月　ダイヤモンドOnline　The　Wall　Street　Journal　　テスラのソフトウエア戦略、未来のクルマの標準に

　・平成31年03月　ダイヤモンドOnline　The　Wall　Street　Journal　ボーイング737MAX運行停止、中国が」真っ先に動いた鵜戸板理由　　　　　
　・平成31年03月　　ボーイング機墜落事故、米国で訴訟なら巨額賠償に　　　　米国での訴訟

　・平成31年03月　ダイヤモンドOnline週刊ダイヤモンド編集部　　中国の自動車市場急減速でも逃げられない日系メーカーの悲哀　　　　完成車よりも深刻な部品メーカー　　　　中国原則でも逃げられない

　・平成31年03月　東洋経済社東浦亮典氏東京急行電鉄　執行役員都市創造本部運営事業部長　　　　武蔵小杉の問題点は「町づくりを誰もやらない」　　　東急は武蔵小杉開発に出遅れた　　　　エリアマネージメントが必要だ　　　　30〜40年後に問題噴出か

　・平成31年02月　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ井元康一郎氏[ジャーナリスト　　　　ホンダ英国の工場閉鎖は歴代経営者による「人災」だ　　　ホンダの欧州ビジネスは最悪、英国離脱は当然だった　　　　欧州でアコード販売をやめたのは、自らショボイと宣伝するようなもの

　・平成31年02月　ダイヤモンドOnline吉村克己氏[ルポライター]　　　　　　川崎ベンチャーが開発した超小型EVが「タイの小型車」になる日 　　川崎市の企業がタイで展開　世界最小クラスの電気自動車とは

　・平成31年02月　　10年後、クルマはいらないが21.6％----国内でもライドシェアの関心は高い
　・平成31年02月　　東洋経済社池田直渡氏グラニテ代表　　スズキがインドで今後も独走する根拠

　・平成31年02月　　ダイヤモンドOnline　The　Wall　Strewet　Journal　　　ルノーとの統合、日産の要請で阻止に動いた経産省

　・平成31年02月　イヤモンドOnline　The　Wall　Strewet　Journal　　　　　日産・ルノー統合案、仏政府が昨春に直接協議も物別れ

　・平成31年02月　ダイヤモンドOnline　The　Wall　Strewet　Journal　　　テスラ車修理に数か月、「生産地獄」に次ぐ難題
　・平成31年02月　　DiGITALIST楠田悦子氏モビリテイジャーナレイスト　2030年初頭で世界1000兆円超　自動運転タクシーの衝撃　
　・平成31年01月　長町基氏スマートジャパン　拡大する燃料電池システム市場、2030年度は5兆円規模か--富士経済予測

　・平成31年01月　　ダイヤモンｓドＯｎｌｉｎｅ　Ｔｈｅ　Ｗａｌｌ　Ｓｔｒｅｅｔ　Ｊｏｕｒｎａｌ　　テスラ「生産地獄」は他人まかせに、アップル手本

　・平成31年01月　東洋経済社岸本佳司氏東洋経済 記者　　　ゴーン辞任で火蓋、日産・ルノー統合の神経戦　　　　　4月の臨時株主総会が日仏対立の前哨戦

　・平成31年01月　　ダイヤモンドOnline村山 治氏[司法ジャーナリスト]　　　ゴーン事件が特捜部にとｔｔれ組織の存亡をかけた戦いになる理由　　　　政策買収型事件の摘発が始まり贈収賄はひったりの犯罪だった　　　　金字塔のロッキード事件政治家収賄摘発が呪縛にも　　　　　政治家側の進化で形骸化「収賄立件の壁」に苦しむ　　　　　護送船団にとどめを刺した大蔵汚職検察も市場化対応へ転換　　　　　政治資金規正法を積極的活用コンプライアンス強化を側面支援　　　　固執した自白獲得操作モデル裁判所の「中m意識」は助長　　　　裁判員裁判導入で裁判官が豹変供述ｖに頼る操作モデルは限界に　　　シュリンクした検察日本版の司法取引導入に動く　　　おして、「ゴーン事件」組織の存亡をかけた戦いに

　・平成31年01月　　ダイヤモンｓドＯｎｌｉｎｅ　Ｔｈｅ　Ｗａｌｌ　Ｓｔｒｅｅｔ　Ｊｏｕｒｎａｌ　　
　
　・平成31年01月　　ダイヤモンｓドＯｎｌｉｎｅ　Ｔｈｅ　Ｗａｌｌ　Ｓｔｒｅｅｔ　Ｊｏｕｒｎａｌ　　　不思議の国のカルロス・ゴーン

　・平成31年01月　ダイヤモンドOnline鈴木貴博氏[百年コンサルティング代表]　　　　ゴーン法廷発言に見える「起死回生」のしたたかな抗戦術　　　　　東京地検特捜部が逮捕したカルロス・ゴーンという男の手ごわさ　　　　　ゴーン氏が冷静に見据える「何を捨てて何を捨て、何を捨て、何を勝とるか

　・平成31年01月　ダイヤモンドロイター　　　苦境の韓国企業に光明か、車載用電池で中国規制に変化　　　　　新たな推奨リスト　　　　失敗の痛手（Heekyong　Yang　and　Yilei　Sun／翻訳：エァクレーレン）

　・平成31年01月　ダイヤモンドOnline　The　Wall　Street　Journal　日産に必要なのは第二のゴーン、再建の道遠く　

　・平成31年01月　　齊藤由希氏MONOist　　　　想定外のもらい事故も開発に反映、トヨタの高度運転支援システムの最新状況　　　　その事故への対応「加速して離れる」　

　・平成31年01月　ダイヤモンドOnline　佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表]　　　　トヨタ・ホンダ・日産に戦略見直しを迫る米中2大市場の「異変」　　　自動車の2大市場である中国と米国に異変　　　　新エネルギー車の規制がスタートする中国　　　　　　　米国は大型車の需要増えに本社得意のセダンが落ち込む

--------------------------------平成30年　2018年-------------------------------------------------------


　・平成30年12月　ダイヤモンドロイター　　ゴーン前日産会長を特別背任の容疑で再逮捕

　・平成30年12月 ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ中西孝樹氏[株式会社ナカニシ自動車産業リサーチ 代表アナリスト]　　　　ルノー日産連合の暗い未来、起こりうる「3つのシナリオ」　　　　歴史を振り返ればゴーンの功績自体は否定しがたい　　　　ゴーン逮捕後1ケ月で表面化してきた主導権争い　　　　　　修正アライランス基本契約は本当にルノーを封じ込んでいるのか　　　　　　ルノー日産アライランスをめぐる3つのシナリオ　　　　　アライランスが混迷すれば日産の業績への大打撃も必死

　・平成30年12月　東洋経済社小原雅博氏東京学大学院法学政治学研究科教授　　　中国の車販売がまだ伸びると確信できる根拠　　　　　統計データから読み解く国際ン情勢の現状　　　　　民主主義指数に日本がない　　　　　普及率は140％〜200％

　・平成30年12月　ダイチャモンドＯｎｌｉｎｅ山田厚史氏[デモクラシータイムス同人・元朝日新聞編集委員]　　　「日産クーデター」の陰で囁かれる経産省の失地回復の思惑　　　　　　「国策」を否定できるか脱ルノー支配で経産省ＯＢの影　　　　　ゴーン氏、仏政府と関係修復「完全統合」に慌てた日産と経産省　　　　　「経産省内閣」の官邸が考える着地点とは

　・平成30年12月　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ　Ｔｈｅ　Ｗａｌｌ　Ｓｔｒｅｅｔ　Ｊｏｕｒｎａｌ　Ｓｅａｎ　ＭｃＬａｉｎ氏　　　　　ゴーン前会長、逮捕前に西川社長解任を計画か？

　・平成30年12月　週刊ダイヤモンド編集部　　仏ルノー「日産搾取のカラクリ」全解明！　株配当と売却で1兆円超

　・平成30年12月　日経ＢＰ社藤村 広平氏日経ビジネス記者　　　ルノー有報、「報酬の決め方」だけで28ページ　　　　ちなみに「日産は1ページ未満　　　　報酬委員会からの手紙

　・平成30年12月　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ岸 博幸氏[慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授　　　ゴーンと官民ファンド、2つの騒動に共通する「官」のすざまじき独善性　　　　　　　　　　

　・平成30年12月　　齊藤由希氏MONOist　　クルマの稼働率が上がる自動運転時代、半導体でも要求高まる耐久性と信頼性　　　　ハードウエアだけでなく開発に必要なツールも

　・平成30年12月　　週刊ダイヤモンド編集部　　　ゴーン独裁に新事実！解任劇の動機は「西川社長のクビ」　　　　　5年前の悪夢再び？西川社長の思惑は--　　　　小粒になったECメンバー　再出発は前途多難　　　　　4つの最悪シナリオで検証、日産終わりのはじまり

　・平成30年12月　日経BP社鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　中国　自動運転シテイの実像をかいま見る　　　　日本は水素関連のプロジェクトを強調　　　　　中国の都市開発のイメージが一変

　・平成30年12月　　日経BP社井上 岳一氏　　マイカー半減---次世代交通「MaaS]の衝撃　　　　　モビリテイ革命「MaaSS]の正体第一回　　　　MaaSSという考え方が生まれた背景とは　　　MaaSShaマイカーの利用を半減させる

　・平成30年12月　　東洋経済社岡田宏行氏東洋経済 記者　　太陽光発、価格引き下げで「経産省VS業界」大紛糾　　　　経産省が未稼働案件に大ナタ、頓挫の案件も

　・平成30年11月　ダイヤモンドOnline真壁昭夫氏[法政大学大学院教授]　　　1ゴーン逮捕でルノー・日産・三菱連合に変化、世界自動車大編成も　　　　想定以上に強かったゴーン容疑者の権力欲　　　　アライアンスの今後と、世界の自動車業界への波紋

　・平成30年11月　　村尾麻悠子氏EETimes Japan　　デンソーIInfineonの株主に、車載での協業を強化

　・平成30年11月　日経BP社大西 孝弘氏日経ビジネス記者　　　　_日産ゴーン氏解任とEU離脱に揺れる英最大向上　　　ねんかん50万台を生産する英サンダーランド工場の従業員を直撃　　　　地元の女性は、悲痛な訴え　　　移転はあり得ないとの「声も　　　　日本人は恩知らず化？などの報道も

　・平成30年11月　週刊ダイヤモンド編集部浅島亮子氏　　ゴーン失脚で日産が仕掛けるルノー排除の仰天策　　　　CFOの交代がゴーン逮捕劇の起点　　　　　日産の独立性を担保できる最適解はルノー株を25％以上買い増しすること

　・平成30年11月　　陰山遼将氏スマートジャパン　　hFIT改正で8割以上の太陽光案件が堕落の可能性、JPEAが経産省に修正要望
太陽光発電の一部の未稼働案件について、買い取り価格の減額措置などを行う経産省のFIT改正方針について、太陽光発電協会が声明を発表。多くの案件が開発断念に追い込まれるとして、7つの修正要望を公表した。

　・平成30年11月　日経BP社佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　　　?EVが原則する中国、加速する欧州　　　　　積極的なEV投資にはリスクも共存　　　　VW[の抜きんでた電動化投資　　　日系各社に迫るEV戦略

　・平成30年11月　ダイヤモンドOnline窪田順生氏[ノンフィクションライター]　　　　ゴーン追放も納得！　謀略とリークの「日産クーデター史」　　　クーデター節から元妻刺客説まで飛び交う　　　　　ｇフォーン体制誕生のきっかけもクーデターだった

　・平成30年11月　ダイヤモンドOnlineNina Trentmann氏Ｔhe Wall Street Journal発　　　仏ヌノー、当時強化へ会長・ＣＥＯ職を分離か？

　・平成30年11月　ダイヤモンドOnlineStephen Wilmot氏Ｔhe Wall Street Journal発　　　ゴーン失脚、3社連合崩壊シナリオに政治敵思惑も

　・平成30年11月　ダイヤモンドOnlineChester Dawson and Sean McLain氏　ｔhe Wall Street Journal発　　　1ゴーン氏の「懐刀」、ケリー氏とはどんな人物か　　　　　ゴーン氏の盾であり懐刀
　　ゴーン氏が決める昇進にしても関与

　・平成30年11月　ダイヤモンドOnline鈴木貴博氏[百年コンサルティング代表]　　1ゴーン逮捕の真実が隠されているかもしれない「3つの謎」 　　　　ゴーンはなぜ逮捕されたのか？　わかりにくい3つの謎を解きほぐす　　　　　　重大な不正でもトップ逮捕がなかった東芝との違いとは　　　　　　日産「V字回復」の時代なら巨額報酬も違和感もないが---　　　本丸は日産の存続をめぐるっ戦いかもしれない

　・平成30年11月　　ダイヤモンドOnline井元康一郎氏[ジャーナリスト]　　ゴーンなき後、昔の日産に戻る懸念が尽きない理由　　　　研究用の超高級車「マイバッハ」を召し上げゴーン氏は自分で使っていた
　ルノー・日産連合の顔役をして19年もその頂点に君臨してきたカルロス・ゴーン日産自動車会長、その華々しい活躍と独裁的な支配は、金融商品取引法違反で東京地検特捜部に逮捕されるという形であまりにもあっけない終焉を迎えた。（ジャーナリスト　井元庸一郎）
　・平成30年11月　　ダイヤモンドOnline永田公彦氏[Nagata Global Partners代表パートナー、パリ第9大学非常勤講師]　　　ゴーン氏逮捕でフランス社会から見える、日本の集団手のひら返し　　　　　　圧倒的に高い日本での関心　　　集団的な手のひら返しが顕著にでた　　　権威主義、集団の輪、徳治主義がそうさせる
　

・平成30年11月　日経BP社北西厚一氏池松由香氏日経ビジネス記者　　　車部品、攻めの世界編成の勝算　　　　　日立がクラリオン売却、カルソニックは大型買収　　　　　　強まる生き残りのへの危機感　　　　　次の再編の目玉は？

　・平成30年11月　ダイヤモンドOnline情報工場　　トヨタはマイカー所有者が80％減少する未来をどう生き抜くのか　　　　　　クルマ会社からのだっひを狙うトヨタ　　　　2030年までに全米から2奥台の自動車がけえる・（文／情報工場シニアエディター　浅羽登志也）　

　・平成30年11月　ダイヤモンドOnline佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表　　　1自動車産業大編成で「部品メーカー」の存在感が増してきた　　　　部品メカーにも再編のう動き　　　　　　ケイレツを超えた再編がさらに進みそう

　・平成30年11月　　東洋経済社土方細秩子氏ジャーナリスト　　「テスラ｝EVベンチャーが失速した真因　　　　　財政難、創業者退任、従業員大量リストラ続く　　　　中国マネーと経営スピードの速さで注目　　　際立つテスラEVの販売台数　　　　創業者「将来設計に大きな障害｝　　　　EV競争で勝ち残ることの難しさ

　・平成30年11月　齊藤由希氏MONOist　　　クルマは売れるが利益率が下がる北米地区、｛TNGAは高く売れる｝　　　　２０２０年までの北米の利益率を大幅に改善
トヨタ自動車は2018年11月6日、東京都内で会見を開き、2018年4〜9月期（2019年3月期第2四半期）の連結決算を発表した。売上高は前年同期比3.4％増の14兆6740億円、営業利益は同15.1％増の1兆2618億円、当期純利益は同16.0％増の1兆2423億円となった。為替やスワップの影響を除くと、営業利益では原価低減や台数構成の改善などにより、前年同期から2200億円積み増した。

　・平成30年11月　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　なぜ部品メーカーが自動運転EVをつくるのか　　　　　個人向けではなくサービス向け　　　　ベンチャーと合弁会社を設立　　　　　　　　　自動運転EVで自社製品をアピール　　　　車室の中で英語を学習

　・平成30年11月　日経BP社清水 直茂氏　_電動車は終わる、テスラへの影響大
　米トランプ政権は2018年8月2日、自動車の燃費規制を緩和する具体案を発表した。日系自動車メーカーにとって米国は主力市場。オバマ前政権が決めた方針からの転換が実現すると、自動車開発への影響は大きい。自動車アナリストである杉本浩一氏（三菱UFJモルガン・スタンレー証券シニアアナリスト）に、今後の見通しを聞いた。（聞き手は、清水 直茂＝日経Automotive記者）
トヨタやマツダは緩和案に賛成　　　行き過ぎたエコの志向のより戻し

　・平成30年10月　スマートジャパン　　小型の水素発生装置、東京ガスが商用化へ　
東京ガスは小型の都市ガス改質型水素発生装置「suidel（スイデル）」の販売に向け、実証実験を開始した。　

　・平成30年10月　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表]　　トヨタとホンダに二股かけるソフトバンク孫社長のしたたかな戦略　　　　　　大きな話題を呼んだトヨタとソフトバンクの提携発表　　　　　　ソフトバンクはすでにホンダを提携　　　　　ホンダ・ソフトバンクの共同研究AIでクルマと対話　　　　次世代モビリテイ企業への投資活用を広げるソフトバンクグループ

　・平成30年10月　　馬本隆綱氏EE Times Japan　　　全個体電池を用いた環境発電を提案　TDK　　　　外形寸法は4.5ｘ3.2ｘ1.1ｍｍ

　・平成30年1０月　朴尚洙氏MONOist　　　AI制御でしおのサジ加減が可能な協調ロボット、オール愛知で抹茶も点てる
デンソーとデンソーウェーブは、ロボットの国際大会「World Robot Summit 2018」（2018年10月17〜19日、東京ビッグサイト）において、持ち運びが可能な軽量の協働ロボット「COBOTTA」の制御プログラムにAI（人工知能）を適用したデモを披露した。AIの開発はベンチャー企業のエクサウィザーズが担当している。
愛知県ブースでは抹茶ロボも出店

　・平成30年10月　ダイヤモンドロイター　政府主導の中国EV開発、軍用割拠から「淘汰の時代｝へ　　米燃費規制緩和の衝撃
米トランプ政権は2018年8月2日、自動車の燃費規制を緩和する具体案を発表した。日系自動車メーカーにとって米国は主力市場。オバマ前政権が決めた方針からの転換が実現すると、自動車開発への影響は大きい。自動車アナリストである杉本浩一氏（三菱UFJモルガン・スタンレー証券シニアアナリスト）に、今後の見通しを聞いた。

・平成30年10月　　齊藤由希氏MONOist　自動車が必要とする！TBのフラッシュメモリの実現へ、従来比２．５倍の高速処理も

・平成30年10月　週刊ダイヤモンド編集部　　　JR東傘下入りの旧東急車輛製造、1両1000万円のコスト減に成功した秘策　　　　差別化にもきちんと対応

　・平成30年10月　東洋経済社本田 雅一氏ITジャーナリスト　　　　グーグルは､なぜバグを公表しなかったのか　　　　　問題が判明したのは今年3月だったのに　　　　　バグを発見したのは3月だった　　　　　グーグルは個人情報の扱いを軽視している？

　・平成30年10月　東洋経済社宿輪 純一氏帝京大学経済学部教授・博士（経済学）　　　｢ブロックチェーン信仰｣が揺らぎ始めた理由　　　　金融は｢電子化･集中化･規制強化｣に向かう
今「決済インフラ」が、かつてない大きな変革の時期を迎えている。フィンテックの流行は峠を越し、技術はある程度浸透したと言える。銀行をはじめとした金融機関の経営環境も回復の兆しが見えてこない。
このような状況で、新しい近未来の決済インフラの姿が見えつつある。現在、決済インフラの分野で進行している大きな“3つの潮流”とは何か。近著『決済インフラ入門〔2020年版〕』を上梓した宿輪純一氏が、銀行誕生以来の大変革とも言うべき問題について解説する。
またも起きた暗号資産流出事件　　　　　決定的なBISの報告書　　　　　今後の流れは「電子化」「集中化」「規制強化」

　・平成30年10月　Gary Olsen氏TechTarget　　Windows 10の更新にかかる時間を短くする方法
Windows 10の更新は必要だ。更新により新機能が加わってセキュリティが向上する半面、PCのダウンタイムが発生する。更新によるユーザーへの悪影響は、IT部門が抑えることができる。
　Windows 10では「Windows as a Service（WaaS：サービスとしてのWindows）」という更新モデルが導入され、更新はこれまで以上に重要性を増している。WaaSでは、Microsoftが数年ごとに新しいOSをリリースするのではなく、継続的にWindows 10を更新する。
品質更新プログラムと機能更新プログラム　　　　　Windows 10 Insider Program

　・平成30年10月　　日経ＢＰ社牧野 直哉氏未来調達研究所取締役/調達・購買セミナー講師　　　ダイフクと会見、ユニクロは物流を表舞台に　　　　順調にはスタートしなかった有明倉庫　　　　「情報製造小売業」実現にひた走るファーストリテイリング　　　　物流のプロフィットセンター化　　　　　新たなテクノロジーの実用化　　　　人手不足社会に強い物流網の構築

　・平成30年10月　日経BP社湯 進氏みずほ銀行国際営業部主任研究員・博士（経済学）　　中国・リチウムイオン電池メーカー、淘汰加速へ　　　　外資の参入障壁は21年に撤廃　　　　市場拡大で地場メーカーが躍進　　　　生産能力はすでに過剰気味に　　　　「ホワイトリスト」は21年に撤廃

　・平成30年10月　　東洋経済社佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　トップブランド参入で超激戦を迎えるEV市場　　　　テスラ包囲が着々と進む　　　　自動車業界に迫る環境規制　　　　　日本勢がPHVで存在感　　　　超激戦のEV市場にどう対峙するか

　・平成30年10月　　MONOist　　　東芝、リチウム電池事業強化のため新工場を建設

　・平成30年10月　松本貴志氏ＥＥＴｉｍｓ　Ｊａｐａｎ　　　パナソニックで見た！ 電力線通信のいま（事業編） 　　　　豊富なバリエーションをそろえるPLCアダプター　　　　　　マルチホップでパナソニックの事業所がまるっとつながる　　　　産学連携で屋外や三相三線での利用を目指す

　・平成30年10月　日経BP社嶋 聡氏ソフトバンク元社長室長　　孫正義が｢未来のトヨタ｣に見た確かな金脈　　　　元社長室長が読み解く孫社長の｢脳内｣　　　　　ロックフェラーをめざす孫氏　　　　　トヨタが「フォード」に見える　　　　スマホ革命のジョブズ、モビリティAI革命の豊田章男　　　　モビリティAI時代のプラットフォームを押さえよ　　　　　　　時価総額トップ10が目標

　・平成30年10月　　齊藤由希氏MONOist　　　トヨタが進めるコネクテッドカー“3本の矢”、ソフトバンクとの新会社も矢の1つ
ソフトバンクとトヨタ自動車は2018年10月4日、東京都内で会見を開き、モビリティサービスの基盤を開発、提供する新会社「MONET Technologies」を設立すると発表した。新会社の代表取締役社長兼CEOにはソフトバンク 代表取締役 副社長執行役員兼CTOの宮川潤一氏が就く。出資比率はソフトバンクが50.25％、トヨタ自動車が49.75％となる。資本金は20億円で、将来的に100億円まで増資する。
戦略特区など100カ所で　　　　　2016年に発表した“3本の矢”の進捗　　　　　業界内外で提携相次ぐ

　・平成30年10月　　MONOist　　AIを利用し、心臓異常をリアルタイムに検知する胎児心臓超音波スクリーニング
理化学研究所（理研）は2018年9月18日、理研AIP-富士通連携センター、昭和大学と共同で、AI（人工知能）を活用して、胎児の心臓異常をリアルタイムに自動検知するシステムを開発したと発表した。早急に治療が必要な重症かつ複雑な先天性心疾患の見落としを防ぎ、早期診断や綿密な治療計画の立案に寄与することが期待される。

　・平成30年10月　　松本貴志氏ＥＥＴｉｍｓ　Ｊａｐａｎ　　洗濯機もクラウドにつながる時代、日立家電事業の勝算 　　　　ボタンをワンプッシュするだけで最適な洗濯を可能にしたAIお洗濯　　　　　洗濯機とスマートフォンがつながる、洗濯コースのダウンロードも　　　　ソリューションビジネスの立ち上げを図る日立家電事業

　・平成30年10月　朴尚洙氏MONOist　　　製造業のドメイン知見を生かしてAIをパーソナライズ、イーソルの「eBRAD」
イーソルは2018年9月28日、同社のプライベートカンファレンス「eSOL Technology Forum 2018」において、人間の行動や振る舞いをパーソナライズしたAI（人工知能）の自動生成が可能なAI開発フレームワーク「eBRAD（eSOL BehavioR ADaptation engine、イーブラッド）」を開発中であると発表した。自動運転システムをはじめさまざまな産業の自動化システム開発に向けて、少数のリードパートナーと共同開発を進めて行く考え。

　・平成30年10月　冨岡 耕氏東洋経済 記者　　　トヨタとソフトバンク､歴史的提携の舞台裏　　　　歴史的な提携実現だが｢同床異夢｣の可能性も　　　　　未来のモビリティへの布石　　　　立場逆転でトヨタから提携申し入れ　　　　異業種との仲間作りを本格化　　　　ソフトバンクはGMやホンダとも提携

　・平成30年10月　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表]　　　　孤高のホンダが自動運転でGM・ソフトバンクと始動する「異色の連合軍」　　　　　ホンダがＧＭと自動運転分野で協業　　　　　新生ＧＭによる「3つのゼロ」の目標ビジョン

◎ホンダ倉石誠司副社長
「ホンダがクルーズ及びＧＭとの協業を決めた理由は、彼らが無人ライドシェアや電動化といった先進領域で業界を牽引していること。また『ＣＯ2ゼロ』『事故ゼロ』という共通のビジョンを持っていたからです。我々の得意とするお客様中心のデザイン・パッケージ及内外装の設計技術で魅力的な無人ライドシェアサービス専用車両の開発を実現してまいります」

◎ＧＭメアリー・バーラ会長兼ＣＥＯ
「今回の提携は、ＧＭとホンダとのこれまでの電動車領域の協業、また我々とクルーズとの関係を考慮すれば極めて合理的な展開でした。ホンダとの協業で世界トップレベルの車両デザイン、開発、生産技術をクルーズに供給することができ、無人ライドシェア事業のリーダーとしてグローバルな事業展開を実現します」

◎クルーズ　アイル・ヴォグトＣＥＯ
「ＧＭとソフトバンクに加え、新たにホンダが加わることで、クルーズはグローバルで安全な自動運転技術を普及させるための十分な経営資源を獲得しました。また、ホンダとの協業により、優れたデザイン、効率性の高い無人ライドシェアサービス専用車両を得て、事業の拡大を図っていくことができます」

つまり、ホンダ・ＧＭ連合は、自動運転の『無人化とライドシェア（利用者がクルマに相乗りする）事業』の方向を明確に実現させていくことを目標にしていることが注目されるのだ。
ホンダ・ＧＭ・ソフトバンク連合は完全自動運転の専用車両を開発
　メアリー・バーラＧＭ会長は「自動運転車は、すべてＥＶになる」と公言しており、ホンダとのＥＶの電池の共同開発もその延長線といえよう。
その中で日本の完成車ＯＥＭメーカーのグループ構図として、トヨタ日本連合（トヨタ・ダイハツ・日野・マツダ・スバル・スズキ）とルノー・日産・三菱自連合の枠組みが明確になり、残されたホンダは「孤高のホンダ」とも言われてきた。それがいよいよＧＭにソフトバンクとの連携という組み合わせでホンダの方向が明確になり、役者は揃ったということだろう。

　・平成30年10月 朴尚洙氏MONOist　　　ホンダとGMが無人ライドシェアで協業、ソフトバンク出資のクルーズが核に　　　　
GMクルーズホールディングス（GM Cruise Holdings、以下クルーズ）とGM（General Motors）、ホンダの3社は2018年10月3日（現地時間）、自動運転技術を活用したモビリティの変革に向けて協業すると発表した。さまざまな使用形態に対応するクルーズ向けの無人ライドシェアサービス専用車を共同開発するとともに、無人ライドシェアサービス事業のグローバル展開の可能性も視野に入れる。ホンダは協業のために、クルーズに7.5億米ドル（約853億円）を出資し、同社の今後12年間の事業資金となる約20億米ドル（約2276億円）も提供。合計で約27億5000万米ドル（約3130億円）の投資を行う。

　・平成30年10月　週刊ダイヤモンド編集部　　ガソリン車用ターボが絶好調の重工2社、EV隆盛でも注力する理由
車両過給機（ターボチャージャー。以下、ターボ）事業が絶好調だからだ。国内でシェアを争う三菱重工とＩＨＩの2017年度のターボ事業の売上高は共に2000億円を超え、右肩上がりで成長している。　　　　　ツートップ入りには壁（「週刊ダイヤモンド」編集部　松野友美）


　・平成30年10月　広田 望氏日経ビジネス記者　　　　無人配送社会で日本は世界に見捨てられる　　　　スマホ購入断念で感じた日本の暗い未来　　　　モバイル決済ができなかった　　　　価値を失う日本市場　　　　無人配送は高齢化社会の支え

・平成３０年９月　MONOist　　　BLE 5.0で通信距離600mを実現する小型SoC、部品点数も半減
東芝と東芝デバイス＆ストレージは2018年9月7日、600mの長距離通信と通信モジュールの小型化を両立したBluetooth low energy（BLE）Ver.5.0規格準拠のSoC（System on Chip）を開発し、同月から量産出荷を開始すると発表した。
・平成３０年９月　　朴尚洙氏MONOist　　60Aで充電可能なリチウムイオン電池、“水”の力で活物質スラリーを滑らかに　　　　アプライドサイエンスはLTO電池も手掛ける

・平成３０年９月　古庄速人氏MONOist　　大容量バッテリーを使わず“電欠”の不安解消、「毎日の充電は不満にならない」
月1100円で駆動用バッテリーをリース、短距離用バッテリーだけ内蔵　　　　スマホを毎日充電するのは苦にならない、電動スクーターも　　　　　アイオネックスはグローバル展開、他の二輪車メーカーの参加歓迎

・平成３０年９月　　スマートジャパン　　“低コスト”蓄電池の実現に期待、カリウムイオン電池の正極材料を新開発
産業技術総合研究所らの研究グループは、カリウムイオン電池用の4V級酸化物正極材料を新たに開発。低コストなカリウムイオン電池の実現を後押しする成果だという
　なお、今回の研究は、産総研 電池技術研究部門次世代蓄電池研究グループの鹿野昌弘研究グループ長とマセセ タイタス研究員、2新規化合物の構造解析を行ってきたNanjing University of Posts and TelecommunicationsのHuang,Zhen-Dong准教授、放射光施設を用いてリチウムイオン電池用正極材料の充放電機構を研究している立命館大学生命科学部応用化学科の折笠有基准教授らの研究グループらが共同で行った。

・平成３０年９月　　齊藤由希氏MONOist　　燃料電池鉄道の実現と駅中心の水素ステーション普及へ、トヨタとJR東日本
トヨタ自動車と東日本旅客鉄道（JR東日本）は2018年9月27日、水素を活用した包括的な取り組みで協業すると発表した。駅を拠点とした水素サプライチェーンを構築し、低炭素で魅力ある街づくりに貢献することを目指す。JR東日本の社有地を活用した水素ステーションの整備や、地域交通への燃料電池車（FCV）の導入、鉄道車両への燃料電池（FC）技術の適用など、幅広い領域での連携を検討している。

・平成３０年９月　　朴尚洙氏MONOist　大手サプライヤーとIT企業の車載セキュリティ協業が進む、デンソーと野村総研も　
　デンソーと野村総合研究所子会社のNRIセキュアテクノロジーズは2018年9月27日、車載電子製品のセキュリティ診断を中心としたサイバーセキュリティ事業を行う共同出資会社を設立することで合意したと発表した。新会社の社名は「株式会社NDIAS」で、両社がそれぞれ50％出資し、2018年12月に設立する予定である。　　　　　カルソニックカンセイやパナソニック、住友電工なども

・平成３０年９月　　齊藤由希氏MONOist　　　　無人運転車に安心して乗車するために、遠隔から監視、操作するセンター開設　
損害保険ジャパン日本興亜（以下、損保ジャパン日本興亜）は2018年9月27日、自動運転車のトラブルなどに遠隔で対応するための研究拠点「コネクテッドサポートセンター」を開設したと発表した。センターから自動運転車が安全に運行しているかどうか監視するとともに、無人運転車にトラブルが発生した場合に遠隔操作で操舵（そうだ）介入する実証実験も同日行った。　　　　無人運転車に安心して乗車するために

　・平成30年09月　松本貴志氏ＥＥＴｉｍｓ　Ｊａｐａｎ　　　産業向け「パワードスーツ」の黒船、ドイツから到来
ドイツのロボティクス企業であるGBS German Bionic Systems（以下、GBS）は2018年9月11日、同社の産業向けパワードスーツ「Cray X」を日本で販売開始すると発表した。
　日本におけるパワードスーツ市場は、サイバーダインやイノフィスといった大学発ベンチャー、パナソニックの社内ベンチャー制度から生まれたATOUNなど、多くの有力企業がひしめく激しい競争下にある。GBSは競争厳しい日本のパワードスーツ市場で黒船となるのか。同社日本法人のディレクターを務める山下英夫氏に同社の戦略を聞いた。
ドイツでは初となる産業向けパワードスーツ開発企業　　　Cray Xを実際に着用、重量物を持ち上げてみる

　・平成30年09月　東洋経済社森田 宗一郎氏東洋経済 記者　　　　絶好調｢工作機械｣に迫る米中貿易摩擦の影　　　　海外受注高が21カ月ぶりに前年同月を下回る　　　　空前の活況を呈していたが…　　　　7月からすでに兆候は出ていた

　・平成30年09月　東洋経済社橋村 季真氏東洋経済 記者　　　　京急｢下町｣色を刷新､マンション開発の勝算　　　　かつての工場跡地が一変､通勤の流れが逆に　　　　工場跡地にマンション続々　　　　「都心の南下」待ち構え攻勢　　　　「地に足の着いた方向けに」

　・平成30年09月　　週刊ダイヤモンド編集部　　東急電鉄の券売機がATMに!?キャッシュレス化に「逆張り」する理由
東急が開発するこのサービスを使うと、券売機でATMのように現金を引き出せるようになる。キャッシュアウトサービスは大手ではイオンが一部レジにて導入している程度で、券売機での導入は日本初となる。
銀行法改正がサービス具体化の契機に券売機が”厄介者”だった会社にも渡りに船
　いずれ全てがキャッシュレス化する時代が来るかもしれないが、過渡期だからこそ現れたのがこのサービスといえるだろう。「現金がない！」と駅に駆け込む日も近い!?

　・平成30年09月　東洋経済社野田 隆氏旅行作家　　　　遅延に混雑…首都圏｢残念な直通ルート｣10選
　　便利になるはずが､どうしてこうなった？　　　　　直通で便利にはなったけれど…　　　1）東武東上線・西武池袋線―東京メトロ副都心線―東急東横線―みなとみらい線　　　2）東急東横線―東京メトロ日比谷線　　　　あと1駅行ってほしい…　　　　3）東京メトロ半蔵門線―東武伊勢崎線　　　都営浅草線―京成線―北総線　　　4）都営浅草線―京成線―北総線?　　　　　　　5）京急線―都営浅草線　　　　直通は朝夕ラッシュ時だけ　　　　　直通は朝夕ラッシュ時だけ　　　　　6）東京メトロ東西線―東葉高速線・JR総武線　　　　7）東京メトロ千代田線―JR常磐線　　　　8）JR上野東京ライン（東海道本線―宇都宮・高崎・常磐線、東京駅・上野駅経由の直通ルート）　　　　　9）JR湘南新宿ライン（東海道本線―高崎線、横須賀線―宇都宮線、渋谷駅・新宿駅・池袋駅経由の直通ルート）　　　　線路はつながっているのに…　　10）りんかい線、JR京葉線
以上、首都圏の直通ルートに関して、陰の部分を取り上げてみた。利用者にとってハッピーとなるような改善を期待したいものだ。

　・平成30年09月　東洋経済社大坂 直樹氏東洋経済 記者　　東横線｢新横浜直通｣で新幹線アクセス激変か　　　　東急エリア住民は品川乗り換えからシフトも　　　　　渋谷乗り入れは難しい？　　　　新幹線乗車が品川から新横浜へ　　　　新横浜と品川の利用者数が逆転？

　・平成30年09月　　MONOist　　国内IoT市場予測、2022年には支出額11兆7010億円に達する見込み
　IDC Japanは2018年9月12日、国内IoT（モノのインターネット）市場のテクノロジー別支出額予測を発表した。全体の市場規模は、2017年の支出額5兆8160億円に対して、今後、年間平均15.0％で成長し、2022年には支出額11兆7010億円に達する見込みだ。

　・平成30年09月　松本貴志氏ＥＥＴｉｍｓ　Ｊａｐａｎ　　パナソニックに聞く！ 電力線通信のいま（技術編）　　　　HD-PLCとは何か　　　　1つのIPコアで高速化と長距離化に対応するQuatro Core技術

　・平成30年09月　Robin Fry氏Computer Weekly　　なぜあの巨大ソフトウェアベンダーは没落したのか
　Oracleは過去7年間に4兆円近い額を買収に費やしたが、その間の増収は7％。規模は容易に測れないが、Oracleは衰退していると筆者は説く。その原因とは何か。　今では多くの大企業は別の方法を利用するようになっている。

　・平成30年09月　日経BP社佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　中国製リチウム電池が信頼できない理由　　　　　　車載用電池に対する自動車各社の異なる見方　　　　　中国製電池の信頼性は大丈夫か？　　　　　安全に対する開発基準と意識が異なる日本勢　　　　中国の車載用LIB規格が変わった　　　　　中国系LIBを調達する日系企業への提言

　・平成30年09月　齊藤由希氏MONOist　　ダイソンが16km超のテストコース建設、2000人が働ける大規模な拠点に
ダイソンは2018年8月30日（現地時間）、電気自動車（EV）の開発に向けて、2億ポンド（約297億円）を投じてテストコースなどを整備すると発表した。同社本社にほど近い、英国ウィルトシャー州ハラビントンに開設する研究開発拠点に、10マイル（約16km）を超えるテストコースを整備する。また、2000人の人員が勤務できる4万5000m²の開発スペースも設ける。

　・平成30年09月　　週刊ダイヤモンド編集部　　住宅用太陽光発電の誤算、「10年で投資回収」は大ウソだった【訂正あり】
【お詫びと訂正】
 　2018年9月25日公開の本記事『住宅用太陽光発電の誤算、「10年で投資回収」は大ウソだった』におきまして、太陽光発電の投資回収シミュレーション（試算）に事実誤認がありました。同じ前提による正しい試算では、10年で投資はほぼ回収され、記事の見出しにある「大ウソだった」は覆ることになります。編集過程での確認・検証作業が不十分であったことに起因するミスで、誤解を与えてしまった読者のみなさま、およびご迷惑をおかけした関係者のみなさまに、心よりお詫び申し上げます。
 
　本記事に関しましては、周知のため本日より10月26日までの1ヵ月間は公開を続け、その後は取り下げさせていただきます。 9月27日
2019年に住宅用太陽光発電を対象にした固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）が期限を迎える。しかし、政府が描くＦＩＴ終了後のビジネスモデルは盛り上がりそうにない。（「週刊ダイヤモンド」編集部　堀内 亮）

　・平成30年09月　齊藤由希氏MONOist　　AIをブラックボックスにしないために、“判断の根拠”の解析を
　自動運転技術の開発では、自車の周辺にある物体の種類の識別や走行可能なエリアの検出といった周辺環境の認識などにおいて、深層学習（ディープラーニング）で得たアルゴリズムの活用が進む。Robert Bosch（ボッシュ）は2019年にディープラーニングなどのアルゴリズムで周辺環境を認識する次世代ステレオカメラの量産を予定するなど、市販モデルの運転支援システムにもディープラーニングの技術が浸透するのが見えてきた。

　・平成30年09月　大内孝子氏TechFactory]　AI研究の第一人者、松原教授が語る「人工知能は未来をどう変えるのか」
「人工知能は近く人間を超える」といった論もあるが、そもそも人工知能とは何であり、どのように発展し、どのような課題に直面しているのか。人間社会は人工知能とどのように付き合っていくべきか。AI研究の第一人者、松原教授が語る。
AI（Artificial Intelligence：人工知能）とは何か　　　　　上手にできるようになったことは、人工知能と呼ばれなくなる　　　　人工知能はどこまで進んでいるか
　いま、世界的に見て3回目の人工知能ブームだが、これまでとは違って今回は定着するのではないか、と松原氏はいう。
松原氏　いままでの2回のブームはお題目、人工知能がすごそうだぞといってブームになって、結局すごくなかったということなんですが、この3回目はみなさんが日ごろ使っているソフトウェア、見聞きしていることに人工知能の本当の成果が実際に出てきているということが、これまでの2回のブームと違う。

・平成30年09月　オートモーティブ・ジョブズ編集部　山岡結央氏　＜米国VS中国 自動車戦争＞追い上げる中国の脅威 5年で売上高は1.9倍に　　　　中国大手の売上高は5年間で1.9倍に拡大　　　　　売上高でも迫る中国 18年にはGMを上回る可能性も　　　　海外ブランドの力が上海汽車の売り上げを牽引　　　　　中国政府の動向が自動車メーカーを左右

　・平成30年09月　朴尚洙氏MONOist　　　デンソーが新領域プロセッサ「DFP」の開発を加速、米スタートアップに追加出資
デンソーは2018年9月6日、同社グループで半導体IP（Intellectual Property）の設計、開発を手掛けるエヌエスアイテクスが、米国のスタートアップ・シンクアイ（ThinCI）に出資したと発表した。シンクアイは、エヌエスアイテクスが開発を進める、自動運転技術に求められる複雑な計算処理に最適なDFP（データフロープロセッサ）を効率よく処理する技術を有しており、今回の出資でDFPの開発を加速させたい考え。

　・平成30年09月　ダイヤモンドOnline佃モビリティ総研代表　佃 義夫氏　　　なぜデンソーが次世代車技術開発の主導権争いで注目されるのか　　　　デンソー以下トヨタ系部品4社が共同記者会見　　　　　　　　世界の車載部品市場でデンソーの存在感は高まる　　　　メガサプライヤーとしての位置づけは変化しつつある　　　　トヨタグループである一方で「自律」を進める

　・平成30年09月　　　ルノー・日産・三菱連合がグーグルと提携した「深すぎる意味」　　　　自動車業界に何が起きるのか？次世代車の中枢に入り込むグーグル　　　　　参入障壁の崩壊で両刃の剣コアは人工知能と全固体電池へ　　　　　パソコンと同じビジネスに？自動車に迫る時代の大転換点

　・平成30年09月　スマートジャパン　　京急バスがトヨタの燃料電池バスを導入、2019年春から運行
京浜急行バスが民間事業者として始めて燃料電池バスの導入を決めた。2019年春からお台場地区で運行を開始する。
今回、初導入となる燃料電池バスについて実際の路線バスでの運用を通じて性能や利便性を検証し、2台目以降の採用を検討するとしている。

　・平成30年09月　Kristen Gloss氏TechTarget]　　「Android 9 Pie」でも充実　Androidの仕事で使える最新機能
Googleはここ1年で、「Android」デバイスを企業で管理しやすくする多彩な機能を充実させてきた。「Android 9 Pie」の正式リリースを機に、IT担当者が知っておきたい機能を整理した。
Android 9 Pieの企業向け新機能　　　　「ゼロタッチ登録」でデバイス導入を容易に　　　　Androidデバイスのセキュリティ機能強化

　・平成30年09月　Richard Edwards氏Computer Weekly　　あなたがWindows 10（Sモード）を真剣に検討すべき理由
Windows 10は本質的にroot化／ジェイルブレーク状態のOSである。これまではそれが当たり前だったが、これからもそれでよいのか。今こそ「Windows 10（Sモード）」を検討すべき時期だ。
Microsoftが検証したWindowsセキュリティが唯一のルート　　　　「Sモード」はアリかナシか

　・平成30年09月　Tom Howarth氏TechTarget]　　　Windows 10移行と同時に考えるべき仮想デスクトップの度肝を抜く進化
「Windows 10」への移行は、近年大きく進歩し手頃な価格で利用できるようになったVDI（仮想デスクトップインフラ）の導入検討に時間をかけるチャンスでもある。その理由は。
IT担当者が「Windows 10」への移行を開始する前には、アプリケーションとハードウェアの互換性の確認、OSの自動アップデートの取り扱いなど、多くの検討事項がある。この移行期間をVDI（仮想デスクトップインフラ）の導入機会として利用することも検討事項の一つだ。
VDIはどこが進化したか

　・平成30年09月 　Ed Tittel氏TechTarget]　　本格化するWindows 10移行、誰もがぶつかる4つの課題とは？
Windows10の移行に関する調査報告書が発表された。各企業の移行状況と、移行に伴う課題について紹介する。
Windows 10への移行状況　　　　移行に伴う課題　　　　　総評

・平成30年09月　東洋経済社小佐野 景寿氏東洋経済 記者　　東急の新ビル｢見えない難問｣は解決できる？　　　　渋谷ストリーム､｢川沿いがにおう｣の声も　　　　流れがよみがえった渋谷川　　　　川の上流には下水道　　　　　進むか、川の「におい対策」

・平成30年09月　東洋経済社大坂 直樹氏東洋経済 記者　　　　なぜ今？東急が鉄道を｢分社化｣する真の狙い　　　不動産などの分割｢検討せず｣には理由がある　　　　　鉄道子会社の社名はどうなる　　　　「渋谷再開発にメド」が契機？

・平成30年09月　東洋経済社大坂 直樹氏東洋経済 記者　　東急社長が語る田園都市線混雑解消の｢秘策｣　　　沿線の人口はさらに増えていきそうだが…
都内に数ある鉄道沿線の中で東急田園都市線は「住みたい沿線」として高い人気を維持する。ところが、現在の東急田園都市線の混雑率は前年度より1ポイント悪化して185％。JR・地下鉄を除く私鉄ではワースト1位だ。
混雑率の高さで田園都市線を上回っていた小田急小田原線は、複々線化に伴うこの春のダイヤ改正で混雑率を151％まで改善。今や「座って通勤できる」が売りだ。沿線の魅力向上と通勤混雑の緩和という矛盾する命題をどう両立させるのか、4月に東京急行電鉄の社長に就任した��橋和夫氏に聞いた。
駅のホーム数を増やすなど抜本策が必要
国立社会保障・人口問題研究所が3月に発表した調査レポートによれば、従来は2020年が人口のピークとされていた東京都の人口は2030?2035年まで増え続けるという。日本全体が人口減少時代に突入する中、東京だけはさらに10〜15年間にわたって人口が増え続けるのだ。
しかも、田園都市線沿線の人口のピークは東京都のピークよりさらに後ろにずれる可能性がある。これは田園都市線の混雑率はますます高まることを意味する。東急はどのような対策を考えているのだろうか。
新型車両でも混雑率を引き下げていく　　　　たまプラーザや二子玉川に磨きをかける　　　　　収益性が高ければ沿線外にも進出する

・平成30年09月　ダイヤモンドOnline枝久保達也氏[鉄道ジャーナリスト　　　東急×DeNAのコラボに見る、鉄道とプロ野球の新しい協業
9月7日〜9日、東急電鉄、横浜高速鉄道と横浜ＤｅＮＡベイスターズがコラボした「ビクトリーツアー」が人気を博した。鉄道会社とプロ野球球団の関係は昔から密接。自前球団を持たない東急電鉄には、これまでにないユニークな戦略も期待できそうだ。（鉄道ジャーナリスト　枝久保達也）
倍率20倍をくぐり抜けたベイスターズファンが大喜び
プロ野球球団と初めてコラボした東急電鉄　　　　　巨人設立にも鉄道会社が！歴史に見る鉄道と野球の関係　　　　直通運転を活用すれば他球団も巻き込める!?

　・平成30年09月　日経BP社田原 総一朗氏ジャーナリスト　　　日本のエネルギー政策に責任を持つ人物がいない　　　　　このままでは今世紀末に気温は4.8度上昇　　　　　世界中が温暖化に危機感を抱いている　　　　原発を新設できないことを、自民党の幹部は分かっている　　　　日本には最終処分場がない

　・平成30年09月　　朴尚洙氏MONOist　　　　ヤマハ発動機が「万能型の知能化プラットフォーム」を構築へ、NVIDIAと協業
ヤマハ発動機は、研究開発中の製品群の自動化や知能化に向けてNVIDIAと協業する。NVIDIAのユーザーイベント「GTC Japan 2018」（2018年9月13〜14日）の初日に行われた基調講演で、NVIDIA 創業者兼CEOのジェンスン・フアン（Jensen Huang）氏が明らかにした。今後、ヤマハ発動機は、NVIDIAの組み込み機器向けGPUコンピューティングシステム「Jetson AGX Xavier」や、GPUコンピューティングのソフトウェア開発環境「CUDA」、ロボティクス開発プラットフォーム「ISAAC」などを用いて、「あらゆる製品に展開可能な万能型の知能化プラットフォームを構築する方針」（ヤマハ発動機 先進技術本部 研究開発統括部長の村松啓且氏）である。
まずは無人農業用車両を2020年度内に投入へ

　・平成30年09月　ダイヤモンドOnline戸田一法氏[事件ジャーナリスト　　　台風21号「関空閉鎖」で訪日外国人景気に影響も
1993年以来25年ぶりに上陸した最大風速44メートル以上の「非常に強い台風」は、関西を中心に大きな爪痕を残した。この台風21号による死者は10人を超え、負傷者は約470人。1994年の開港以来から最大風速を観測した関西国際空港では、連絡橋が断裂して通行不能になり、利用客や関係職員ら計8000人が取り残された。さらに高潮で滑走路が水没するなど、人工島に開設された空港の脆弱性を露呈した。強烈な雨風と被害をもたらした台風21号は文字通り、インバウンド（訪日外国人）景気に“水を差しかねない”状況になっている。（事件ジャーナリスト　戸田一法）
うなる強風、横転する乗用車　　　　空の玄関口「関西空港」閉鎖　　　　　インバウンド影響に暗雲

　・平成30年09月　東洋経済社大坂 直樹氏東洋経済 記者　　　　JR北海道､深刻すぎる｢台風･地震｣ダブル被災　　　　経営再建計画の見直しが必要になる可能性　　　　台風と地震のダブルパンチが襲った　　　　　　経営再建計画の見直しも？

　・平成30年09月　　東洋経済オンライン編集部　電力から牛乳まで…｢北海道地震｣の巨大影響　　　突然の全域停電､乳製品の生産もストップ　　　　　　全域停電が起きた理由　　　　JRは全線で運転を見合わせ　　　　　生活インフラへの影響は？

　・平成30年09月　東洋経済社一井 純氏東洋経済 記者　　　　新千歳空港の｢天井｣はどうして落下したのか　　　　　大地震で吊り天井の落下が繰り返されている　　　　　大地震で吊り天井の落下が繰り返されている　　　　地震に弱い吊り天井　　　　　天井の耐震基準は「実質的に存在しなかった」　　　　見栄えよりも安全性を重視した茨城空港

　・平成30年09月　日経BP社松浦 晋也氏ノンフィクション作家/科学技術ジャーナリスト　　　　自作飛行機のコミケ？ 米国「オシコシ」に絶句　　　　日本の航空産業に足りないすべてがある「EAA AirVenture Oshkosh」　　　　自分の飛行機で飛んできて、1週間のショーを楽しむ　　　　ショーの花形、ヴィンテージ　　　　即売会であり、学会であり、セミナーであり、工作教室であり　　　　素人から空軍まで渾然一体　　　　　ボーイングB-17爆撃機の体験搭乗も　　　　ショーは航空産業を支える、“ぶ厚い人材層”の象徴である

　・平成30年09月　東洋経済社松沼 猛氏『鉄おも！』編集長　　　　時速360km！JR東｢超高速新幹線｣の技術革命　　　　2019年春のデビューに向けて開発が進行　　　　時速360km実現のために技術検証が進行中　　　　　ブレーキとパンタグラフ遮音板のフェールセーフ性　　　　2019年春に登場

　・平成30年09月　日経BP社山根 小雪氏日経ビジネス記者　　　北海道のブラックアウト、なぜ起きた？ 　　　電力需要の半分を賄っていた苫東厚真発電所が落ちた　　　　　なぜ苫東厚真発電所の一極集中は起きたのか　　　　とはいえ全面復旧には時間がかかる　　　　　JEPXのスポット取引も中止

　・平成30年09月　東洋経済社岡田 広行氏東洋経済 記者　　　　　北海道電力が｢ブラックアウト｣に陥った根因　　　　　安定供給対策を進めてきたが･･･　　　　想定されていた電源脱落　　　　　集中立地を見直す必要も

　・平成30年09月　東洋経済社大坂 直樹氏東洋経済 記者　　　　東急社長が語る田園都市線混雑解消の｢秘策｣　　　　沿線の人口はさらに増えていきそうだが
都内に数ある鉄道沿線の中で東急田園都市線は「住みたい沿線」として高い人気を維持する。ところが、現在の東急田園都市線の混雑率は前年度より1ポイント悪化して185％。JR・地下鉄を除く私鉄ではワースト1位だ。
混雑率の高さで田園都市線を上回っていた小田急小田原線は、複々線化に伴うこの春のダイヤ改正で混雑率を151％まで改善。今や「座って通勤できる」が売りだ。沿線の魅力向上と通勤混雑の緩和という矛盾する命題をどう両立させるのか、4月に東京急行電鉄の社長に就任した��橋和夫氏に聞いた。
駅のホーム数を増やすなど抜本策が必要　　　　　新型車両でも混雑率を引き下げていく　　　　たまプラーザや二子玉川に磨きをかける　　　　　　収益性が高ければ沿線外にも進出する

　・平成30年09月　Automotive　Jobs　　　米国トランプ大統領が鉄鋼・アルミ製品に関税賦課、自動車産業界に波紋広がる　　　　　米国、鉄鋼/アルミに対する関税賦課で製品価格上昇が懸念材料に　　　　北米3ヵ国によるNAFTA再交渉の概要　　　　北米3ヵ国、NAFTAにおける原産地規則

　・平成30年09月　Automotive　Jobs　　　車載音声アシスタント＞GoogleやAmazon、Alibabaなどの米国・中国系IT企業が開発で先行　　　　　車載音声アシスタント開発動向　　　　主要サプライヤー、車載音声アシスタント開発

　・平成30年09月　Automotive　Jobs（技術ライター　加藤まどみ）　　45％が「勝手にブレーキをかけてくれる」と認識 自動ブレーキにまつわる誤解とリスク　　　　　自動ブレーキが貢献し、交通事故は5年で2割減少　　　　45％が誤解 自動ブレーキ過信が事故を引き起こす　　　　　働かないのはどんなとき？　　　　　自動ブレーキは「万が一」のサポート機能

　・平成30年09月　八木沢篤氏TechFactory　　　着実な成長を続ける国内介護ロボット市場、2021年度の市場規模は37億6500万円に　　　　矢野経済研究所は、2018年度の国内介護ロボット市場に関する調査結果の概要を発表した。　　　　　介護ロボット市場で望まれる「ヒット製品」の存在

　・平成30年09月　日経BP社細川 昌彦氏中部大学特任教授（元・経済産業省米州課長）　　　　　NAFTAからNACTAで自動車業界激震　　　　　「管理貿易」に突き進むトランプ政権の脅威　　　　　レイムダックのメキシコを二国間で突く米国　　　　自動車産業の北米戦略、抜本見直し迫られる　　　　“毒まんじゅう”を食べてしまったメキシコ　　　　　　「ミスター数量規制」によって「北米管理貿易協定（NACTA）」になった　　　　今後、欧州、日本に対しても数量規制要求へ　　　　　カナダとの交渉を固唾を飲んで見守る日欧　　　　　今後、欧州、日本に対しても数量規制要求へ

　・平成30年09月　日経BP社湯 進氏みずほ銀行国際営業部主任研究員・博士（経済学） 　　　　淘汰目前、中国NEVメーカーに3つの試練　　　　底力と経営革新が問われる　　　　　50社超が新規参入　　　　　EV量産を進めるIT系3社　　　　新興メーカーが直面する3つの試練

　・平成30年09月　　週刊ダイヤモンド編集部　　　トヨタの被害額は1.4兆円！米中報復合戦の保護主義シナリオ初試算
今回は2018年8月11・18日号から「トヨタ／米中報復合戦の被害額は1.4兆円、保護主義シナリオを初試算」を紹介。もしトランプ米大統領が強硬姿勢を貫いたならば、自由貿易を前提に策定されたトヨタ自動車の戦略は大幅に狂う。本誌では、米保護主義がトヨタに及ぼす負の影響を初めて試算した。（掲載される数字や情報は全て雑誌発売時点のもの）

　トヨタの損益への影響は甚大だ。24年3月期の保護主義シナリオでは、ドル箱の北米事業は赤字スレスレ、連結営業利益は1.4兆円（表（Ｃ））。自由貿易主義シナリオの2.8兆円から半分の利益が吹き飛ぶ。まさしく、米中貿易戦争は対岸の火事ではなく、母屋の火事なのだ。（「週刊ダイヤモンド」副編集長　浅島亮子）　　　　　　今後は中国のシェア拡大がカギ

　・平成30年08月　Automotive　Jobs　　【最新！】世界自動車メーカー販売台数ランキング 【2017年】　　　　　2017年 自動車メーカー販売台数ランキング

　・平成30年08月 齊藤由希氏MONOist　　　　KDDI、高精度地図のアイサンテクノロジーに6億円出資
アイサンテクノロジーは2018年8月28日、KDDIと資本業務提携を結んだと発表した。両社で遠隔制御型自動運転システムに必要な高精度地図や高速通信網の開発を強化する。アイサンテクノロジーはKDDIから約6億7000万円を調達し、自動運転システム関連の事業推進費用に充てる。アイサンテクノロジーに対するKDDIの出資比率は5％となる。

　・平成30年08月　東洋経済社鳴海 行人氏まち探訪家　　　　武蔵小杉駅､タワマン以外にもある混雑原因　　　　人の波に圧倒される朝　　　　　人口急増の背景は開発史にあり　　　　街の変化で横須賀線が大混雑　　　　待ちの変化で横須賀線が大混雑　　　武蔵新城の利用者が急増　　　　　混雑緩和への道は険しい

　・平成30年08月　ダイヤモンドOnline鈴木貴博氏[百年コンサルティング代表]　　　　日の丸自動車が知らないトランプのNAFTA見直し「もっと危うい裏事情」　　　　　トランプのNAFTA見直し交渉で日本が被る影響に「さらに悪い見通し」 　　　日の丸自動車はエンジンを北米で生産するしかなくなる？　　　　　　日本を巻き添えにするトランプの「本当の狙い」

　・平成30年08月　週刊ダイヤモンド編集部CATL日本法人　多田直純社長インタビュー　中国企業がEVの先頭ランナー、2年遅れでVWが追い、日本勢はその後
中国が製造強国世界一の地位を確固たるものにする中で、日本の製造業が進む道はどこにあるのか――。『週刊ダイヤモンド9月1号』の第1特集は、「自動車・電機・ＩＴ　40年で完成した日中逆転の全経緯」です。特集では、飛ぶ鳥を落とす勢いで躍進している中国の車載電池メーカー、寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）を紹介。創業7年目にして、日本のパナソニックを抜き去り世界首位に躍り出た注目の企業です。今回、そんなＣＡＴＬの日本法人、コンテンポラリー・アンプレックス・テクノロジーズ・ジャパン（ＣＡＴＪ）の多田直純社長のインタビューを特別に掲載します。急成長の理由や日系自動車メーカーとの協業方針について聞きました。（聞き手／「週刊ダイヤモンド」副編集長　浅島亮子）

　・平成30年08月　　Ty Garibay氏（Arteris IP）EETimes　AIチップの過去・現在・未来　　　　　AIのルーツ　　　　AIチップの実用化に向けて　　　　　AIの未来

　・平成30年08月　ダイヤモンドOnline山田厚史氏[デモクラシータイムス同人・元朝日新聞編集委員]　　　　日立、英原発共同事業で米社離脱は「名誉ある撤退」の潮時だ　　　　上層部の叱咤で急遽「連携強化」の発表　　　　　リスク高い仕事とベクテルが外れる　　　　　世界の見直しの動きに逆行「原発ルネッサンス」に色めき立つ　　　　　社内からも強まる「ゲームチェンジ」の声

　・平成30年08月　　週刊ダイヤモンド編集部　　ホンダがトヨタ・パナ電池連合入りを拒んだ理由、EVも家電の二の舞に？　　　　　米国進出も検討！創業7年目のホープ　中国CATLの実力　

　・平成30年08月　　東洋経済社脇坂 あゆみ氏翻訳家　　　GAFAの躍進を支えるリバタリアン思想の正体　　　　　自由至上主義者のユートピアが現出した　　　　「少数の支配者と多数の農奴が生きる世界」　　　　リバタリアンのユートピア　　　　弱肉強食の冷酷な世界　　　　　プライバシーほど神聖なものはない　　　　栄光は永遠ではない

　・平成30年08月　MONOist　　深層学習による画像認識ソリューション市場は2021年度に551億円へ
ミック経済研究所は2018年7月30日、深層学習を活用したAI（人工知能）による画像認識ソリューションの市場の現状と展望を発表した。今回の市場予測は、主要ベンダー24社への聞き取り調査および推定値によって市場動向を予測／分析した。

　・平成30年08月　　MONOist　　AIによる早期胃がんの高精度な自動検出法を確立

　・平成30年08月　長江 優子氏日経ビジネス記者　　　三菱重工造船部門、新体制で挑む大海原　　　長崎と下関の二人三脚で「大型フェリー」狙う
三菱重工業が経営改革を進める上で、避けて通れない「本丸」がある。同社発祥の地の長崎造船所（長崎市）が中核となっていた造船部門。戦艦「武蔵」を建造した誇り高き長崎も、大型客船の建造遅延でグループ内での発言権は低下。今年1月の部門再編で設立した新会社の名前からは「長崎」の文字すらない。その新体制が描く事業生き残りの航海図とは。
※日経ビジネス8月27日号では三菱重工業が取り組んだ経営改革の特集記事を掲載しています。　　　　長崎流が招いた誤算　　　　　町工場の感覚を生かす

　・平成30年08月　大坂 直樹氏東洋経済 記者　　東横線｢新横浜直通｣で新幹線アクセス激変か　　　　東急エリア住民は品川乗り換えからシフトも　　　　　渋谷乗り入れは難しい？　　　　新幹線乗車が品川から新横浜へ　　　　　新横浜と品川の利用者数が逆転？

　・平成30年08月　ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞOnline枝久保達也氏[鉄道ジャーナリスト　　　　鉄道業界が混雑緩和策で苦悩する理由、東京の人口増は予想以上
少子高齢化が進む日本。当然、東京も例外ではないと考えられていたが、今年3月に出た最新の将来人口推計では、なんと東京のみが2045年になっても現在の人口を上回るとされ、前回調査より大幅に上方修正された。ここまで人が増えると想定してつくられていなかった東京圏の鉄道整備計画にも、大きな影響が出るのは必至だ。（鉄道ジャーナリスト　枝久保達也）
少子高齢化でも東京は例外予測に反して人口増加傾向に　　　　高齢者の社会進出や外国人観光客が新たな混雑要因に　　　　「予想より人口が増える」ことを想定した鉄道整備計画はまだ出ていない

・平成30年08月　東洋経済社小林 拓矢氏フリーライター　　　　都営三田線｢8両化｣乗り入れ各社はどう動く?　　新車は近畿車輛が落札､目黒線も駅改修進む　　　「車両数を6両から8両に増強」　　　　目黒線・南北線も構造的には可能　　　　　　南北線はどうなる？

　・平成30年08月　日経エネルギーNext電力研究会　　　　電力市場価格、7月の「100円相場」を検証　　　　データで見る市場運営の晴れない疑問　　　　猛暑がもたらした高水準の電力需要　　　　買い入札量では説明できない高値　　　　　電気料金とかけ離れた市場価格　　　　　当日、需給はひっ迫していなかった　　　　情報提供がなければ疑心暗鬼が膨らむ

　・平成30年08月　日経BP社金田 信一郎氏日経ビジネス編集委員藤中 潤氏　　　時速500km、無人運転って大丈夫？　　　　リニア開発本部長に聞いてみた
時速500kmで東京〜大阪間を1時間で結ぶJR東海のリニア新幹線。世界でも突出したスピードとなる「超高速鉄道」は飛行機技術をベースに開発された。しかし、地上を飛行機で走って大丈夫なのか。しかも無人運転で。長くリニア開発に携わってきたリニア開発本部長の寺井元昭常務執行役員に聞いた。※日経ビジネス8月20日号（発売中）ではリニア新幹線の特集を21ページにわたって掲載しています。
50年以上前の計画を現実にする　　　　　MRIを露天で飛ばすイメージ　　　　　飛行機に近いが、やはり鉄道です　　　　　無人運転のリニアを地上でコントロール　　　　まだリニアは発展する

　・平成30年08月　印南 志氏東洋経済 記者　　　テスラCEO大迷走､株式非公開化｢撤回｣の理由　　　　イーロン･マスク氏のツイートで株価乱高下　　　　　　「非公開化撤回」を決めた2つの理由　　　　ツイッター情報の正確性に疑問符　　　　追い詰められたマスク氏

　・平成30年08月　週刊ダイヤモンド編集部　　トヨタとVW、中国市場での明暗を分けた30年前の出来事　　　　トヨタと中国30年越しの雪解け　　　　　雪中送炭を実践した独ＶＷは異例の「3社目の合弁　　　　新日鐡・日産・松下電器視察から始まった中国製造業の進化

　・平成30年08月　日経BP社中国産業取材班　スクープ解説　スズキが中国に見切りをつけるワケ　　　　　透ける中堅メーカーの限界

　・平成30年08月　日経BP社中国産業取材班　　　　スクープ スズキ、中国合弁解消で合意 　　　　世界最大市場に見切り　　　　　中国での新車販売が急減

　・平成30年08月　大坂 直樹氏東洋経済 記者　　　　｢羽田アクセス線｣で激変､東京の鉄道勢力図　　　京急は本数増で対抗､東急は｢蒲蒲線｣に意欲　　　　　今すぐ着手すれば10年後に完成　　　　京急は運行本数増加で対抗する　　　　大田区が推進する蒲蒲線　　　　京急蒲田駅の「高低差」が問題

　・平成30年08月　三島一孝氏MONOist　　　古い工場で実現したデジタルツイン、シーメンスが示す“デジタル”の本当の意味　　　　　古い機械を大量に抱える少量多品種の工場　　　　　シーメンスが推進するデジタルエンタープライズ　　　　リードタイムを40％短縮、ツールコストを20％削減　　　　　デジタル化で日本の製造業として考えるべき点

　・平成30年08月　朴尚洙氏MONOist　　　　国内AIベンチャーに有望株、パスタ盛り付けや再生医療細胞の品質管理などを支援
　NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）は2018年8月8日、東京都内で会見を開き、政府の「人工知能技術戦略」に基づくAI（人工知能）ベンチャー支援事業の一環として、全国30件の応募からコンテスト形式で選定した6件の研究テーマを採択したと発表した。採択が決定した各委託予定先のベンチャー企業は、2018〜2019年度まで最大2年間の研究開発を実施する　　　　最優秀賞は「食品の盛り付け」と「再生医療細胞の品質管理」

　・平成30年08月　　三島一孝氏MONOist　　期待されるロボット市場の成長、安川電機は何を思うか
　産業用ロボットでトップレベルのシェアを握る安川電機。労働人口減少による人手不足や政府の掲げる「ロボット新戦略」などロボットの活躍の場がさらに増えると見られている中、何を考え、どのような技術開発を進めているのだろうか。ロボット事業部 事業企画部 部長の富田也寸史氏に話を聞いた
キーコンポーネントを内製する強み　　　　自動車産業の変化でロボット需要は活況に　　　　技術開発の3つのポイント　　　　課題となるエンジニアリング力とインテグレーター問題　　　　中国企業もロボット市場を広げるパートナー

　・平成30年08月　日経BP社坂口 孝則氏調達・購買コンサルタント／未来調達研究所株式会社取締役／講演家　　　　テスラはサプライヤーにここまで要求するのか？　　　　　昔に遡って値引きをお願い　　　　　テスラのキャッシュバック要求とその反応

　・平成30年08月 　日経BP社野地 秩嘉氏ノンフィクション作家　　　　自動運転になればクルマに乗る人は増えるのか　　　　社会人勉強会で考えた「自動車離れ」の行方
　新刊『トヨタ物語』の著者・野地秩嘉さんが、とある社会人勉強会に招かれた。講演の後、参加者との話題は「クルマに乗る人が減っているのはなぜか」。消費者・生活者の目線から考えてみた。　　　　　免許は20％、所有は0.01％　　　　便利になってもリスクは要らない　　　　ライバルはゲーム　　　　自動運転になったら変わるのか　　　　　モビリティーサービスの会社に　　　　　安さより自分らしさ　　　　　クルマ好きが認めるフツ―　　　　インスタ映えの楽しみ

　・平成30年08月　八木沢篤氏TechFactory　　リコー、成長戦略を担う旗艦工場を中国に――IoT、ロボット、自動化設備を導入
リコーは、グローバル生産体制強化の一環として、中国広東省東莞市にオフィスプリンティング機器の生産会社「Ricoh Manufacturing（China）」を設立すると発表した。
オフィスプリンティング機器の生産を担うスマート工場　　　　　「デジタルマニュファクチャリング」推進で事業効率の向上を目指す

　・平成30年08月　　日経BP社山根 小雪氏＝日経エネルギーNext　　　　さらばメガソーラー、「自家消費」が拓く新時代　　　　　ソーラーフロンティアが描く成長戦略　　　　東電子会社とタッグ、新築住宅に自家消費を売り込む　　　　RE100にパリ協定、CO2削減機運が追い風　　　　グループの新電力ともタッグ

　・平成30年07月　　ダイヤモンドOnline真壁昭夫氏[法政大学大学院教授]　　　テスラは苦境から脱出できるか、マスク氏は「名経営者」に非ず　　　　テスラの財務内容とマスク氏の言動には問題がある　　　　テスラの成長を支えたマスク氏のアニマルスピリッツ　　　　　強烈な個性を誇るマスク氏の誤り　　　　　イノベーターは名経営者とは同義ではない

　・平成30年07月　　日経ビジネス編集部　　　　スクープ 旭化成が1000億円超のM&A　　　　米自動車部品会社を買収へ

　・平成30年07月　　日経BP社坂口 孝則氏調達・購買コンサルタント／未来調達研究所株式会社取締役／講演家　　　AIの民主化は企業を大きく変えるのか？　　　　　「AIの民主化」とはなにか　　　　ディープラーニングについて　　　　要因分析という副産物　　　　下世話な質問　　　　　AIが人間を超える、AI時代に必要なこと　　　　今後の展開

　・平成30年07月　　MONOist　車載SoC向けハイパーバイザーの開発を支援するサポートパッケージを提供
　ルネサス エレクトロニクスは2018年6月28日、車載用SoC（System on Chip）「R-Car」向けのハイパーバイザー開発を容易にする「R-Car仮想化サポートパッケージ」を同年7月から提供開始すると発表した。ソフトウェアベンダーに向けて、R-Car用ハイパーバイザーの開発ガイドドキュメントと、レファレンスソフトウェアを無償で提供し、組み込み向けハイパーバイザーの開発を支援する。

　・平成30年07月　　朴尚洙氏MONOist　　　自動運転車開発のほぼ全てに採用されるブラックベリー、ADAS基盤も展開　　　　100個以上用いられているECUは10〜12個のメガECUに集約

　・平成30年07月 　週刊ダイヤモンド編集部　ブラックペアン登場の手術ロボ、J&Jはグーグルと組んでどう参入？
今春放映されたテレビドラマ「ブラックペアン」（ＴＢＳテレビ）では、手術支援ロボットがストーリーの鍵を握った。海外製ロボットで手術を行ったり、国産製品の開発に主人公らが巻き込まれたりした。ストーリーはフィクションだが、現実世界でも手術支援ロボットの開発競争は繰り広げられている。治療機器の世界メガである米ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）はＩＴの巨人である米グーグルと手を組み、参入を目論む。『週刊ダイヤモンド』7月21日号の第1特集「製薬 電機 ＩＴ／医療産業エリート大争奪戦」の拡大版として、産業のキーマンたちのインタビューを特別連載でお届けする。第6回はＪ＆Ｊ日本法人の日色保社長に聞く。（聞き手／「週刊ダイヤモンド」編集部　臼井真粧美）

　・平成30年07月　　ダイヤモンドロイター　　トヨタがこだわる燃料電池車の未来、増産へコスト削減　　　　ＳＵＶや商用車でＦＣＶを本格展開　　　　「100年後、人類は生き残れない」　　　　法人向けで収益確保か（白木真紀、田実直美　編集：北松克朗、田中志保)

　・平成30年07月　　日経BP社吉川 欣也氏Golden Whales Inc.　創業者兼CEOシバタ ナオキ氏SearchMan共同創業者　　　「人と機械の共生」で最も未来を行く中国企業
テクノロジーの地政学：ロボット産業（中国編）　　　　産業用ロボットの普及を支える「中国製造2025」とは　　　　　Alibabaの物流システムはすでにAmazon並み　　　　瞬く間に「ドローンNo.1」となったDJIの成長戦略　　　　「ロボット×AI」領域で注目スタートアップが台頭　　　　協働ロボットは「人とロボットの関係」をどう変えるか

　・平成30年07月　森川 郁子氏東洋経済 記者　　　　ホンダ､爆売れジェットで狙う航空業界変革　　　　｢生みの親｣藤野CEOがこだわった価値観とは
小型ビジネスジェット機の新星として2015年12月に登場したホンダの「ホンダジェット」。最高速度や燃費性能、静粛性などでライバル機を圧倒する。航空機としての性能はもとより、そのデザインの美しさにもパイロットや航空工学の専門家、バイヤーからも高い評価を集める。2017年には小型ジェット機のデリバリー（顧客への納入数）で首位に踊り出た。　ホンダジェットの「生みの親」とされるのが、米国子会社・ホンダエアクラフトカンパニーの藤野道格（みちまさ）CEOだ。入社3年目の1986年に始まった航空機の研究開発プロジェクトに参加して以来、一貫して航空機分野に取り組み、困難な道を切り開いてきた。左右の主翼の上という独創的なエンジン配置も藤野氏の発案だ。来日した藤野氏CEOに、航空機ビジネスについて余すところなく語ってもらった。
抵抗勢力があっても性能では負けない　
ホンダジェットの販売は海外で先行していたが、5月に発表した改良機の「ホンダジェット エリート」は日本でも販売する。価格は525万ドル（5億9000万円）。2019年前半の初納入を目指す。2661キロメートルと現行機より17％伸びた航続距離では、羽田・成田から全国の都市、中国の上海や北京までも乗り換えなく飛ぶことができる。しかし、ビジネスジェット機の市場は米国の約2万機に対し、日本では民間機に至っては30機ほどしかない。日本市場をどう開拓するのか。　　　　　時間短縮におカネを使う価値がある　
顧客が満足する商品作りにブレはない

　・平成30年07月　　齊藤由希氏MONOist　　　ダイムラーの完全自動運転はNVIDIAの「DRIVE Pegasus」、バッテリーと一緒に水冷

　・平成30年07月　　三島一孝氏MONOist　　　　中国製造2025にe-F@ctoryを、三菱電機が中国政府直轄組織とスマート工場で提携　　　　中国製造2025にe-F@ctoryを提案　　　　中国市場でも高い存在感を示すe-F@ctory

　・平成30年07月　　齊藤由希氏MONOist　　　ダイムラーの完全自動運転はNVIDIAの「DRIVE Pegasus」、バッテリーと一緒に水冷

　・平成30年07月　　日経ＢＰ社佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　?中国の新エネルギー車規制にどう対応すべきか？　　　　自動車業界、電池各社の思惑と過度な期待　　　　　CATLの欧州地固めの具現化　　　　　BYDも強気の戦略を明らかに　　　　歪んだ政策には歪が生じる

　・平成30年07月　　MONOist　　中国のロボット需要に対応するため、第3工場を増設

　・平成30年07月　　ダイヤモンドOnline軽部謙介氏[時事通信解説委員]　　　　自動車関税で打撃「4兆円」試算も、貿易戦争日本への影響　　　　軽部謙介の米国ウォッチ　　　　　自動車20％追加関税で日本に「4兆円」の打撃　　　　　自動車で「脅し」日米ＦＴＡ締結を狙う思惑？　　　　政治構造は大きく変化共和党＝自由貿易主義は過去のこと　　　　「ティーパーティー」は保護貿易主義とも親和性　　　　　同盟国に広がる「米国不信」ＥＵは中国との連携めざす

　・平成30年07月　　　MONOist　　第4世代電力線通信技術がIEEEで承認、国際標準のIoT技術へ

　・平成30年07月　　　馬本隆綱氏EE Times Japan　　　産総研、80mm角の高効率燃料電池の作製に初めて成功　　　　量産プロセスに適用できる拡散焼結技術を開発

　・平成30年07月　　三島一孝氏MONOist　　　IoTは製造業の工場と製品に何をもたらすか　　　　　安川電機が取り組む、ロボットとITによる自動化領域の拡大　　　　　「アイキューブメカトロニクス」が実現する全体最適化　　　　物理的に作用するロボットの進化　　　　JASAが取り組むIoTによる新たなモノづくりの価値　　　　IoTやAIの具体的な活用と成果を訴えた日立システムズ　　　　「データ活用のポイント」を訴求したSAS Institute Japan　　　　PTCジャパンが訴える「ARで埋めるコミュニケーションギャップの価値」

　・平成30年07月　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ第一財経セレクション　　　中国で日本車が販売好調な理由、現地メディアが徹底分析
今年に入り、中国での自動車市場に変化が起きている。中国、韓国、フランス勢が苦戦し、日本とドイツ勢の販売台数の勢いが増しているのだ。明暗を分けたのは、日本メーカーが進めている「若年化」戦略と呼ばれる販売政策にありそうだ。中国の経済メディア「第一財経」に掲載された記事を転載する。
今年に入ってから状況に変化が生じた中国自動車市場　　　　　　積極姿勢に転じたトヨタ上半期販売台数は９％増　　　　　回復に転じたホンダ好調維持するマツダ

　・平成30年07月　　齊藤由希氏MONOist　　　ダイムラーの完全自動運転はNVIDIAの「DRIVE Pegasus」、バッテリーと一緒に水冷

　・平成30年07月　　齊藤由希氏MONOist　　　夜間に物体までの距離と形を同時に検知、250m先まで対応　　　　　チップ面積を小型化しながら感度向上　　　得意なのは夜間、昼間は苦手

　・平成30年06月　　日経ＢＰ社　自動運転？　いえいえロボット運転手です
人に代わって働くロボット。そういう捉え方から考えると、「クルマを自律運転するロボット」というアイデアも成り立つ。現在、世界中で進められている自動運転の研究／開発はクルマとしての進化だが、そうではなく運転手の仕事をロボットに任せるという発想である。用途・場面によっては、そういうロボット活用もありそうだ。
時速200kmの高速走行に挑む人間型ロボット　　　　　人間の操作との違いは重心移動の有無　　　　　さまざま乗り物に対応できるロボットの可能性　　　　　人間の操作との違いは重心移動の有無　　　　　　さまざま乗り物に対応できるロボットの可能性

　・平成30年06月　　三島一孝氏MONOist　　　「月5万円の工場IoT」を訴えるコアコンセプト・テクノロジー　　　　　中小製造業でも利用できる工場IoTを訴求

　・平成30年06月　　日経ＢＰ社COMPANY　　　もう隠せない！ マスク氏の焦燥　　　　　テスラが3000人規模の人員削減を発表
米EV（電気自動車）新興メーカーの雄、テスラが9％の人員削減に踏み切ると発表した。人員削減は組織の効率化を図るために同社が実施する常套手段。だが、今回は「いつも」と違う。その違いは、イーロン・マスクCEO（最高経営責任者）の「ある誤算」を踏まえると見えてくる。　　　　　　　

　・平成30年06月　　松本貴志氏ＥＥＴｉｍｓ　Ｊａｐａｎ　　　XilinxがDaimlerと協業、「自動運転の主役はFPGA」
Xilinxは2018年6月26日（米国時間）、Daimler AGと自動運転などの車載システム開発で協業すると発表した。Xilinxが車載プラットフォームとして展開する、FPGAを中核としたSoC（System on Chip）とAI（人工知能）アクセラレーションソフトウェアをDaimler AGに提供し、Mercedes-Benzブランドの市販車に搭載する予定だ。
　同社は今回の発表に先立って、記者向けに同社車載事業の説明会を開催し、車載担当シニアディレクターを務めるWillard Tu氏が、自動運転分野におけるFPGAは「GPUよりも低レイテンシで、ASICよりも高スケーラビリティ」の利点を持つと強調した。

好調な車載事業、自動車業界からの期待もかかる　　
GPUよりも低レイテンシにDNNの推論が可能
ASICにはないスケーラビリティ、FPGAの利点を生かした特長も
“自動運転版Android”を作る、BaiduのApollo計画
2017年4月19日にApollo計画を正式に発表したBaidu。同社は、「Apolloは、完全にオープンな自動運転エコシステムである。自動車業界のパートナー企業や自動運転をサポートし、自動車向けソフトウェアおよびハードウェアシステムを組み合わせて、完全な自動運転車システムを迅速に構築することができる」と述べている。Apolloのパートナー数は既に100社に上っている

　・平成30年06月　　Yufy Zhang氏EE Times China]　　“自動運転版Android”を作る、BaiduのApollo計画 　　　　“自動運転車向けAndroid”を作りたい　　　　　Apollo計画のマイルストーン　　　　100社に上るパートナー【翻訳：青山麻由子、田中留美、編集：EE Times Japan】

　・平成30年06月　　冨岡 耕氏東洋経済 記者　　　スズキ総会で見たインドへの驚くべき本気度　　　　シェア50%を維持､2030年に500万台狙う　　　　　　　インド事業テコに世界販売倍増を狙う　　　　　インドは新工場立ち上げラッシュ　　　　　　インドでトヨタとどんな関係を構築していくか

　・平成30年06月　　　印南 志氏東洋経済 記者　パナの｢テスラリスク｣はEV電池だけじゃない　　　　　　テスラの大規模リストラで太陽電池に暗雲　　　　　太陽光パネルでも生産計画未達　　　　40年以上の歴史を持つ老舗事業　　　　　製品は人気でも生産技術が追いつかない

　・平成30年06月　　竹本達哉氏EETimes Japan　　　NXPが新車載マイコン第1弾として800MHz、64MB品
性能10倍、ソフト再利用率90％、OTA対応、ASIL-D対応　　　　　第1弾は安全走行制御システム向けハイエンド品　　　　ゼロ・プロセッサ・ダウンタイムOTAアップデート　　　　　統合型ECUにも

　・平成30年06月　　東洋経済社泉谷 渉氏ジャーナリスト　｢自動車革命｣は日本半導体のカミカゼになる　　　｢ソニー､東京エレク､東芝｣巨大投資の背景
この時代において、1年間で36％も成長する市場などあるのか。そのミラクルな成長神話を築いているのが、半導体装置市場である。2017年の同
市場は約560億ドルと、前年比36％増で過去最高を記録したのだ。

光学機器・光学デバイス関連の中で、同社が注目している分野は3つだ。1つ目は「一般車両用ドライブレコーダー・ダッシュカム」分野である。2017年の市場規模見込み（生産ベース）は3909億円（前年比10.5％増）。これに対して、2022年は5902億円と予測する。高速道路などで運転者同士のトラブルなども増加しており、走行中に車両周辺や車室内の状況を、自動録画するために用いられている。後方の撮影も可能な全方位タイプの需要が拡大しているという。
　2つ目は、「車載カメラモジュール」分野である。安全な運転を支援するためのビューイング機能にとどまらず、自動運転を実現するための重要な技術として注目されている。2017年見込み2610億円（前年比19.4％増）に対して、2022年の市場規模は4367億円と予測する。

　・平成30年02月　　　齊藤由希氏MONOist　　　　駆動用バッテリーを電力系統の蓄電池システムとして再利用、トヨタと中部電力
中部電力とトヨタ自動車は、ハイブリッド車など電動車の駆動用バッテリーを再利用した大容量蓄電池システムの構築や、使用済み駆動用バッテリーのリサイクルについて実証実験を行う。

　・平成30年02月　　　ダイヤモンドOnline井元康一郎氏[ジャーナリスト　　　　　　トヨタは本当にEVや自動運転で「攻めの姿勢」に転じたか　　　　　　ＥＶや自動運転に関する相次ぐ提携「攻めの姿勢」を示すトヨタ　　　　　　　ＥＶには冷ややかな態度だったが電池の研究は進めていた　　　　　　トヨタが「読み違えた」のは中国とテスラ　　　　　トヨタブランドの根幹は顧客の信用　　　　　　　自動車メーカーがサービスの“下請け”になる時代が来る？

　・平成30年02月　　　冨岡 耕氏東洋経済 記者　　　　　デンソー社長｢変なEVを乱立させたくない｣　　　　　　トヨタ､マツダとEV合弁を設立した狙いとは　　　　　　外の力も借りていく　　　　　真っ当なEVを造っていく

　・平成30年02月　　　朴尚洙氏MONOist　　　　デンソーが東京の研究開発機能をさらに強化、2020年代前半には1000人規模へ
デンソーは、高度運転支援および自動運転、コネクテッド分野の研究開発を行う拠点として、東京都港区の品川に新たなオフィスを開設する。新オフィスの従業員数は約200人。今後も人材採用を拡大し、東京支社やグループ会社、パートナーなどを含めて東京エリアで研究開発に携わる人員数を、2020年代前半に1000〜2000人規模まで増やしたい考え。

　・平成30年01月　　　齊藤由希氏MONOist　　　　　クルマが本当に「走るスマートフォン」になる日、カギはからっぽのECU
つながるクルマに関連した技術や製品は、これまでにも多くあり、現在も開発が進められている。しかし、それだけでは「走るスマートフォン」にはならない。スマートフォン並みにクルマの自由度を高めるには何が必要か。　　　　　　　　次のアーキテクチャ、そのまた次のアーキテクチャ　　　　　　　自動車業界で「サービス指向アーキテクチャ」を考える時がきた　　　　　　　ECUは2種類に　　　　　　ECUの中身は事実上からっぽ　　　　　　今までとは全く違う発想での設計　　　　　　「走るスマートフォン」になった後に向けて、考えるべきことは

　・平成30年01月　　　朴尚洙氏MONOist　　　ルネサスの組み込みAIの性能は10倍×10倍×10倍で1000倍へ「推論に加え学習も」
ルネサス エレクトロニクスは、汎用事業の成長ドライバーに位置付ける組み込みAI（人工知能）技術「e-AI」をさらに強化する。現在のMCU／MPUを用いた組み込みAIによる推論モデルの処理性能を、2018年夏に10倍、2019年末にさらに10倍、2021年にさらに10倍にして1000倍を目指すという。　　　　　　「工場の現場はAIを導入したいがやり方が分からない」
ルネサスはこれまで、特定の顧客にのみDRPを提供してきた。今後は、e-AIを強化するためにDRPを汎用製品に取り込んでいくことになる。2018年夏に予定している「RZ/Aシリーズ」の新製品では、現行製品と製造プロセスを変えずにDRPを搭載することにより、組み込みAIの処理性能10倍を実現する。また、e-AIはMCU／MPUのソフトウェア開発キット（SDK）と、ルネサスが無償提供する推論実行エンジンの実装ツールによって容易に組み込めることが特徴になっているが、「DRPを搭載するRZ/Aシリーズでも、推論実行エンジンの実装が容易という特徴を実現できるような開発環境やツールを準備している。一般的な組み込みソフトウェア技術者に扱ってもらうことを前提としたものだ」（横田氏）という。　　　　　　また、処理性能1000倍を実現する2021年ごろをめどに「e-AI関連で100億円単位の売り上げ貢献を目指したい」（同氏）とした。

　・平成30年01月　　　村尾麻悠子氏EETimes Japan　　　　ルネサスがMaximと買収交渉との報道、ルネサスは否定
ルネサス エレクトロニクスが米Maxim Integrated Productsを買収する交渉に入ったと、米メディアが報じた。ルネサスは「そのような事実はない」と即座に否定している。
米放送局のCNBCは2018年1月29日（現地時間）、ルネサス エレクトロニクス（以下、ルネサス）が米Maxim Integrated Productsを買収する交渉に入ったと報じた（参考：CNBC）。買収額は200億米ドル（約2.2兆円）に上るとしている。　　　　これを受けてルネサスは2018年1月30日、「本件は当社が発表したものではなく、そのような事実もない」と即座に否定した。

　・平成30年01月　　　　竹本達哉氏EETimes Japan　　　　ルネサス MCU/MPUのAI処理性能を今後3年で1000倍に　　　　　DRPを用いて、AI処理性能強化版MPU／MCUを投入へ

　・平成30年01月　　　週刊ダイヤモンド編集部 　　　自動運転覇権、攻勢エヌビディアと守勢インテルの壮絶バトル
世界最大の家電見本市「CES」。家電の見本市にもかかわらず、ここ数年、急速に存在感を増しているのが自動車関連産業だ。とりわけ「自動運転」をめぐって、米半導体の2強が激しいバトルを繰り広げている。その様子を現地で取材した。（『週刊ダイヤモンド』編集部　大矢博之）
半導体王者のインテルを脅かすエヌビディアが自動運転で猛攻勢　　　　　　仮想空間上で車を走行させる検証作業のデモを披露　　　　　　　問題発覚後の最悪のタイミングで開幕基調講演を行ったインテルのＣＥＯ　　　　　　　インテルに期待が集まるも自動車関連で物足りなさ

　・平成30年01月　　　庄司 容子氏日経ビジネス記者　　　　　商品化に至らなかったEVベンチャーが見た死の谷　　　　　　元シムドライブ社長の清水浩・慶大名誉教授に聞く
EV（電気自動車）には大手自動車メーカーのみならず、英ダイソンのように異業種やスタートアップからの新規参入が相次いでいる。だが、資金力や開発・生産体制が乏しいスタートアップにとっては、EV参入はそう簡単ではない。それを端的に示すのが、2009年に設立されたSim-Drive（シムドライブ）だ。
シムドライブは17年6月、1台のEVも量産することなく清算した。同社を社長として率いたのは、30年以上、EVの開発を続けてきた慶応大学名誉教授の清水浩氏。当時、ベネッセコーポレーション会長兼CEO（最高経営責任者）だった福武總一郎氏やガリバーインターナショナル（現IDOM）などから出資を募り、シムドライブを設立した。現在、清水氏はEVの研究開発コンサルティングなどを手掛けるe-Gle（川崎市）を立ち上げ、社長を務めている。EV開発の先駆者である清水氏に、ベンチャーがEVを商品化する難しさを聞いた。
試作から量産までには「死の谷」がある　　　　　　　　テスラにはカネがあった

　・平成30年01月　　　ダイヤモンドOnline鈴木ケンイチ氏　　　　　トヨタの次世代EVがドイツ勢への強烈カウンターパンチと言える理由
トヨタ自動車の豊田章男社長がアメリカ・ラスベガスで開催された家電展示会、ＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）で、次世代のモビリティサービス専用ＥＶ「e-Palette コンセプト」を自ら発表した。実際に内容を見ると、ドイツの積極的なＥＶシフトの動きに対するトヨタの“カウンターパンチ”といえるほど画期的なものだ。その理由を解説する。（モータージャーナリスト　鈴木ケンイチ）
トヨタの豊田章男社長がＣＥＳで自ら発表次世代のモビリティサービス専用ＥＶ　　　　　幅広い用途の自動運転のＥＶアマゾン、ピザハットなど強力なパートナーを揃える　　　　　　　エンジン車の代替品としてのＥＶは一般ユーザーに販売するのは難しい　　　　　トヨタのＥＶビジネスは現実味が高い!?「ドイツが種をまいて、トヨタが刈り取る」

　・平成30年01月　　　齊藤由希氏MONOist　　　センサーをソフトウェアだけで最大限に性能向上、ハードウェアはそのままで
デンソーは、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2018」において、圧縮センシングによってミリ波レーダーの分解能を高めるデモンストレーションを行った。

　・平成30年01月　　　朴尚洙氏MONOist　　　　LIXILが250個のセンサーを設置したIoTハウスで見据える、スマートホームの将来像
建築材料と住宅設備機器の国内最大手企業であるLIXILは、IoT活用によるスマートホームの実現に取り組んでいる。同社 Technology Research本部 システム技術研究所 所長の三原寛司氏に、住まいへのIoT活用の実証実験の場となる「U2-Home II」での取り組みや、スマートホームにおけるIoT活用の可能性などについて聞いた
住空間の快適な制御は「パッシブファースト」がコンセプト　　　　　　　色んなモノとつなげることに積極的に取り組む

　・平成30年01月　　　長町基氏スマートジャパン　　　太陽光関連の倒産が過去最多に、3年連続で更新
太陽光モジュールや架台、設置工事の値下げ圧力は加速しており、太陽光関連事業者は技術革新や工法の最適化などで市場ニーズに合った単価で、製品・サービスを提供できるか問われている。このような状況に対応できない太陽光関連事業者のとう汰は避けられないとみられ、東京商工リサーチでは2018年も引き続き高水準で倒産件数が推移すると見込んでいる。

　・平成30年01月　　　陰山遼将氏スマートジャパン　　　世界の太陽光コストは2020年までに半減、化石燃料を下回る水準に
IRENAが世界の再生可能エネルギーのコスト試算をまとめた報告書を発表。2020年には太陽光と風力発電の一部は、化石燃料を下回るコストを実現すると予測している。　　　　　　太陽光は2020年までにさらに半減

　・平成30年01月　　　村谷 敬氏＝村谷法務行政書士事務所・所長　　地域新電力が挫折する理由　　　　　　地産地消や地域貢献の徹底がカギ
地域名を社名に冠し、地域性をアピールする地域新電力は60社にのぼる。だが、その多くは苦しい経営を強いられている。地域のエネルギー事業者というコンセプトに間違いはないが、地域貢献の裏付けがしっかりしていなければ、地元の支持は得られない。　　　　　　モデルはドイツのシュタットベルケ　　　　　　成功は有言実行あるのみ　　　　　　　地域の課題解決に貢献する電気事業　　　　　　　重荷を負うて遠き道を行くがごとし

　・平成30年01月　　　八木沢篤氏，TechFactory]　　　製造業が変わらなければならない「理由」とスマート工場の実現に必要な「視点」
IoTは、スマート工場を実現する上で欠かせない要素の1つである。しかし、単に無数のデータをかき集め、それらを見える化するだけではスマート工場の実現どころか、IoTの真の価値を引き出しているとは言い切れない。意味のあるデータを集め、必要な時に、必要な人に、必要な場所に価値ある情報を提供することが、製造業におけるIoT活用の第一歩だ。マツダやGMに自動車部品などを供給するティア1サプライヤーのヒロテックの取り組みを交え、スマート工場を実現する意義や実際の進め方などを詳しく紹介する。　　　　　　なぜ、製造業は変化しなければならないのか？　　　　　　スマート工場の実現に向けて欠かせない「視点」

　・平成30年01月　　　三島一孝氏MONOist　　ザイリンクス社　　　　ADASや自動運転で躍進、ザイリンクスが訴える「柔軟性」と「拡張性」の価値
ADASや自動運転システムの開発が進む中、車載向けデバイスで躍進しているのがFPGA大手のザイリンクスである。2017年には26メーカー、96車種に採用されたとし、累計で4000万ユニット以上の出荷となったという。同社が訴求するのがFPGAの持つ「柔軟性」や「拡張性」がこれらの車載向けの新ソリューションに適合するという点だ
26メーカー96車種で採用、累計出荷は4000万台に　　　　　センサーフュージョンに強み

　・平成30年01月　　金田 信一郎氏松浦 龍夫氏日経ビジネス編集委員　　　　　石油社会の限界と原発なき南の「EV王国　　　　　ガソリン価格が高騰してエネルギーの大転換が始まっている　　　　　　原発なき沖縄で、ついに石油製品の生産までが止まった。ガソリン価格が高騰する中、電気自動車と再生可能エネルギーに未来をかける。南端の挑戦は、日本の未来図でもある──エネルギー、大転換への挑戦を追う。　　　　　　ダークホースの野望　　　　　　　「EV大国」の挫折と再興　　　　　　　クルマの地産地消　　　　　　再エネで石油火力が止まる　　　　　　近所で電力を回す

　・平成30年01月　　朴尚洙氏MONOist　　　NVIDIAの最新自動運転プラットフォーム「DRIVE Xavier/Pegasus」が国内初披露
ネクスティ エレクトロニクスは、「オートモーティブワールド2018」において、NVIDIAが「CES 2018」で発表したばかりの最新自動運転プラットフォーム「DRIVE Xavier」と「DRIVE Pegasus」を披露した。

　・平成30年01月　　朴尚洙氏MONOist　　デンソーが東芝情報システムと資本提携、「さらなる資本関係強化も」
デンソー、東芝デジタルソリューションズ、東芝デジタルソリューションズのグループ会社である東芝情報システムは、デンソーが東芝情報システムの発行済み株式総数の20％を保有する資本提携に関する契約を締結した。デンソーは、東芝情報システムを組み込みソフトウェア戦略パートナーとして、車載ソフトウェアの開発力強化を図る。

　・平成30年01月　　栗原 雅氏＝ジャーナリスト　　　2018年は電力業界のロボット元年に　　　　　中国電子会社が安価なクラウドを展開、新電力のRPA導入機運高まる　　　　　　　新電力に加えて、大手電力も導入準備中　　　　　開発工数を増やさない工夫も　　　　　エンジニアとロボットを一緒に“派遣”する構想も　　　　　新電力特化型ロボットの登場に期待

　・平成30年01月　　CAR and DRIVER総合自動車情報誌　　　　最も熱い中国新車市場で日本メーカーはどう奮戦しているか？　　　　　　日系メーカーの首位は日産ホンダは10ヵ月連続の2桁増　　　　　　トヨタはマイナスにマツダは年間販売目標を確実に

　・平成30年01月　　竹本達哉氏EE　Times 　Japan　　　　ローム社　　車載向けオペアンプ、ノイズ設計フリーを実現
ロームは、「オートモーティブ ワールド 2018」で、未来のクルマの「安全」「快適」「環境」を実現するためのSiCパワーデバイスやオペアンプIC、オーディオシステム向けソリューションなどを紹介した。
全周波数帯域で出力電圧変動は±1％以下

　・平成30年01月　　　ダイヤモンドOnlineCAR and DRIVER総合自動車情報誌　　最も熱い中国新車市場で日本メーカーはどう奮戦しているか？　　　　　　日系メーカーの首位は日産ホンダは10ヵ月連続の2桁増　　　　　　　　トヨタはマイナスに
マツダは年間販売目標を確実に

　・平成30年01月　　　FINANCIAL TIMES　　　　　テスラが世界最大の蓄電システムを稼働　　　　　　　リチウムイオン電池革命が最終段階を迎えたとされる理由　　　　　　世界の電力システムを刷新する可能性も　　　　　　　オーストラリアはエネルギー政策を巡り迷走　　　　　　「電力の安定供給という重要な課題の解決策」

　・平成30年01月　　　庄司 容子氏日経ビジネス記者　　　　　全固体電池の菅野教授が語る、EVはこう進化する　　　　　次世代電池の“本命”はリチウムイオン電池の限界を超えるか　　　　　　出力を大きくできるのが最大の利点　　　　　心臓のペースメーカーに使われるほど信頼性が高い　　　　　　　全固体電池でクルマの設計の自由度が増す　　　　　米国・中国・ドイツで開発競争が激化

　・平成30年01月　　　寺岡 篤志氏日経ビジネス記者　　　　　カルソニックカンセイ、日産離れで探る活路　　　　　　米投資ファンド傘下で再出発、新商品の提案力に磨きかける　　　　　　「手の内」は誰にでも見せる　　　　　伝統製品にも再成長のシナリオ　　　　　独立はもはや悲願　　　　　意識面で芽生える「日産離れ」

　・平成30年01月　　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　　トヨタがいよいよ「モビリティサービス」に本気　　　　　　アマゾン、ウーバー、滴滴とも提携　　　　　　トヨタがサービス専用EVのコンセプト車を発表　　　　　　　　慎重だった姿勢を一変　　　　　　オープン・イノベーションの手法を取り入れる　　　　　　車両制御のためのAPIを公開　　　　　　マツダとも提携する意味　　　　　　　実用化に向けては課題も多い

　・平成30年01月　　　馬本隆綱氏EE Times Japan　　ザイリンクス社　　　自動運転に必要な4つの技術トレンドに対応　
Xilinxは、「オートモーティブ ワールド 2018」で、先進運転支援システム（ADAS）や自動運転システムに向けたソリューションを提案した　　　　　　自動運転レベル4〜5準拠のフェイルセーフ機能を実現

　・平成30年01月　　　朴尚洙氏MONOist　　セルラーV2Xで国内初の実証実験、日産とコンチネンタルなど6社が2018年内に実施
コンチネンタル、エリクソン、日産自動車、NTTドコモ、OKI、クアルコムの6社が、携帯電話通信技術を基に車車間などの直接通信を行うセルラーV2Xの実証実験を2018年内に始める。国内におけるセルラーV2Xの実証実験はこれが初めて
　セルラーV2Xとは　　　　　セルラーV2Xは、国際標準化団体の3GPPが2017年3月に発表したRelease 14で規定されている、車両とあらゆるものをつなぐ高信頼かつ低遅延の直接通信技術だ。ADAS（高度運転支援システム）や自動運転システムには、ミリ波レーダーやレーザースキャナー（LIDAR）、カメラシステムなどのセンサーが搭載されているが、検知範囲は車両周辺に限られる。センサーの検知範囲よりも長距離の通信が可能なセルラーV2Xを使えば、他の車両や交通インフラ、歩行者の存在をあらかじめ認識しておくことが可能になる。

　・平成30年01月　　　藤原 宏成氏東洋経済 記者　　　　　復活ルネサスが挑む｢自動運転半導体｣の戦い　　　　　トヨタも認めた技術力で米国勢に対抗　　　　　車載半導体でほぼトップのシェアを握る　　　　　　インテル、エヌビディアにどう対抗するか　　　　　　　ルネサス社長「量産車では絶対に負けない」

　・平成30年01月　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　中韓首脳会談でもかなわぬ韓国電池業界の思い　　　　　ホワイトリストという罠、日本電池産業界への影響は？　　　　　日本への影響と対応策 　　　次世代革新電池で巻き返しを図るサムスン

　・平成30年01月　　　山根 小雪氏＝日経エネルギーNext　　ついに大手電力が「再エネは怖い」と知った　　　　　2018年は日本の電力市場の転換点になる　　　　　　夏に火力発電所がフル稼働しなかった衝撃　　　　　　否応なく再編に向かう　

　・平成30年01月　　中西 清隆氏日経ネルギーNext　　　　電力価格高騰が2カ月、西日本は危機的状況だ　　　　　　「バランス停止火力」の情報公開が必要　　　　　　小売料金が下がる中で調達価格が上昇　　　　　　予備力投入は改善しているのに高騰の謎　　　　　　　求められる情報公開と運用ルール

　・平成30年01月　　[MONOist　　国内パワーアシストスーツ市場は2020年度に40億円へ、「真価が試される」
　矢野経済研究所は、国内のパワーアシストスーツ市場の調査を実施し、その結果を発表した。市場は2020年度までは拡大基調ながらその真価が試される期間になるとし、2020年度の市場規模を40億5000万円と予測する。
　・平成30年01月　　週刊ダイヤモンド編集部　　　トヨタ・日産・ホンダ、次世代覇権へ三者三様のアプローチ　　　　　独自技術で生き残りを図るホンダの攻め手

　・平成30年01月　　朴尚洙氏MONOist]　　　デンソー子会社が次世代AUTOSAR対応OSを開発、自動運転車のECUに適用へ
デンソーの子会社であるオーバスは、POSIX仕様準拠リアルタイムOS「AUBIST OS POSIX版（仮称）」を開発していることを発表した。自動運転車に採用される高性能なインテリジェントECUがターゲットで、車載ソフトウェア標準であるAUTOSARの次世代規格AUTOSAR Adaptive Platformに対応している。
デンソーの子会社であるオーバスは2018年1月11日、POSIX仕様準拠リアルタイムOS「AUBIST OS POSIX版（仮称）」を開発していることを発表した。自動運転車やコネクテッドカー、ADAS（先進運転者支援システム）など、高度な車載システムに採用される高性能なインテリジェントECUがターゲットで、ヘテロジニアスなハードウェア構成の分散コンピューティングを可能にするスケーラビリティと、車載システム基準を満たすような高信頼性の実現を目指すとしている。

　・平成30年01月　　トレンド・ウォッチ from日経トレンディ　　トヨタがハイエースに先進安全機能を載せる理由　　　　海外人気を受けて盗難防止対策も強化　　　　　　商用車だからこそ、先進安全運転支援パッケージもこだわった　　　　　　なぜACCが付かなかったのか　　　　　海外人気で車両盗難がなくならない？ 盗難対策は　　　　　　クリーンディーゼルエンジン「1GD-FTV」を新採用　　　　　　国内の個人需要を増やしたい

　・平成30年01月　　中尾真二氏：ITジャーナリスト・ライター　　 　トヨタのEV本格推進で始まる国内自動車業界の大激変　　　　　バッテリー問題解消がトヨタを決心させた　　　　　　電動車550万台生産が意味するところ　　　　　　発表が2017年末までかかった理由　　　　　トヨタの電動車本格参入は国内市場にとってもいい影響がある　　　　　　カンパニー制、垂直統合戦略の狙いは？　　　　　　　電動化の出口戦略が描けた巧者トヨタ　　　　　　HV、PHVはZEVまでのブリッジテクノロジー

　・平成30年01月　　篠原 匡氏ニューヨーク支局長　　　　　　トヨタは“モビリティ版アマゾン”を目指す　　　　　豊田社長がCESで示した決意とビジョン　　　　　アライアンスにアマゾンやウーバーも参加

　・平成30年01月　　　ITMedia齊藤由希氏MONOist　　「クルマを所有しない時代」に向けたトヨタの答え　　　　　他社の自動運転システムも搭載OK

　・平成30年01月　　　山根 小雪氏＝日経エネルギーNext　　　　ついに大手電力が「再エネは怖い」と知った　　　　　2018年は日本の電力市場の転換点になる
夏に火力発電所がフル稼働しなかった衝撃　　　　　　

「大手電力会社の経営陣から社員までが、初めて再生可能エネルギーを怖いと思った年」。ある大手電力幹部は、2017年をこう表現します。

　電力需要が高まる夏になっても大手電力各社の火力発電所がフル稼働しない状況は、相当な衝撃だったと言います。急速に広がった太陽光発電によって、昼間の電力需要が賄われたためです。　　　　　否応なく再編に向かう

　・平成30年01月　　　ダイヤモンドOnline佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表　　　スズキ快進撃、「百年の大計」に向けた生き残り戦略は本物か　　　　　「百年の大計」に向けたスズキの生き残り戦略とは　　　　　　　スズキの歴史を振り返ると　　　　　　　自動車産業大転換期にスズキがどう対応していくか

　・平成30年01月　　　竹内 昌義氏建築家、大学教授　　　　日本はEV化の超重要な流れをわかっていない　　　　　自動車の｢EVシフト｣はどこから来ているのか　　　　　自動車EV化は、自動車業界にとどまるものではない　　　　　ドイツは「快適性」を損なわず、エネルギーを節約する　　　　自動車だけでEV化を判断すると、大きな潮流に乗れない

　・平成30念01月　　FINANCIAL TIMES　　　　テスラが世界最大の蓄電システムを稼働　　　リチウムイオン電池革命が最終段階を迎えたとされる理由　　　　　世界の電力システムを刷新する可能性も　　　　　オーストラリアはエネルギー政策を巡り迷走　　　　　「電力の安定供給という重要な課題の解決策」

　・平成30年01月　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　　　EVシフト下の自動車と電池業界、新規組の思惑　　　　　次世代革新電池の実用化以前に戦いの場が　　　　車載電池事業を拡大するドイツ自動車メーカー　　　　　大投資で欧州市場を囲い込む韓国電池業界　　　　　全固体電池にかける新規参入組　　　　中国勢と米テスラに偏る車両火災事故の晴れぬ空　　　　2018年にEVシフトは具現化するか？

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　・平成29年12月　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　　　EVシフト下の自動車と電池業界、新規組の思惑　　　　　　　　次世代革新電池の実用化以前に戦いの場が　　　　　　車載電池事業を拡大するドイツ自動車メーカー　　　　　大投資で欧州市場を囲い込む韓国電池業界　　　　　　全固体電池にかける新規参入組　　　　　　中国勢と米テスラに偏る車両火災事故の晴れぬ空　　　　　　2018年にEVシフトは具現化するか？

　・平成29年12月　　　さかい もとみ 氏在英ジャーナリスト　　　日本のお株奪った香港｢鉄道力｣は何が凄いか　　　　　定時運行率99.9％､地下全駅ホームドア設置　　　　　鉄道の定時運行率は99.9％　　　　ICカードの導入は世界初　　　　旧宗主国の鉄道を運営

　・平成29年12月　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　　トヨタとパナの提携で加速する次世代電池開発　　　　全固体電池、空気電池の実現可能性はいかに？　　　　空気電池の可能性に陰り？　　　　全固体電池の期待度　　　　　全固体電池の乗り越えるべき課題

　・平成29年12月　　　長町基氏MONOist　　　CPUやGPUと違うデンソーの新プロセッサ、運転中のとっさの判断を半導体で実現
Embedded Technology 2017」「IoT Technology 2017」の基調講演に、デンソー 技術開発センター 専務役員の加藤良文氏が登壇。「AI・IoTを活用したクルマの先進安全技術」をテーマに、同社が取り組む高度運転支援システム（ADAS）や自動運転技術の開発について紹介した。　　　「判断」に必要なAI技術と半導体　　　　　CPUでもGPUでもないプロセッサを独自開発　　　　　運転データを活用しやすい粒度に

　・平成29年12月　　　齊藤由希氏MONOist　　　車載用“角形”電池でもトップに、パナソニックがトヨタの電池パートナーに名乗り
トヨタ自動車とパナソニックは、車載用バッテリーについて協業の可能性を検討する。両社で高性能リチウムイオン電池や全固体電池を開発する。パ　　　　　ナソニックはテスラに供給する円筒形だけではなく角形でも車載用電池で業界ナンバーワンを目指す。トヨタ自動車は2030年までに電動車の販売を2016年比3.7倍に増やしていく中で、パナソニックと協力して電池の競争力向上と安定供給を実現していく。
角形に絞った理由は　　　　3.7倍の販売増に対応

　・平成29年12月　　　小林由美氏MONOist　　トヨタもお試し中のVRシステム「NVIDIA Holodeck」、AIロボのIsaacとの連携も
エヌビディアは「GTC Japan 2017」の会場で、同社が開発するVRシステム「NVIDIA Holodeck」の概要について明かした。同システムのアーリーアクセスを利用するトヨタ自動車による例も紹介した。　　　　トヨタにおけるHolodeckの試用　　　　　MRやHolodeckの活用

　・平成29年12月　　　朴尚洙氏MONOist]　　NVIDIAのCEOが日本のAI活用に期待、コマツとの協業で自律運転マシンが建設現場へ
NVIDIAのユーザーイベント「GTC Japan 2017」において、同社CEOのジェンスン・フアン氏は、AI（人工知能）の導入による建設現場の安全と生産性の向上を目的として、建機メーカー大手のコマツと協業すると発表した。　　　　　日本におけるAI活用の可能性　　　　　　「スマートコンストラクションはまだ中間地点」

　・平成29年12月　　　印南 志帆氏東洋経済 記者　　　　<パナソニックが強気､脱｢テスラ依存｣の勝算　　　　トヨタとの電池協業発表で姿勢が大きく変化　　　　　トヨタがほれたパナソニックの電池競争力　　　　テスラで生産遅延、電池は供給過剰に　　　テスラで生産遅延、電池は供給過剰に

　・平成29年12月　　ダイヤモンドOnline真壁昭夫氏[法政大学大学院教授]　　　　 　中国発のEV化で日本の自動車産業は電機の二の舞にならないか　　　　世界でＥＶへの移行が進めば日本自動車メーカーの競争力はどうなる!?　　　　　　ＥＶが主流になることで“すりあわせ”からユニット部品の組み立てへ　　　　異業態の新規参入とこれまでと違った競争の激化　　　　　　重要性高まる、ＥＶ化の先を見据えた経営戦略

　・平成29年12月　　　日経ビジネス社　 　批判は「想定内」、章男社長の決意
トヨタ自動車が11月28日に発表した役員級人事が業界に波紋を投げかけている。例年4月1日付で新体制が発足するが、今回は3カ月前倒し。外部人材や女性の登用も進める。「お友達人事」（業界関係者）と批判の声もある今回の人事。豊田章男社長は一つの決意を込めていた

　・平成29年12月　　　ダイヤモンドOnlineロイター　 　ＥＶ大手テスラ、ささやかれる「拙速な製造」のツケ　　　　通年で黒字化したことがない　　　　　修理待ちの車が200台　　　　　拙速な開発欠陥の内容について
「ドアの閉まりの悪さ、バリ残り、部品欠落など、何でもありだ。ぐらついていたり、水漏れしたり、何もかもだ」と語るのは、また別の元スーパーバイザーだ。「『モデルＳ』は2012年から作っている。それなのに、なぜまだ水漏れが起きるのか」

こうした問題の一端は、同社のマスクＣＥＯが、設計プロセスの短縮や一部の製造前試験の省略、現場レベルでの改善といった手法によって、業界標準よりも迅速に新車種を発売する方針を決定したことにある、と一部の従業員は考えている。こうした場当たり的なやり方が、修正発生率の高さにつながっている、と言うのだ。

　ＪＤパワーは「熱狂の裏側」と題する3月のレポートで、新型の「モデルＳ」と「モデルＸ」について、異音や擦り傷、ドアのアライメント不整といった問題を取り上げ、テスラの製造経験の浅さが原因であると指摘した。このレポートの結論として、テスラ車の全般的な品質は高級車セグメントにおいて「競争力に欠け」、「精度と細部に対する注意」が不足していると述べている。

　ＪＤパワーでグローバル自動車コンサルタント部門のディレクターを務めるキャスリーン・リツク氏は、こうしたお粗末さは、メルセデスベンツやＢＭＷといった高級車ブランドではめったに見られないものだ、と語る。

　・平成29年12月　　　二階堂 遼馬氏東洋経済記者　　　　パナソニック｢EV電池｣への多大な傾注と試練　　　　　盟友テスラが元パナ幹部を衝撃の｢引き抜き｣　　　　　2015年度からの4年間で累計1兆円の戦略投資　　　　　パナのキーパーソンがテスラに電撃移籍　　　　　中国市場でサムスン、LGとの再戦も

　・平成29年12月　 　週刊ダイヤモンド編集部　　　トヨタ、異例の役員人事で「お友達内閣」発足の裏事情　　　　「フェアな人事か」不満も

　・平成29年12月　　　池松 由香氏日経ビジネス記者　　　 　　膨張する「仮想大手」ルノー・日産・三菱自連合　　　　　磨き上げてきたアライアンス戦略の要諦を探る　　　　　　　シングルリーダーが決断　　　　　　次元の異なる協力関係

　　・平成29年12月　　　西村 友作氏対外経済貿易大学　副教授　　　　　　　燃料電池車の普及に動き出した上海市の思惑　　　　　　「上海市燃料電池車発展計画」の概要　　　　　　

　・平成29年12月　　　石橋留市氏[ジャーナリスト　　　　トヨタの“異例”役員人事が映し出す「自動車業界の苦悩」　　　　　　「等身大のトヨタ」を映し出す役員人事　　　　　　　副社長の役割は増し人数も4人から6人に　　　　　　　トヨタに迫る危機感ＥＶシフトや異業種との連携にも対応　　　　　　　ＳＮＳを見れば驚く章男社長の懐刀である友山氏

　・平成29年12月　　　　FINANCIAL TIMES　　　テスラのトレーラー、充電に4000戸分の電力必要　　　　　　EVの増加に伴い充電インフラに求められる新たな発想　　　　　　　30分で充電するには1600キロワットの電力が必要　　　　　　EVの充電需要を満たすためのインフラにはもっと議論が必要　　　　　　英国ではEV普及で電力需要の拡大は原発6カ所分になるとも

　・平成29年12月　 　　週刊ダイヤモンド編集部　　　【パナソニック】投資再拡大で問われる学習効果とリスク管理
テレビでの敗戦をＥＶ（電気自動車）で取り返す──。パナソニックが再度攻勢に転じようとしている。巨額赤字の元凶となったプラズマディスプレーパネルへの過剰投資の経験は生かされるのか。（「週刊ダイヤモンド」編集部　鈴木洋子）
テスラ新車　立ち上げ遅れでＡＩＳ社に影響必至

・平成29年12月　　　中田 敦氏シリコンバレー支局　　　小型ロボットでも感情AIや画像認識を実現　　　　　　「Cozmo」のからくり　　　　　　画像認識はOpenCV、感情AIも搭載　　　　　　感情変数に従って表情や仕草を決定　　　　　大学のロボット研究者も活用するCozmoのSDK

・平成29年12月　　　ダイヤモンドOnline佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表　　　　　トヨタ新副社長デンソーから復帰も、異例の役員人事3つの狙い　　　　　異例の形」だったトヨタの人事発表　　　　　　今回の役員人事の3つの狙い　　　　　副社長は6人体制にデンソーからの就任も　　　　　　体制面で大きく変わるトヨタ

・平成29年11月　　　　ダイヤモンドOnlin中尾真二氏[ITジャーナリスト・ライター　　　　EVを軽視する日本の自動車産業は「ゆでガエル死」する　　　　　　EVよりハイブリッドがいい、と安心しきっている場合か　　　　　　　自動車も、出版や家電と同じ道を歩むのか　　　　　業界が思っているほど参入障壁は高くない　　　　　EVは当面普及しないという楽観はガラパゴス携帯の失敗と同じ　　　　　　　スマホやITではなく日本経済はクルマが売れてナンボ

・平成29年11月　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　　政治外交まで絡めた電池業界の混乱と思惑　　　　　　　日韓中の陣取り合戦に突入　　　　　投資戦略が大きく異なる日本勢の動向 　　　　　政治外交にまで及ぶ韓国勢の動向 　　　　　　ますます勢い付く中国勢

・平成29年11月　　　　ダイヤモンドOnline益子 修氏[三菱自動車ＣＥＯ]　　　　　　三菱自・益子修CEOが語る「ルノー・日産から買った“17年物の洗練”」　　　　　　　三菱自動車は、どのように生き残っていけるか　　　　　　ガソリンエンジンの性能向上努力が、ガソリンエンジンを否定していく　　　　　　　「やはり三菱単独では生き残れない　　　　三菱は、ルノー・日産の子会社になったのではなくノウハウを買った

・平成29年11月　　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　　　環境改善か下剋上か、EVシフトの先の業界勢力　　　　　　むき出し政策の中国　対応すべき日本勢の指針　　　　　　　圧倒的に強かった日本勢の電動化戦略とビジネスモデル 　　　　　下剋上をあからさまに目論む中国NEV規制 　　　　　　　日本勢が対応すべき各種課題

・平成29年11月　 　　　ロイター　　　　ソフトバンクのウーバー出資、東南アジアの配車市場再編も　　　　　　　過剰投資　　　　　　幹部の流出相次ぐ

　・平成29年11月　　　　週刊ダイヤモンド編集部　　　　日系車メーカーにどう影響？米クアルコムに14兆円の買収提案　　　　　　日系車メーカーにも影響

・平成29年11月　　　　　週刊ダイヤモンド編集部　　　　EVシフトで明暗分かれる、自動車部品メーカーの末路
電動化、自動運転、コネクテッド。11月5日まで東京・有明の東京ビッグサイトで開かれている東京モーターショーの見どころの一つは、この3分野への各社の対応だ。これらに強みを持つ自動車部品メーカーの存在感は今、急速に高まりつつある。モーターショーでも、業界の垣根を超えてしのぎを削る開発競争の一端が垣間見える。（週刊ダイヤモンド編集部　重石岳史）

今回の東京モーターショーに出展する各メーカーのトップが口をそろえるのは「自動車産業がこれまでにない大きな変革期にある」という認識だ。従来型のエンジン車がＥＶに置き換われば、約4割の部品が不要になるとされる。特にエンジン周りに関わる部品メーカーには「生き残りをかけた戦いがこれから始まる」との危機感が強い。

　一方で電動化技術や半導体、人工知能（ＡＩ）などの強みを持つメーカーにとっては商圏を拡大するチャンスだ。国内外の電機メーカーやＩＴ企業などは一気呵成に攻勢を強める。

　日本の製造品出荷額は2000年代以降、電機機械が韓国や台湾の台頭で衰退したこともあり自動車部品産業への依存度が大幅に増加した。素材を含めた就業人口は130万人に上り、日本の製造業は自動車部品産業の“一本足打法”というのが現状だ。その大黒柱が倒壊するような事態となれば、日本経済への打撃は計り知れない。

　100年に一度の大変革期に自動車産業は果敢に立ち向かうことができるのか。生き残りをかけた新時代の覇権争いが始まろうとしている。

・平成29年11月　　　　牧野 直哉氏未来調達研究所取締役/調達・購買セミナー講師　　　　　　日産に放たれたカルソニック砲の衝撃l　　　　　　好調だった日産自動車の業績 　　　　　　サプライヤーを無視できない日産自動車 　　　　　　自動車部品メーカーを取り巻く厳しい経営環境 　　　　　　初めて発生した大手企業起因のサプライチェーン断絶 　　　　　サプライヤーとの対等な関係構築を目指せ

・平成29年11月　　　　　週刊ダイヤモンド編集部 　　　トヨタとホンダが「EVシフト」に乗らず全方位体制を貫く理由　　　　　　

トヨタとホンダに共通するのは、他社の追随を許さないＨＶの高い技術を持つがゆえに、その先行者利益を長く享受したい思惑だ。ゆえにＥＶへの本気度は相対的に低くなる。

　今、自動車産業は100年に一度の大変革の時代を迎える。欧州や中国は一気にＥＶへシフトし、ＨＶ技術で先行するトヨタやホンダの追撃にかかる。全方位戦略はその攻勢に耐えられるのか。勝負の趨勢はそう遠くない未来に見えてくる。

・平成29年10月　　　　ダイヤモンドOnlineロイター　白水徳彦編集　：石田仁志　編集協力：本田ももこ　　　トヨタ、水素燃料車普及へ加速　貯蔵・輸送などで強み　　　　　　

トヨタはこれまで水素技術の開発に巨額を投資してきた。同技術を巡っては、米電気自動車テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が「非常に愚か」と指摘しているものの、トヨタはガソリン車の代替には、テスラの「モデルＸ」のような全電気自動車と、自社の水素ＦＣＶの両方の技術が必要だと考えている。

　トヨタの内山田竹志会長は、東京モーターショー開幕前にロイターに対し、ＥＶと水素ＦＣＶの間には、一方が利益を得ればもう一方が損失を受けるといった「ゼロサム」的な敵対関係はないとみているとし、「ＦＣＶについて手を緩めるつもりは全くない」と述べた。

　トヨタは2014年にセダン型量産車「ミライ」を724万円の価格で発表し、ガソリン車に代わる主な車として燃料電池車普及への取り組みを開始。その後、米国など世界でもミライを発売した。しかし中国や欧州を含む主要市場が電気自動車への傾倒を加速するのに伴い、燃料電池車を巡る当初の興奮は薄れてきた。

　　　　　中国への期待

・平成29年10月　　　　CAR and DRIVER[総合自動車情報誌]　　　　インド人もびっくり！スズキが躍進する新興国の日本車事情　　　　　　新車販売台数が2ケタの大幅プラス超有望市場インドで躍進するスズキ　　　　　　需要に販売が追い付かないトヨタ新型ミニバンは6〜8週間の納車待ち

・平成29年10月　　　大西 孝弘氏日経ビジネス記者　　　　トヨタがテスラから規制対応で排出枠を爆買い　　　　　　カリフォルニアの規制で環境対応の優勝劣敗が明らかに　　　　　　　ZEV2.0でトヨタはさらに厳しく　　　　　　世界で進むEVシフト

・平成29年10月　　　　高見 和也氏東洋経済 記者　　　　日野の海外攻略を支える｢マザー工場｣の実力　　　　　知られざる大型トラックの生産現場に潜入　　　　　　モジュール化で多品種少量生産が可能に　　　　　　キャブ溶接の自動化率は9割超え　　　　　　海外展開のマザー工場に

・平成29年10月　　　　ダイヤモンドOnline井元康一郎氏[ジャーナリスト　　　　日産の「無資格検査問題」が起こるべくして起きた意外な背景　　　　　　「好調ぶり」に水を差した事件そもそも完成検査とは何か　　　　　なぜ日産は初歩的な不正をやってしまったのか　　　　　　「危機意識がなかった」と非難されても致し方ない　　　　　　昔のまま法や規則を放置していた国交省の制度設計

・平成29年10月　　　　『週刊ダイヤモンド』副編集長　浅島亮子氏　　　世界がトヨタを潰しにきた！VW、習近平「EVシフト」の狙い　　　　　超レガシー企業パナソニック・トヨタの試練

・平成29年10月　　　　田嶌 ななみ氏東洋経済 記者　　　　　元テスラ幹部が予言する｢日本車｣の未来
電気自動車（EV）の製造コストの約半分を占めるといわれる車載電池。市場の本格拡大を前に、電池メーカーによる投資が加速している。

米Googleがクラウドサービス「Google Cloud Platform」利用拡大の切り札に据えているのが機械学習サービスだ。同サービスの開発責任者であるJia Li氏は「機械学習を誰もが利用できるものにすることに、大きなビジネスチャンスがある」と意気込む。米Stanford大学で「ImageNet」プロジェクトに関わった著名なAI（人工知能）研究者でもあるLi氏に、GoogleのクラウドAI戦略を聞いた。（聞き手は中田 敦＝シリコンバレー支局）
「Kaggle」に登録したデータサイエンティストは100万人突破

・平成29年06月　　　　寺岡 篤志氏日経ビジネス記者　　　　　「赤字でも巨額投資」中国EVブームの行く末　　　　　中国EV企業の幹部3人が語る
蔚来汽車
英語名は「NextEV」、ブランド名は「NIO」。2014年11月に、インターネットサービスの騰訊控股（テンセント）やネット検索の百度（バイドゥ）など中国のトップIT企業などから出資を受けて誕生したEVベンチャー。非上場ながら企業価値が10億ドルを超える「ユニコーン企業」でもある。　　　　　顧客重視のお手本はスタバ　　　　　　　出資金は副社長も知らない？　　　　　上海はサプライヤーの宝庫　　　　　　赤字体質でもEVに活路　　　　　　クルマづくりはドイツ流　　　　　　　テスラをベンチマークに　　　　　地方政府が後ろ盾　　　　　　海外ブランドもターゲット　　　　　HVでは日本にかなわない

・平成29年06月　　　　ダイヤモンドOnline佃 義夫氏[佃モビリティ総研代表]　　　　　“ホンダらしさ”は復活するか？「2030年ビジョン」攻めの中身　　　　　「2030年ビジョン」でホンダの新たな強みを出す　　　　日本の自動車業界は激変ホンダだけが孤立…　　　　　「ホンダらしさ」の復活はあるのか？　　　　　ホンダ独自の「感性価値」に注目

・平成29年06月　　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務　　　　自動運転による自動車業界のパラダイムシフト　　　　　覇権争いの様相を呈す　　　　　　　自動運転での日本勢は勝てるか？　　　　　　1．目標設定で遅れをとる日本勢　　　　　2．レベル2を超えたメルセデス・ベンツの脅威　　　　　　3．日々進む提携

・平成29年06月　　　　田原 総一朗氏　　　日本企業がAIで周回遅れになった理由　　　　60代の古い発想では波に乗れない　　　　　　AIで新たな仕事が生まれる　　　　　　「好きなことしかしない」という働き方

・平成29年06月　　 　宮本 夏実氏東洋経済 記者　　　　　｢ホンダらしさ｣は自動運転でも体現できるか　　　　　2025年に一般道での自動運転実現を目指　　　　　　自動運転中ならテレビ電話も可能　　　　　EV開発専門の部署を設置　　　　　　　遅れたモジュール化開発を急ぐ　　　　　コモディティ化に対する強い危機感

・平成29年06月　　　　進藤 智則氏日系BP社　　　　　　配膳ロボットが中国で早く普及するワケ　　　　　　SLAM（位置特定と地図作成）」がもたらすインパクトを解説　　　　　　　来店客が動き回っても安全　　　IoTデータ収集の仕組みも実装

・平成29年05月　　　　坂口 孝則氏調達・購買コンサルタント／未来調達研究所株式会社取締役／講演家　　　　ロボットや一般人活用　宅配便の人手不足解消l　　　　　海外事例を5つの観点から見る　　　　　　1．自律走行車　　　　2．一般人ドライバー利用　　　　　3．GPSトラッキングによる不在配送の防止　　　　4．小売側の工夫　　　　　5．都市設計

・平成29年05月　　　　週刊ダイヤモンド編集部 　　　　　米自動車市場、安売り合戦の激化で日系メーカーにも暗雲　　　　　　激化する安売り競争

・平成29年05月　　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　　始まった半導体の王者インテルの逆襲　　　　　　AI用半導体の勝者は誰だ
「TPU（グーグルが独自開発する半導体）の開発プロジェクトは実際、FPGA（回路の構成を自由に変更できる半導体）で始まったが、我々はそれを放棄した。FPGAはその当時のGPU（画像処理半導体）と比較して性能面で競争力がなかったからだ。そして、（今では）TPUは、GPUより高速に動作する。FPGAとGPUを越えて、TPUは大きな利益をもたらす」

　競合する2社とは、米国の半導体大手であるエヌビディアとインテルに他ならない。　　　　　矛先のもう1社はインテル　　　　　インテル幹部「まだ勝負は分からない」

・平成29年05月　　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　　キーマン独白「AIのため“犠牲”にしたもの」　　　　　　　ジェンスン・フアンCEOインタビュー（後編）

　ゲーム用半導体というニッチ業界の1社だった米エヌビディアが、AIで躍進を遂げることができた理由はどこにあるのか。

　同社の最大の強みであるGPU（画像処理半導体）。同時に複数の計算をこなす「並列演算」が得意で、もともとはグラフィックコンピューティング向けの半導体だ。同社はこのGPUが、大量のデータを同時に学習しなければならないAIに向いていることにいち早く気付いた。

　「千載一遇のチャンス」。AIの登場をこう捉えたエヌビディアのジェンスン・フアンCEO（最高経営責任者）は、経営資源の多くを一気にAI関連ビジネスに振り向けた。

　ただし、それによって同社は多大な“犠牲”を払った。その一部始終を、フアンCEOが語った。（聞き手は島津 翔）

エヌビディアのGPUはゲームやスーパーコンピューターの世界でシェアも高く、世界的に有名でした。そのGPUが、AI、特にディープラーニング用で力を発揮すると気付いた。ただし、「気付く」のと「ビジネスにする」のとでは大きな違いがあります。
ジェンスン・フアンCEO：5年ほど前、エヌビディアは米国のスタンフォード大学などと、グーグルの初期ブレインプロジェクトに参加しました。このプロジェクトで、AIにおけるGPUの可能性をエヌビディアの全社員が認識したのです。ディープラーニングを進化させるのはGPUだと。　　　　　　ただ、後から考えると、これは必然だと分かりました。

ファン：　　だから、グラフィックに最適化されたGPUが、人間の脳を模したディープラーニングに向いているというのは必然なんですよ。

　我々はそこで深く考えました。このディープラーニングという手法は、単に新しいアルゴリズムではない。ソフトウエアの開発を革命的に変え得るものであると。全く新しいコンピューターへのアプローチなのだと。過去50年間で全く解決できなかった多くの問題を解決できるものだと。
　興奮しましたよ。この事実に気付いた時は。そこから、全社でディープラーニングを追求する方向に動いたわけです。

動き出して1年で数千人のチームに 　　　　　アマゾン、マイクロソフト、グーグル、アリババ… 　　　　　チャンスを掴むには“犠牲”が必要 　　　　　卓球台を囲んだベンチャー時代と変わらないこと
約20年前にフアンCEOがエヌビディアを創業した時と同じように見えます。少人数で卓球台を囲んで食事していた当時と。

・平成29年05月　　　　　トレンド・ボックス　　　　自動車開発に100年ぶりの「革新」なるか　　　　　　「自動車用電子ミラー」がもたらすインパクトを専門記者が解説
カメラとディスプレーを用いた電子ミラーが解禁となり、自動車用ミラーが大変貌を遂げる。1980年代にフェンダーミラーからドアミラーに移行してクルマのデザインが大きく変わった。鏡のない「ミラーレス車」の登場は、自動車関連業界に大きなインパクトを与える。　　　　電子ミラーには4つの利点　　　　電子ミラーのコストは5倍以上　　　　　　自動運転のセンサーにも流用

・平成29年05月　　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　エヌビディアCEO「自動運転、2年で可能」　　　　　AIのキーマン、ジェンスン・フアン氏インタビュー（前編）

「自動運転で10兆ドルの産業に革命を起こす」――。米半導体大手エヌビディアCEOジェンスン・フアン氏のこの発言を、もはや「ビッグマウス」として一笑に付すことはできないだろう。

　5月10日、トヨタ自動車と自動運転で提携すると発表。自動運転では、既に独アウディや独ダイムラーなどの大手に加え、EV（電気自動車）の米テスラとも協業する。「自動運転にエヌビディアのAI用半導体は必須だ」。こう答えるエンジニアも少なくない。

　ほんの数年前まで、エヌビディアはゲーム用半導体メーカーの1社に過ぎなかった。半導体業界でも、同社の売上高は世界ランキング10位以下。なぜ同社はここまで圧倒的なスピードで自動車業界の台風の目になったのか。強烈なリーダーシップで知られるフアン氏に、そのワケを直撃した。聞き手は島津 翔
これまでのソフトウエアではできっこない　　　　　　専従チームが日系メーカーと商談　　　　　電話で起きたのと同じ激変がクルマでも　　　　　　ライバルは「びっくりする産業から」　　　　　　エヌビディアはもともとグラフィックの会社でした。それがAIのリーダーになり、自動運転車を開発するなんて誰が想像したでしょう。そのような存在が、また現れるはずです。

・平成29年05月　　　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　　　リチウムイオン電池も有機ELの二の舞か？　　　　　日本勢の危機感不足と油断は致命傷を招く　　　液晶に慢心した日本勢ディスプレー業界　　　　リチウムイオン電池事業でも類似した状況が続く　　　　　実用化には懐疑的であった車載用LIB　　　　共通した問題の多い有機ELとLIB

・平成29年05月　　　　　トレンド・ボックス　　　EVの課題克服？リチウムイオン電池の後釜　　　　　「全固体電池」がもたらすインパクトを専門記者が徹底解説　　　　　　トヨタ、3分で充電するEV電池　　　　　　　ダイソンは年間利益2倍を投資　　　　　2025年にはドアが閉まる？

・平成29年05月 　　　　大西 孝弘氏日経ビジネス記者　　　　　ゴールドマンが積極投資、倒産急増の再エネ業界l　　　　　再エネ事業者の優勝劣敗が鮮明になってきた　　　　　ベンチャーが国内最大級の洋上風力を計画

・平成29年05月　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　　詳報：トヨタが頼った謎のAI半導体メーカー　　　　　　産業秩序が激変、自動車を「操る」のは誰だ

　AI（人工知能）による産業構造の激変が始まった。

　売り上げ規模など従来の序列は全く関係ない。対応できない既存勢力は没落する。強固なピラミッドを持つ自動車産業とて安泰ではない。AIによる自動運転の実用化が、激変の号砲となる。

　5月10日にトヨタ自動車とAIによる自動運転で提携したのは、半導体世界シェア10位以下の米エヌビディア。自動車業界と半導体業界にとって、序列の崩壊を象徴する提携である。

　エヌビディアは長らく、ゲーム用半導体というニッチ産業のプレーヤーの1社に過ぎなかった。まさに「知る人ぞ知る」存在だった同社は、AI時代の寵児になりつつある。

　ただし、同社のAI用半導体メーカーとしての実力はいまだベールに包まれている。4月、日経ビジネスはメディアとして世界で初めて、米エヌビディアを密着取材した。

　AIによる世界制覇の攻防──。特集第1回は、その主役の1社であるエヌビディアの実像を詳報する。

米ニュージャージー州ホルムデル。半導体大手の米エヌビディアが自動運転の開発拠点を置くこの地方都市の郊外で、4月中旬、日経ビジネスは1台の黒いクルマが走っている姿をとらえた。

　米フォード・モーターの高級車「リンカーン」を改造した、エヌビディアの自動運転試作車「BB8」である。

　「世界の技術を支配する」と言われ、20世紀にトランジスタやC言語など革新的技術を次々に生み出した「ベル研究所」。奇しくもその跡地で、エヌビディアによる今後の自動車を“支配”するかもしれない実験が行われていた。

一見、普通のクルマ──。ただし、試作車「BB8」には1点だけ、これまでのクルマの常識を超える“個性”を持つ。

　運転者が、人間ではなくAI（人工知能）という点だ。　
　この技術力に、トヨタ自動車が惚れ込んだ。　　　　　本社潜入、トヨタが惚れた製品を発見　　　　　　　

その一室に、トヨタが惚れたエヌビディアの製品があった。

　GPU（画像処理半導体）──。エヌビディアが世界シェア8?9割を持つ半導体である。同社の主力製品であるGPUには、圧倒的な強みがある。同時に複数の計算をこなす「並列演算」がずば抜けて得意なことだ。

　パソコンに必ず搭載されているCPU（中央演算処理装置）は「A」という計算の後に「B」という計算をする「逐次演算」に向く。演算装置という点では同じだが、例えるならば、GPUは数千人が同時に計算をする研究所であり、CPUは1人の天才の頭脳のようなものだ。

　AIは自動車の“頭脳”になる。ただし、AIもコンピューターの中で動くプログラムの一種。スムーズに頭脳を回転させるには、高性能な半導体が必要だ。

　つまり、AIは「超」が付くほど高性能な半導体がなければ動かない。そこに商機があると感じ、半導体メーカーに加え米グーグルなどのIT（情報技術）大手も自前の半導体開発に向けて動き出した。

AIによる世界制覇の動きの一つは、半導体をめぐる主導権争いである。

　まだ勝者は決まっていない。ただ、トヨタが選んだのはエヌビディアのGPUだった。トヨタは、「エグゼビア」とコードネームで呼ばれる次世代GPUを自動運転の“頭脳”としてクルマに取り込む。

　5月10日、米カリフォルニア州サンノゼで開かれた会見で、エヌビディアはトヨタとAI（人工知能）を使った自動運転車の開発で協業すると発表。エヌビディアが開発中の次世代GPUを、トヨタが実際に製品化する自動運転車に搭載するだけでなく、両社は自動運転の実現に向けたソフトウエアも共同開発する
デンソー幹部「GPUしか動かない…」

トヨタは車載用の半導体を内製するほか、グループ会社のデンソーや、株式を保有するルネサスエレクトロニクスなどから調達している。自動運転の頭脳となる半導体を外資系企業から調達するのは異例だ。

　「いや、実はこのプログラムを動かせるのは、現状ではエヌビディアのGPUだけなんですよ……」。あるデンソー幹部はつぶやいた。同社が自動運転用のソフトウエア開発のデモで使用していたのがエヌビディアのGPUだった。

　デンソーはトヨタグループ最大の部品メーカーであり、1990年代後半からAI研究に着手。AIの専門チームも作っていることで知られる。そのデンソーの幹部をもってして、「唯一」と言わしめる技術的な優位性をエヌビディアは持つ。

　エヌビディアは全ての半導体製品の生産を外部に委託するファブレスメーカー。台湾積体電路製造（TSMC）と韓国のサムスン電子に製造を委託する。研究所の担当者は「両社に対してこの数カ月でエグゼビアのバグを潰す作業を依頼済みだ」と開発が順調に進んでいることを明かした。製品の市場投入は予定通り今年後半になる見込みだ。

　提携発表の会見を聞いたある自動車担当アナリストはこう言う。「この提携で、自動運転に関してはAI半導体のデファクトスタンダード（事実上の標準）はエヌビディアのGPUで決まりだろう」
エヌビディアはドイツ勢ではフォルクスワーゲン、アウディ、ダイムラーと既に提携。米国勢ではフォード・モーターに加えて、EV（電気自動車）のテスラとも協業する。その列にトヨタも加わることになったからだ。
売上高が前期比で2200億円も増加

2017年1月期の売上高は69億1000万ドル（約7900億円）。AI関連事業の急拡大によって、前期比で2200億円も増加した。今期に入ってさらに成長ペースが加速。瞬く間にAI時代の寵児になろうとしている。

　GPUを複数搭載した自動運転用スーパーコンピューター「DRIVE PX 2」。弁当箱のサイズで、アップルの最上位ノートパソコン「マックブックプロ」150台分の処理能力を持つ。この圧倒的なスピードが、同社最大の武器だ。

同社で自動車事業を統括するロブ・チョンガー副社長は、DRIVE PX2を手に持ちながら次のように話す。

　「（自動ブレーキなどの）ADAS（先進運転支援システム）と自動運転はまるで違う。極めて高性能なコンピューターが必要であり、これまでの延長線上の技術では不可能だ。全く異なる『ゲームチェンジャー』となる技術が必要であり、それがディープラーニングとGPUだ」

　「我々は車載用のAI開発だけでこれまで1億ドルの投資を行い、2000人のエンジニアを雇用している。チップに加えて、自動運転用のソフトウエアを構築していて、全てオープンにしている。誰でも使える。我々が競合より数年先を走っているのは確かだ」

　エヌビディアはAIにおける独特のポジションを既に獲得しつつある。半導体メーカーでありながらソフトウエアに強く、パートナーに開発環境の門戸を開き、AI開発のプラットフォームとして存在する。ファブレスという点は米アップルに、オープンプラットフォームという点では米グーグルに似る。

　GPUというAI用半導体を持ち、ソフトウエア開発にも乗り出す。この「オールインワンパッケージ」が自動運転の開発で生きてくる。冒頭で見た試作車「BB8」から、エヌビディアの実力が分かる。クルマを司るAIは“3人”いる

“1人目”のAIの名は「パイロットネット」。学習させたのはセンサーから得たクルマの周囲の画像ではなく、人間が運転するときのしぐさや目線、障害物に遭遇したときの避け方などの振る舞いだ。車線の有無や異なる時間帯、様々な気候条件などでの行動データをAIに学ばせた。

　すると、パイロットネットは運転する際に注意を払わなければならないポイントをAI自らが見つけ出した。例えば車線や対向車のボンネットのような場所に、AIは焦点を当てた。

　これはドライバーが普段、無意識に注意しているポイントと全く同じ。つまり自ら知識を獲得したのだ。エヌビディアによれば、既にBB8は数千キロを走破。パイロットネットの開発開始から18カ月が経過し、学習はほぼ完了しているという。

　“2人目”は「ドライブネット」。周辺画像を取り込んで、歩行者や自動車、バイク、交通標識などを判断する。わずか数時間の学習で、AIは交通標識の96％を正しく認識できるようになるという。「これまでのコンピューターでは、96％を達成するのに数年の開発環境が必要だった。光のようなスピードだ」。アウディ幹部はこう語る。

　“3人目”は「オープンロードネット」。文字通り、道路上のどの場所が安全で移動しても事故が起こらないかを周辺状況やクルマのスピードなどからAI自ら判断する。

　全てエヌビディアが自前で開発したAIである。

　チョンガー副社長は、今後の展開を次にように話す。「（BB8に）搭載しているAIは3つだが、完全自動運転には20?30のAIが必要になるだろう。次々にAIを育てて搭載していくよ。それが、コンピューター業界のスタンダードだから」

　始まった競争軸の変化。新たな付加価値の源泉はAIであり、新たな業界の「支配者」はAIを使いこなす黒子である。単なるメーカーは、手足のように支配者に使われるだけだ。

・平成29年05月　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　　エヌビディアCEO「自動運転、2年で可能」　　　　　　AIのキーマン、ジェンスン・フアン氏インタビュー（前編）　　　　　　

「自動運転で10兆ドルの産業に革命を起こす」――。米半導体大手エヌビディアCEOジェンスン・フアン氏のこの発言を、もはや「ビッグマウス」として一笑に付すことはできないだろう。

　5月10日、トヨタ自動車と自動運転で提携すると発表。自動運転では、既に独アウディや独ダイムラーなどの大手に加え、EV（電気自動車）の米テスラとも協業する。「自動運転にエヌビディアのAI用半導体は必須だ」。こう答えるエンジニアも少なくない。

　ほんの数年前まで、エヌビディアはゲーム用半導体メーカーの1社に過ぎなかった。半導体業界でも、同社の売上高は世界ランキング10位以下。なぜ同社はここまで圧倒的なスピードで自動車業界の台風の目になったのか。強烈なリーダーシップで知られるフアン氏に、そのワケを直撃した。聞き手は島津 翔

今年1月、米ラスベガスでの発表は衝撃的でした。ドイツのアウディ、ボッシュ、ZFなどの自動車業界の大手メーカーと次々に提携を発表する姿から、AIの中心的な存在になりつつある印象を受けました。
まずは自動車について。AIに関連して、今エヌビディアが最も注力する産業と理解しています。単刀直入に、なぜ世界中の自動車メーカーからここまで引き合いがあるのでしょうか。

フアン：いや、ラッキーというのは、AIがブレークスルーになることに素早く気付いたことです。（人間の神経回路を模した計算手法である）ディープラーニングによって、将来どんなことができるのかを想像することができた。

　当社が車載コンピューターに取り組み始めたのは10年以上前（編集部注：当時はゲームでの経験を生かしカーナビなどのグラフィック関連事業として進出）。その当時から、長期的にクルマというものが、パワフルなコンピューターになっていくと思っていました。言い換えれば、クルマは4つの車輪の上にコンピューターが載ったものになる。そう考えていたんです。
これまでのソフトウエアではできっこない

ただし、自動運転車を実現するようなテクノロジーやソリューションは当時、存在しませんでした。

　数年前、ディープラーニングと人の視覚に匹敵する画像認識の能力がテクノロジーとして台頭しつつあることを“発見”した時に、これで自動運転車を実現できると確信しました。

その発見をどうビジネスに展開したのでしょう。

フアン：最初のステップは、この問題を我々がどう解決できるのか、自分たち自身でしっかりと確認することでした。

　なぜなら、自動運転車はコンピューティングの問題として非常に複雑です。世界中で最も難しい、複雑なコンピューターになると言ってもいいかもしれない。

　自分の周りにある世界を正しく認識し、合理的な判断をし、そしてそこで自分には何ができるか、何をすべきかを考え、そして安全に運転する。こんな問題はこれまでのソフトウエアやアルゴリズムではできっこない。全く新しいコンピューティングの方法が必要です。

　数学的に極めて複雑な演算が可能なスーパーコンピューターを、クルマの中の限られたスペースに搭載しなければならない。それが課題でした。つまり、超高度な能力を持つコンピューターの小型化。これが課題だったのです。

　我々がそれまでに作っていたスパコンを、ずっと小型化する必要があった。だからこそ様々な事業部門からエンジニアをかき集めて大々的なチームを作りました。

　そして数カ月ごとに、世界の多くのメーカーに対して、どのように進捗しているのかを発表し続けました。ラスベガスのCES（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）もその一つの場です。

　最初の質問にお答えしましょう。なぜ引き合いが多いのか。
専従チームが日系メーカーと商談

技術開発の開始から数年経ったころ、自動車メーカーや物流企業など多くの企業が「エヌビディアは、本当にこの問題に真剣に取り組んでいる会社だ」と納得してくれたのです。その間、我々はとてつもなく大きな投資をし続けましたが。

　我々が持っているのは、半導体というハードウエアだけではありません。自動運転を実現するソフトウエアや開発環境も用意できます。実際に自動運転車を実現できる「スキル」を持つことができました。そして、ゆっくりではありますが、1社1社、「一緒に自動運転車を作る挑戦をしたい」と言ってくれるパートナーが増えていったのです。

　そして、今では多くの自動運転車のプロトタイプに当社のデバイスが搭載されています。

パートナーとして、日本の自動車メーカーをどうご覧になっていますか。

フアン：日本の自動車産業は、間違いなく世界で最も重要だと考えています。

それは、なぜ？

フアン：高級車メーカーと違い、日本の自動車メーカーは高級車から大衆車までをカバーしている。つまり、社会の多くの部分にリーチしようとしたら、我々は日本メーカーとパートナーにならなければならないわけです。日本メーカーは世界中の顧客を相手にしていて、顧客からの期待も非常に高い。

　ただし、その分、日本メーカーはハードルが高い。安全と品質を重視していて、テクノロジーが非常に優れていないと、日本メーカーが採用するのは難しいからです。

口説き文句は。

フアン：私どもは懸命な努力をしている。プラットフォームは正直に言ってまだ完全にはレディーになっていない。ただし、2年後にはレディーの状態になる。こう伝えています。
電話で起きたのと同じ激変がクルマでも

2年後には加速・操舵・制動の全てを自動化する「レベル4」が実現する。

フアン：その通りです。そして我々の夢は、完全自律走行車（編集部注：レベル5を指す無人運転車）を2020年までに公道で走らせるようにすることです。

もう一度、確認させて下さい。もう日本メーカーとは商談の場を持っている。

フアン：社内に専従チームを抱えていて、すでに日本の自動車メーカーと話し合いをしています。

なるほど。自動車に関して、次に内部構造の質問をさせてください。クルマの中には、ECUと呼ばれる車載コンピューターが数十個程度、載っています。並列演算が得意なエヌビディアのGPU（画像処理半導体）が実際にクルマに搭載されようになると、コンピューターの数はどうなりますか。

フアン：これは非常に良い質問ですね。私は、1〜4つで収まると見ています。それでいて、現状のECUの1万倍のパワーを持つことになるでしょう。自動運転にはそれだけのパワーが必要です。

―つまり、自動運転という機能だけではなく、クルマの内部構造もがらりと変わる。

フアン：その通りです。さらに重要なのはソフトウエアの進化でしょう。クルマには300程度の小型ソフトウエアが搭載されていますが、将来的には1つになる。大型のソフトウエアが取って代わります。

　携帯電話（スマートフォン）と同じでしょう。現在はほとんどソフトウエア側で制御しています。

　電話は昔、通話機能を持つ「ただの電話」でした。現在のクルマはエンジンとタイヤで成り立つ「ただの自動車」でしょう。将来、クルマはソフトウエアになります。電話で起きたこと、テレビで起きたことと同じことが自動車の世界でも起こります。
ライバルは「びっくりする産業から」

それは産業構造が変わることを意味しませんか？半導体やソフトウエアが付加価値を決める時代になった。同様のことがクルマでも起きる？

フアン：ある程度はイエス。ただ完全にそうはならないでしょうね。

携帯電話とクルマは違うと。

フアン：もちろん、半導体とソフトウエアは非常に重要な部分を握ります。ただし、電話と違って、クルマの場合はハードウエアの比率が高いでしょう。工業デザイン的な要素がまだまだ残る。いかに美しいか、いかに居心地がいいか。将来、クルマは居場所、リビングルーム、書斎、娯楽室になりますから。

　クルマというものが、A地点からB地点に行くための手段ではなくて、「居たい場所」に変わる。だからこそ、自動車産業の将来というのは、自動車メーカーにとって非常にエキサイティングだと思います。現在の携帯電話は、昔の電話と比べて100倍豊かでしょう。クルマもきっとそうなります。

フアンさんのお話を聞いていると、自動車メーカーと半導体、ソフトウエア業界の協業が加速度的に進みそうです。「協業の時代」に、エヌビディアのライバルになるのはどこでしょう。

フアン：長期的に、極めて多くの会社がクルマ向けの半導体を売ることになるでしょう。あらゆる産業が車載分野を狙うはずです。我々のライバルはびっくりするような産業から現れるのではないかと考えています。その相手が最も手強いでしょう。

　エヌビディアはもともとグラフィックの会社でした。それがAIのリーダーになり、自動運転車を開発するなんて誰が想像したでしょう。そのような存在が、また現れるはずです。（後編に続く）


・平成29年05月　　　宮本 夏実氏東洋経済 記者自動車メーカー、部品会社を担当　　　　　　トヨタとホンダをまねた｢中国車｣躍進のワケ　　　　　日系メーカーは中国でシェア低下が続く　　　　トヨタに学んだ中国ブランド車が台頭　　　　　日産も中国メーカーの勢いに危機感　　　　　若年層は車内でのネットの使い勝手を重視

・平成29年05月　　　田嶌 ななみ氏東洋経済 記者　　　　　パナソニックは韓国企業にリベンジできるか　　　　車載電池への投資拡大で次代の成長を描く　　　　車載事業を成長のエンジンに据える　　　　液晶に敗れ赤字に転落　　　　　リチウム電池への投資には懸念の声も　

・平成29年04月　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　　中国エコカー市場で窮地に立たされる韓国企業 　　　　　　ビジネスチャンスとリスクヘッジをどう捕らえるか？　　　　　　　現代自動車が被る大打撃 　　　　　　中国BYDの躍進と更なる事業拡大　　　　　　　　車載用電池業界への影響　　　　　　　中国市場での戦略は？

　・平成29年04月　　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　　　http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/264450/042100061/?rt=nocnt　　　　　　東大が道路からEVモーターへの直接給電に成功　　　　　道路を充電ステーションにする 　　　　　　道路に埋め込んだコイルから電力を供給 　　　　　共鳴現象を利用　 　　　　　高速道路の1/3に敷設すれば済む 　　　　　コストは充電ステーションのほうが低いが…

　・平成29年04月　　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ桃田健史氏[ジャーナリスト　　　　　ホンダはなぜグーグルと自動運転での連携を考えたのか　　　　　　　ホンダの研究体制はどう再編されてきたか　　　　　海外拠点の位置づけも変更事業化の出口を明確に設定していく　　　　　　自前主義」からの脱却グーグルとの連携の意図　　　　　　　　シェアリングエコノミーの時代にホンダは何をどう目指していくのか

　・平成29年04月　　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ鈴木貴博氏[百年コンサルティング代表]　　　　　テスラの「時価総額フォード・日産超え」は真の実力か　　　　　時価総額でフォード、日産を抜いたテスラの「3つの強み」を読み解く　　　　　電気自動車の先駆者だった日産はなぜテスラに抜かれてしまったか　　　　テスラの評価はイメージ先行か、それとも真の実力なのか

・平成29年03月　　　東洋経済企画広告制作チーム 　　　　　トヨタが挑戦する｢水素社会｣の今　　　　　　水素ステーションの整備・運営を支援　　　　　　　　トヨタブランドの水素で走るFCバス　　　　　　資源の乏しい日本では水素は有力な選択肢　　　　　トヨタは、目指す理想の水素社会へ向けて、着実に歩みを進めている

・平成29年03月　　　　海猫沢めろん氏　flier　要約の達人 from flier　　　　　　明日、機械がヒトになる　ルポ最新科学　　科学は人生をどう変える？最先端テクノロジーの現場から見る　　　　　要約者レビュー　　　　本書の要点　　　　　要約本文
・ＳＲ（代替現実）はＶＲ（仮想現実）を上回るリアリティをつくりだす。これにより、これまでむずかしかった主観的な体験の伝達もできるようになるかもしれない。
・人間にとって最も理想的なインターフェースは人そのものである。
・ロボットが発展した将来、人間は自らの存在価値を何に見出すのか迫られることになるだろう。
・人間の「活動予算」は決まっており、たとえば原稿執筆作業には1日の29％程度しか使えない。
・幸せを定量化することは、かえって多様性の促進につながる
【必読ポイント!】
◆SR――虚構を現実にする
◇心の問題を「見える化」できるか
◇テクノロジーは幽体離脱を可能にする
◇SRで人類は進化する
◆アンドロイドは人間のように夢を見るか
◇機械はやがて人型になる
◇心なんて本当は存在しない
◇ロボットの雇用問題
◆ビッグデータから法則を見出す
◇人間には「活動予算」がある　　
◇幸せは定量化できる
◇管理することが多様性を生みだす
◇アドバイスシステムという衝撃

・平成29年02月 　　　　下記同　　　ロボット化が問う、人間が発揮すべき価値とは　　　　　RPA時代に求められる人材とは　　　　　RPA経営の浸透に向けた3つの共通項

・平成29年02月　　　　アビームコンサルティング安部 慶喜/金弘 潤一郎/大石 直子/北村 尚子各氏　　　　ロボット導入が、人の価値を高める　　　　　9割の入力作業を削減した企業も　　　　　自己学習して自動的に機能を付け加える開発が進む　　　　　ホワイトカラー業務の半数はロボットに置き換え可能

・平成29年01月　　　　島津 翔氏日経ビジネス　　　　コマツ社長「保護主義の何が心配なんですか　　　　　　コマツ大橋社長に聞く、「社会」との向き合い方　　　　　何が「ローカル」か、もうはっきりしない

・平成29年01月 　　　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ 佃 義夫氏 [佃モビリティ総研代表] 　　　VW、トヨタから世界一奪還でも消えない懸念　　　　　ＶＷ対トヨタの販売台数明暗はどこにあるか　　　　　　トランプ大統領誕生で米ビッグ3は復活できるか　　　　　　グループ企業や他社との「連携」を前面に出すトヨタ　　　　　ＶＷはグループ企業を支配下に置く戦略　　　　　　トヨタ対ＶＷトップ争いの行方

・平成29年01月 　　　　小平 和良氏日経ビジネス上海支局長　　　北京で車を買ってもナンバーは内モンゴルのなぜ　　　　　安定成長と構造改革の両立という隘路　　　　　当選確率わずか0.1277％　　　　　ラッシュアワーは中心部への乗り入れ禁止　　　　　自動車の生産・販売が景気を下支え

・平成29年01月 　　　田嶌 ななみ氏東洋経済 記者　　　　　　パナソニック､EV用電池｢大バクチ｣の勝算　　　　　　1500億円投資でテスラと"一蓮托生"に　　　　　　成長戦略の柱は車載事業　　　　　　成長戦略の柱は車載事業　　　　　モバイル用では完敗、車載用はリベンジマッチ　　　　　　メイン動力は自動車メーカーが手放さない

・平成29年01月　　　　松村 太郎氏ジャーナリスト　　　　　　　テスラの工場は｢普通のメーカー｣と全く違う　　　　　　フリーモント工場を見学してわかったこと　　　　　　シリコンバレーでテスラに乗る意味　　　　閉鎖されたGMの工場を再生　　　　　日本生まれのロボットが活躍している　　　　　シリコンバレーの「スピード感」

・平成29年01月　　　　　森信茂樹氏 [中央大学法科大学院教授 東京財団上席研究員]　　　　トランプがトヨタに課す「仕向地法人税」は関税とどう違うか　　　　　　米国には消費税（VAT）のような国境調整ができる税制がない　　　　　　仕向地法人税のメリットとデメリット　　
メリットは、
?第1は、法人税率が企業の立地選択に影響しないことである。共和党のブループリントでは、「この税制の結果、米国企業は、消費地に最も近いところで生産するようになる」つまり米国企業の米国回帰が始まるとしている。
?第2に、企業が価格操作による利益移転をする必要がなくなるので、タックスヘイブン対策税制などが大幅に簡素になり、税制がシンプルになる。
?第3に、輸出還付の一方で、輸入課税するので、輸入超過の米国では増収になる。
?これらメリットについては、

・平成29年01月　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　ホンダは“鎖国”をやめて「帰国子女から学ぶ」　　　　　2017年も自動車業界の激動は進む　　　　　サムスンがハーマンを買収したワケ　　　　　部品再編の機は熟した

・平成29年01月　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　“インテル入ってる”車、今年後半に公道実験へ　　　　　　BMWなど3社の自動運転プラットフォームは外販も視野　　　　　未来のクルマの内装は「まるで部屋」

・平成29年01月　　　山崎 良兵氏日経ビジネス記者　　　　テスラとパナの命運握る世界最大電池工場が稼働　　　　　EV普及の最大の課題だった電池コストを3割以上下げる　　　　　　　EV半額のカギとなる電池　　　　　2018年に年間50万台のEVを量産

--------------------------------平成28年　2016年-------------------------------------------------------



・平成28年12月　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　エコカー戦略における燃料電池車の位置づけは？　　　　　　FCVの今後 　　　FCVの紆余曲折 　　　　FCVの課題は? 　

・平成28年12月　　　宮本 夏実氏東洋経済 記者　　　　ホンダの屋台骨｢シビック｣はなぜ復活したか　　　　　米国で絶好調､来年にも日本に｢再上陸｣　　　　　「10代目」が爆発的なヒット　　　国内では2010年に生産終了

・平成28年11月　　　週刊ダイヤモンド編集部 　　　　東芝が原発の新規建設65基計画に強気の根拠　　　　　　ダニー・ロデリック（東芝　エネルギーシステムソリューション社社長　ウエスチングハウス会長）インタビュー　　　　　　　東芝の原子力事業は、フラッシュメモリーと並ぶ中核事業だ。2016年3月期に米子会社ウエスチングハウス（ＷＨ）ののれん代2500億円の減損損失を計上して出直しを図っている。ＷＨ製の原発は米国と中国で計8基を建設中。2030年度までに新規受注65基の目標の根拠は何か。ＷＨ会長で、東芝のエネルギーカンパニー社長のダニー・ロデリック氏に聞いた。（「週刊ダイヤモンド」2016年11月12日号特集「東芝?再生の難題」より。「週刊ダイヤモンド」編集部・村井令二） 
　　　　　　米国の原発市場は今後20年で120基と想定　　　　　原発の稼働停止で燃料業界の苦境は続く

・平成28年11月　　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　トヨタ、逆風でも利益1000億上方修正のワケ　　　　　　早くも効いたカンパニー制導入　　　　　　カンパニー制が原価改善で効果発揮　　　　　　「究極のエコカーは燃料電池車だ」　　　　　　　販売台数は1000万台をキープ

・平成28年11月　　　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　　　　　トヨタがEVを投入せざるを得ない事情　　　　　　　背景にあるのは環境規制や補助金制度　　　　　　　究極はEVかFCVの狭間で 　　　　　中国政策補助金終了後の行方は？

・平成28年10月　　　　　ダイヤモンドOnline陳言氏 [在北京ジャーナリスト　　　中国自動車メーカーが業界挙げてエコカー補助金ネコババの闇　　　　　　補助金全体の2割近くがネコババされている！　　　　　　企業の補助金依存症地方政府がその協力　　　　　　　政府の補助金を騙し取ることは多くの業界で公然の秘密

・平成28年10月　　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　豊田社長と鈴木会長「これからゆっくり考える」　　　　　　トヨタとスズキが提携交渉発表も、具体性なき異例の記者会見　　　　　　鈴木会長「良品廉価では行き詰まる」　　　　　一方でトヨタの狙いは・・・

・平成28年10月　 　　　吉田 忠則氏日本経済新聞社編集委員　　　　　ついに出た「植物工場があって助かった」の声　　　　　異常気象が潜在力を引き出す　　　　量も大きさもキープ　　　　慣行を破り、価格を抑える　　　　安定と鮮度の意義がまさる

・平成28年09月　　　　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　　　　BMW、EVの「定額充電サービス」が日本上陸　　　　　　「長距離化」と「充電サービス」で進む囲い込み　　　　　　「i3」の航続距離は500km

・平成28年09月　　　　　吉田 忠則氏日本経済新聞社編集委員　　　　　「夢の植物工場」はなぜ破綻したのか　　　　　　「低コスト」の幻想をうち破れ！　　　　　多くの見学者が夢をふくらませたが…　　　　　　　赤字が6億円超にふくらんだ　　　　　　植物ではなく、植物工場を売る　　　　　　業務用に活路、「低コスト」より「定コスト」　　　　　　　可能性は、検証の先に

・平成28年09月　　　　ダイヤモンド・オンライン編集部　　　　　日本は世界3位の資源国！注目の地熱発電って何だ　　　　　　　誕生から50年も経つのに長らく成長が止まっていた地熱発電　　　　　　ようやく日本も国策で地熱推進2030年までに3倍を目標に　　　　　　　電気料金が2割もダウン！国を挙げて地熱を推進するケニア

・平成28年09月　 　　中鉢 良治氏国立研究開発法人産業技術総合研究所理事長　　　　　　どう使う？　ロボットと人工知能　　　　　　ロボットは人間と競わせない　　　　　ロボットと人間の共生はまだ入り口

・平成28年09月　　　　週刊ダイヤモンド編集部 　　　住友化学、リチウム電池で一発逆転狙いの買収劇　　　　　　　資金力が成功の鍵

・平成28年08月　　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　　ホンダがモーターに本気、新製造ラインを見た　　　　　　　　3種類のシステムを展開 　　　　　　　Dyの使用量をゼロに　　　　　　結晶粒を細かく　　　　　製造ラインを一挙に3倍に

・平成28年08月　　　ダイヤモンドOnline 佃 義夫氏 [佃モビリティ総研代表] 　　　　　新型プリウスPHV「HVとは別物」に見るトヨタの本気　　　　　　　ベールを脱いだ新型プリウスＰＨＶ従来のプリウスとは全くの別物　　　　　　　トヨタが火をつけた日本でのハイブリッド車人気　　　　　　　世界の環境規制強化の動きでＨＶ戦略の転換を余儀なくされた　　　　　　　ソーラー充電システムの搭載車も価格は330万円程度からのラインナップか　　　　　　　待ったなしの環境規制
ＰＨＶが主戦場に

・平成28年08月　　　ダイヤモンドOnline桃田健史氏 [ジャーナリスト　　　　　　ソニー・日産電池撤退、電気自動車は韓中主導で再編加速か　　　　　　90年代から「深い関係」にあったソニーと日産がリチウムイオン電池撤退　　　　　　　韓国ＬＧ化学が入念な市場調査ＥＶ事業の世界的な再編を睨む　　　　　　　ＥＶは「ドンガラ」化に最適電池再編でクルマもＰＣ同様に!?

・平成28年08月　　　　大坂 直樹氏東洋経済 記者　　　　　　　｢羽田新線｣に財政投融資という仰天アイデア　　　　　安倍｢経済対策｣はリニアへのメリット乏しい　　　　　　貸し付け総額は3兆円　　　　　　売上高と比べた有利子負債も巨額に　　　　　　高格付けはリニアを織り込み済み　　　　　　資金負担はリニアの10分の1

・平成28年08月　　　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　ソニー、日産の電池事業撤退の裏にあるもの　　　　　　混迷する日韓電池業界、存続かけた各社の選択　　　　　　積極果敢に展開された電池業界再編劇 　　　　　　180度変わったソニーの方針 　　　　　　　今、業界に何が起こっているか？　　　　　�@モバイル用電池産業界 　　　　　�A車載用電池産業界

・平成28年08月　　　山田 雄大氏東洋経済 記者　　　　　トヨタが早くも下方修正､｢4割減益｣の意味　　　　　　　為替を除いた販売の実態､投資の方針は？　　　　　　お家芸の原価改善が寄与　　　　　　将来に向けた投資はしていく

・平成28年07月 　　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　　サムスンのBYD出資は中国市場成功への布石？　　　　　　　中国の政策に翻弄される電池業界、自動車業界　　　　　　　参入障壁の高い自動車用電池 　　　　　　中国政府のエコカー戦略上での協業課題 　　　　　　　論理性に乏しい政策方針

・平成28年07月　　　　ダイヤモンド・オンライン　上野 哲氏 　　　SNSの痛すぎるセルフブランディング、あなたもやってない!?　　　　　　　SNSの台頭と相まって話題になった「セルフブランディング」。最近は10代でもSNS上で“キャラをつくる”ことが珍しくないという。キャラを際立たせ、自分の強みを人にアピールするのがセルフブランディングだが、方法を間違えると「イタい」「見ていられない」と思われることも。他人から敬遠されるようなセルフブランディング、あなたもやってしまっていないだろうか。（取材・文／上野 哲）
「この人、イタ過ぎる！」SNSに溢れるセルフブランディング　　　　　　　実態がまるで伴わない！ウソ臭さが漂う人々のアピール魂　　　　　　　「私と友達になりたい人は多い」行き過ぎた上から目線の勘違い　　　　　　結局何をしているかわからない肩書きを連ねる「スラッシャー」　　　　　　　　人のエピソードまでパクる人たちあなたもうざがられていないか？

・平成28年07月　　　　ダイヤモンド・オンライン　レネ・ステファンズ氏[米国オートモーティブ品質部門バイス・プレジデント　　　韓国車1、3位でトヨタ4位！米新車品質調査の要因　　　　　　　　

J.D. パワーは6月22日に、「2016年米国自動車初期品質調査（Initial Quality Study、略称IQS）」の結果を発表しました。この調査は、2016年型の新車を購入もしくはリース契約をした8万人以上のユーザーを対象に、購入／リース後90日間での新車の品質を調べた調査で、今年で30回目となります。ランキング対象となった33ブランド中、韓国系ブランドの起亜が初めて1位になったことで、大きな注目を集めました。日系ブランドでは4位にトヨタ、10位に日産がランキングされました。　
車は「壊れない」ことが当たり前にランキング上位は「使いやすい車」へ　　　　　　なぜ韓国系ブランドが好調なのか？　　　　　　　米国市場における日系メーカーの最新評価とは？　　　　　　　日系メーカー高評価へのカギは、「強みを活かしつつ、米国ユーザーのニーズに応えること」　　　　　　　　初期品質という面では、現在、車載マルチメディア（ACEN）の領域で使いやすい設計となっていること、及び製造不具合である欠陥や故障が少ないことというのが、重要なポイントとなっています。トヨタは欠陥や故障が少ない車を製造するという点では非常に大きな優位性を持っているので、次は設計面で強みを築くことが必要だと考えられます。

・平成28年07月　　　　飯山 辰之氏日経ビジネス記者　　　　　　コロプラ　　　R市場総取り狙うコロプラのファンド戦略　　　　　　国内VR、ファンド資金活用が離陸のカギに　　　　　　産業向け、ファンドでカバー　　　　　投資で台頭するアジア勢　　　　　　　5000万ドルの投資余力を持つColopl VR Fundが食指を動かされるようなベンチャーが国内でどれだけ登場するか。国内のVR産業の行く末はその多寡で決まると言えるかもしれない。

・平成28年07月　　　　中田 敦氏シリコンバレー支局　　　　ビッグデータ処理ソフトで深層学習　　　　　　規模を拡大するほどAIの精度が向上　　　　　　規模を拡大するほどAIの精度が向上

・平成28年06月　　　本田 雅一氏IＴジャーナリスト　　　　　　　ソニーがロボット技術を再結集する真の狙い　　　　平井一夫社長が語ったイノベーション戦略　　　　　　　エレキ部門ではPlayStation 4が牽引　　　　ソニー製品は「感性」価値で勝負していく　　　　　　分散したロボット技術を再結集する　　　　　　　　新コンセプトの商品は「ワンオフ」では作らない

・平成28年06月　　　井上理氏日経ビジネス記者　　　グーグルは「AI」で人類の職を奪っていくのか　　　　　　開発進む「身近なAI」　　　　　　　英語版「Gmail」では返信を自動作成　　　　　　　10倍に増えたコミュニケーション量　　　　　　新たな雇用を生んできた技術革新　　　　　東風日産が作った日中の「以心伝心」環境　　　　　　「東風日産」の市場深掘り（後編）　　　　　　外資系自動車メーカーに2つのルール　　　　　東風日産の「ワンボイス」　　　　　　危機感の共有から始まった　　　　　　　販売ネットワークは「量」から「質」へ　　　　　　競争はますます激しくなる

・平成28年06月　　　岩村 宏水氏フリージャーナリスト　　　　　　　日本車「シルフィ」はなぜ中国で売れまくる？　　　　　　「東風日産」の市場深掘り（前編）　　　　　　日本では地味なセダンがなぜ売れる？　　　　「豊かさを家族と分かち合いたい」　　　　　　　「豊かさを家族と分かち合いたい」　　　　　　「クチコミ」を支える地味な改良の積み重ね　　　　　　　　値段を下げすぎると、信頼は壊れる　　　　　　　　中国市場は「巨大で単一」という思い込み　　　　　　　ネット経由の成約は全体の19％に　　　　　　　我々に飛び道具はない

・平成28年06月　　ダイヤモンド・オンライン木皮 透庸氏東洋経済 記者　　　　　日産とトヨタの拡大戦略は一体何が違うのか　　　　　　　｢ゴーン流｣は多様な提携に活路を求める　　　　　　　　軽自動車を守るには提携継続が不可欠だった　　　　　　　　規模は無視できない　　　　　　　系列にはこだわらない

・平成28年06月　　ダイヤモンド・オンライン　山崎 元氏 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員] 　　人工知能・ロボット時代に人間はどんな職業を選ぶべきか　　　　　　　「生産関数」から考えるＡＩへの期待と不安　　　　　　　職業の流行り・廃り余剰となった労働者の行き先は？　　　　　　　ＡＩ技術の発展で貧富の差は拡大政策としては再分配が重要　　　　　　　「働かなくても、食える」労働倫理の書き換え

・平成28年06月　　宇賀神 宰司氏日経ビジネス記者　　　　　　　　小型風力発電、出力アップで普及に追い風　　　　　　　　スペイン・エネラ、アイルランドC＆Fグリーンエナジー、ゼファー、台湾Hi-VAWTテクノロジー、NTN、リアムウィンド・九州大学

・平成28年05月　　中田 敦氏シリコンバレー支局　　　　　　:「Uber・トヨタ連合」対「Lyft・GM連合」　　　　　トヨタのリースは「Uberの稼ぎ」から支払う　　　　　　LyftはGMと提携して「自動車はタダ」

・平成28年06月　　　森口 将之氏モビリティジャーナリスト　　　　　　｢架線なし｣蓄電池電車が世界で増える理由　　　　　　　鉄道もハイブリッドなど次世代型になった　　　　　走りながら充電、架線なしで走行　　　　景観に配慮して蓄電池電車に　　　　　　蓄電池車が日本の鉄道技術の鍵に

・平成28年05月　　　週刊ダイヤモンド編集部　　　トヨタ、コマツ、TDKの減益予想が暗示する日本企業の不安　　　　　　　今2017年3月期の企業業績は前期から一転して、減益が現実味を帯びてきた。海外売上比率が高く、各業界の指標銘柄とも言えるトヨタ自動車、コマツ、ＴＤＫの業績予想を分析すると、円高、新興国経済不安、高成長製品不在という不安要因を抱えていることが分かる。（「週刊ダイヤモンド」論説委員?原 英次郎）
トヨタは40％もの営業減益へ　　　　　　新興国需要の低迷が直撃のコマツ　　　　　自動車向けの用途拡大に活路求める

・平成28年05月　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　　　三菱との電撃提携で「ゴーン・マジック」再演？　　　　　　　「底値買い」で「恩を売る」経営判断の凄み
カルロス・ゴーンという経営者の能力に、背筋が寒くなるほどの凄みを感じた。今回の三菱自動車との電撃提携についてだ。この発表があった5月12日の2〜3日前でさえ、筆者の周囲では「三菱商事主導で再建が進むらしい」「いや、やはり三菱重工主導になったようだ」といった話が、まことしやかにささやかれていた。しかし、日産自動車が三菱を救済するという予想はまったく耳にすることがなかった。むしろ、沈みかかる船からいかに上手に逃げ出すか、というような観測がもっぱらだった。そこへ、今回の提携発表である。 　　　　　　まずは販売を支援 　　　　　プラットフォーム共通化のメリットは大 　　　　　　最小のリスクで「底値買い」

・平成28年05月　　西 雄大氏宗像 誠之氏日経ビジネス記者　　　　　　自動化専門家が断言「移民よりまずはロボット」　　　　　　　2040年の「凄い人口減対策」
人口減少が続く中、「経済成長を維持するには移民政策が欠かせない」との声が高まっている。ただ、欧州の現状を見る限り、その導入には十分な国民的議論が不可欠なのは明らかだ。そんな中、「あわてて移民に頼る必要はない」と主張する人々がいる。全国のロボット専門家だ。「次世代ロボットが普及すれば、人口減少は乗り切れる」と断言する彼ら。果たして本当なのか。人口減対策に「移民よりロボット」を選んだ際の、2040年の日本をシミュレーションする。
　不足する労働力は約11％　　　　　農機の自動運転が完成不足20万人は十分カバー　　　　　　　農家の仕事は戦略立案が主に　　　　　　　「人＋ロボット」の協働で生産性の倍増も　　　　　　　建設業では点検を丸投げ　　　　　　“支援ロボット”投入で人の能力を飛躍的に向上　　　　　人の能力を覚醒させるロボ　　　　　　　ロボットと思い出を語り合う日　　　　　　　　「人口が減ると国内消費も減少し経済規模は縮小する。高齢化が進むことで若者が減り、新しい発想でチャレンジする人が少なくなることも問題」（澤田社長）。ロボットが解決できるのはあくまで労働力不足。その上で、人口減少に伴う国内経済規模の縮小や、新しいことに挑戦する若者をどう増やすべきか。機械化による少子化対策を進める際は、それらも併せて考える必要がある。

・平成28年05月　　ダイヤモンド・オンライン木皮 透庸氏東洋経済 記者　　　　　　　ゴーン社長｢三菱自動車の変革にワクワク感｣　　　　　　なぜこのタイミングで提携を決めたのか　　　　　　「株価下落で投資しやすくなった」　　　　　　　三菱グループは今回の提携に合意

・平成28年04月　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　　またもやトヨタと正反対、ホンダのFCV　　　　　　　エンジンルームに燃料電池を納める 　　　　　　　MIRAIは燃料電池を床下に 　　　　　　横展開を視野に 　　　　　PHVへの展開狙うホンダ 　　　　　　燃料電池の小型化はMIRAIと同レベル 　　　　　　トヨタはチタン、ホンダはステンレス 　　　　　　良好な乗り心地

・平成28年04月　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　　戦略の欠如で陥落した日本の民生用リチウム電池　　　　　　民生用LIBの製品戦略事例　　　　　　　　民生用LIBの製品戦略事例 　　　　　　　車載用LIBの製品戦略事例 　　　　　　ビジネスの基本は戦略から

・平成28年04月　　ダイヤモンド・オンライン編集部　　　　　三菱自動車、燃費不正で3度目の経営危機は不可避か

　　　　　　　軽自動車4車種62.5万台で不正業績への影響は？　　　　　　ディーラー、消費者への対応もこれから　　　　　　　またもや起きた不正なぜ体質が変わらないのか？

・平成28年04月　　池松 由香寺岡篤志熊野 信一郎氏日経ビジネス記者　　　　　三菱自動車、燃費不正で3度目の危機へ　　　　　　燃費を5〜10％水増し、日産も対象車種の販売停止　　　　　相川社長「忸怩たる思い」　　　　　　　三菱グループは再び支援するか　　　　　　新たな「パンドラの箱」となる可能性も

・平成28年04月　　永井 隆氏ジャーナリスト　　　　　テスラと日産、売れ行きの差に見るEV市場　　　　　　リーフの5年3カ月分以上を3日で予約受注　　　　　　リーフの5年3カ月分を予約受注で上回る　　　　　乗った瞬間から「違い」を訴える　　　　　「もっと個性が必要なのかも…」　　　　　スバルの成功の背景　　　　　　EVの価値をどう訴えるか

・平成28年03月　　島津 翔氏日経ビジネス記者　　　　　トヨタグループ再編、第2ステージへ　　　　　　再編の主導者、アイシン精機の伊原社長が語る「次の50年」　　　　　　　トヨタ再編は「ギリギリ間に合った」　　　　　　「これまでの戦い方ではダメ」　　　　　　「トヨタの二番煎じでは売れない」　　　　　　「ものすごい危機感があります

・平成28年03月　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ　姫田小夏氏 [ジャーナリスト　　　“安価な中国製”が席巻する日本の太陽光発電の明日　　　　　　過剰在庫で苦しむ中国には日本市場は格好の売り先　　　　　　　安価な中国製が発電コストを引き下げる　　　　　中国に依存して大丈夫かという根強い不信と反発

・平成28年03月　　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ山田吉彦氏　　　　「石油価格のメカニズム」2015年の大暴落、その真相とは？ 　　　　　　石油価格の暴落は、なぜ起こったのか？　　　　　　石油価格を巡る攻防戦アメリカ、ＯＰＥＣ　　　　　　　石油価格下落による悪影響とは？

・平成28年03月　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ山田吉彦氏 　　　　　120兆円の価値がある日本のメタンハイドレート。もう石油はいらない　　　　　　100年分のエネルギーが眠っている　　　　　　日本に多く存在している　　　　　　　現在も開発が進む　　　　　　最低でも120兆円の価値がある。2018年には商業化も

・平成28年03月　　フェルディナント・ヤマグチ氏コラムニスト　　　　MIRAIは80kmで追突されても水素爆発しません　　　　　　第324回　トヨタ MIRAI 【開発者編・その5】　　　　　タンクが爆発することは絶対にありません　　　　水素タンクは2.25倍以上の圧力に耐えられる　　　　FCVをさらに展開していきます　　　　　めるか？とどめるか？ MIRAIの悩ましさ　　　　　2020年には生産能力が今の10倍になる計画です　

・平成28年03月　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ佃 義夫氏 [佃モビリティ総研代表] 　　　　　　新車販売500万台割れ！自動車業界の「国内需要先細り」不安は本当か　　　　　　新車販売が4年ぶりの500万台割れ来年度の需要見通しにも「からくり」が　　　　　　国内市場の先細り不安は本当か、杞憂なのか？　　　　　　　予断を許さぬ消費税増税の影響一方で自動車関係諸税に追い風も　　　　　　国内営業の強化に乗り出すトヨタ、日産、ホンダの人事刷新　　　　　　　　グローバル戦略強化の前提は国内市場の基盤固めに他ならない

・平成28年03月　　　週刊ダイヤモンド編集部 　　　タカタ救済1兆円試算に自動車メーカーは及び腰　　　　　ホンダはきっぱり否定

・平成28年03月　　ダイヤモンドＯｎｌｉｎｅ桃田健史氏 [ジャーナリスト　　　　　1000馬力の中国製スーパーカーが誕生した3つの理由　　　　　“中華スーパーカー”は世界初のタービンエンジン採用量産車に　　　　　　　中国製スーパーカーがこのタイミングで登場した理由　　　　　　第一の理由中国共産党・第13次5ヵ年計画による次世代車の推進　　　　　　第二の理由中国資本による海外投資の促進　　　　　　　第三の理由英国とイタリアの“人余り”とＥＶ技術発達が融合　　　　　　

・平成28年03月　　読売新聞社　　　　トヨタ･住友林業｢木製自動車｣が目指すもの　　　　　　外板は杉､ハンドルはヒノキ､最高時速45キロ　　　　　　エンジンなどが搭載されており、最高速度は45キロ・メートルになる。ただ、公道で走ることはできず、市販は予定していない。

・平成28年03月　　森口 将之氏モビリティジャーナリスト　　　　日産｢リーフ｣はカッコよければヒットしたか　　　　　　先進的な日本車が｢無理しがち｣なデザイン　　　　　一般ユーザーからの率直な意見　　　　　　　　　EVであることをアピールしようとした　　　　　「制作の苦労が伝わるデザイン」は是か　　　　　細部の造形にこだわると全体のバランスを失う

・平成28年02月　　山内 哲夫氏東洋経済 記者　　　　ブリヂストン､円高でも増益を狙う次の一手　　　　6000億円のキャッシュの使途がカギになる　　　　　　　円高で410億円の減益要因に　　　　　　　　　　　　キャッシュは6000億円超に積み上がる

・平成28年02月　　白壁 達久氏日経ビジネス香港支局長　　　　　フォード、GM…インドネシア撤退が続くワケ　　　　　　　資源価格下落と中国輸出減少のダブルパンチ　　　　　　自動車、二輪の販売に急ブレーキ　　　　　　輸出に向けたインフラが未整備　　　　　　　港湾整備も白紙撤回

・平成28年02月　　制作 ：東洋経済企画広告制作チーム　　　　　　さまざまな企業のチャレンジが社会を変える
電力の全面自由化が、いよいよ4月からスタートする。すべてのユーザーが電力会社や料金メニューを自由に選択できるようになるだけでなく、新規参入企業にとっては、またとないビジネスチャンスとなる。「電力の供給体制が自由に変えられる仕組みになったことが最も大きい」と語る東京大学・教授の伊藤元重氏に電力自由化のインパクト、そのメリットについて聞いた。

・平成28年02月　　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　　　風向き変わるか？ 取り残される風力発電　　　　　　　風力は太陽光の10分の１　　　　　　　世界では風力先行　　　　　　　風力発電促進のために　　　　　環境アセスメントの合理化　　　　　　　騒音問題解決がカギ　　　　　　騒音問題で訴訟例も

・平成28年02月　　　寺井 伸太郎氏　　　　ついに出る、「洗濯物自動折り畳み機」　　　　　ランドロイド」、2016年度に予約販売開始。洗濯機一体型も　　　　　　名付けて「ランドロイド」　　　　　　まずは「高級家電」として発売　　　　　　まだまだニーズは拾えそう

・平成28年02月　　　佐藤 浩実氏日経ビジネス記者　　　　　コマツが自ら「IoT」を喧伝したわけ　　　　　　大橋社長が語った「みんな勘違いしていないか」　　　　　　流行語に込めた、鼓舞と自戒　　　　　　　「みんな勘違いしていないか」　　　　　ブルドーザーを撤去した1991年の春　　　　　　　「進化形」から「再攻」へ

・平成28年02月　　　清水 崇史氏日経ビジネス記者　　　　　コマツ、米国販売店が挑む“本土決戦”　　　　　　キャタピラーにはない「売る仕掛け」 記者が行く：米国編 　　　　　　顧客満足度、わずか34％の衝撃　　　　　アフターサービス拡充、真の狙い　　　　　　中古ショベルは1500万円、新車とほぼ同額に

・平成28年02月　　　ダイヤモンド瀧口範子氏 [ジャーナリスト] 　　　　　オキュラス専用ＰＣで本格ＶＲ体験を家庭でも楽しめる　　　　　　オキュラスの「お墨付き」にはそれなりのスペックが必要　　　　　　ゲーム専用機だけではない展開も待たれる　　　　　　　

・平成28年02月　　　佐藤 浩実氏日経ビジネス記者　　　　　コマツは中国「新常態」にひるまない　　　　　　合言葉は「コウレイシャ」 記者が行く：中国編　　　　　

日経ビジネス本誌2月15日号の特集「コマツ再攻 『ダントツ』の先を掘れ」では、景気減速の波を乗り越えようとする建設機械メーカー、コマツを徹底取材した。

　「ダントツ経営」を掲げて事業の選択と集中を進め、売上高営業利益率は日本の製造業平均を上回る10％超。「製造業の優等生」と評されるコマツだが、直近3年間は業績が停滞している。景気の先行指標とされる建機を扱うため、経済変調の影響も真っ先に受けてしまったからだ。

　だが、逆風もなんのその。再び攻めに転じようという動きが、コマツのいたるところで芽生えている。オンライン連載では5回に渡り、世界各地の現場を突撃。写真や図版を多数交えて、本誌の特集だけでは描ききれなかった「コマツ再攻」の現場を詳報する。初回は震源地の中国だ。
顧客が使った部品を分解　　　　　　　中国で起きた、建機とコマツの構造転換

・平成28年02月　　　週刊ダイヤモンド編集部　　　　【マツダ】円安局面でも恩恵なき皮肉 海外生産拡大後の為替感応度　　　　　　リーマンショック後の円高に苦しめられたマツダが、今度は新たな為替リスクに苦しんでいる。海外生産比率を高める構造改革を進めてきた、同社の為替耐性の現状を分析する。(「週刊ダイヤモンド」編集部?池田光史)　　　　　　ドル調達、ペソ販売…
影響力を増す新興国通貨の動き

・平成28年02月　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　　　　VWスキャンダル後の欧州電動化戦略の行方　　　　　　　競争激化が進む自動車、電池、部材業界　　　　　　電気駆動車両（xEV）市場と今後 　　　　　　欧州自動車各社の開発加速 　　　　　電池業界と部材業界マーケット 　　　　　浮き上がる解決すべき課題

・平成28年02月　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　　　動き出した中国での自動車、電池各社の投資攻防　　　　　　日韓真正面からの激突とその行方　　　　　　中国市場開拓への投資　　　　　パナソニックは、中国東北部の大連に、電気自動車（EV）用換算で年間生産能力20万台規模の工場を計画しており、年間1000億円規模の売り上げを目指すと言う。その背景には、日系自動車各社の商品戦略が大きく影響している。トヨタ自動車は既に、2050年までにエンジンだけで走る車をゼロにして、何らかの電動化システムを装備した車に100％シフトすることを発表している。　　　　　　　業界間の技術提携　　　　　　中国政府の政策は功を奏すか

・平成28年02月　　吉田 忠則氏日本経済新聞社編集委員　　　　　巨大植物工場は脱・補助金頼みで活路探る　　　　再生へ始動「落ちた復興のシンボル」　　　　　　震災の補助金3億円で巨大な植物工場　　　　　　美談にかき消されがちな現実　　　　　　視察団を拒めず、「見せるため」に栽培　　　　　露地と人工の「中間」を、慎重に探る
3棟ある施設のうち、動かしているのは1棟だけ。経費とのバランスでどれだけ収量を安定させられるかを確かめている最中という点もあるが、もうひとつ大きいのは販路だ。売り先を確保しながら、生産量を増やすというビジネスとしては当然のことを実践しているのだ。

・平成28年02月　　草町 義和氏鉄道ライター　　　　　戦前にも練られていた｢蒲蒲線｣構想の全貌　　　　　　　モノレールで蒲田と羽田を結ぼうとしていた　　　　　　　戦前の蒲蒲線はモノレールだった　　　　　　実績なしで幻に……　　　　　　｢蒲蒲線｣に｢競合｣はないが……　　　　　　幻のルートは実現するのか？

・平成28年2月　　小林 拓矢氏フリーライター　　　800mをつなぐ｢蒲蒲線｣に期待が集まるワケ　　　　　その効果は羽田アクセス強化だけではない　　　　　　蒲蒲線計画とは？　　　　　｢商業も発展｣と地元の期待大きい　　　　　　注目点は｢答申に盛り込まれるか｣

　・平成28年1月　清水 和夫氏国際自動車ジャーナリスト　　　　　　　フォード次世代車にアマゾンがかかわる理由　　　　　　自動車の始祖は､自動運転の未来を見据える　　　　　「電気モノはラスベガス、機械モノはデトロイト」　　　　　　グーグルではなく、アマゾンと提携　

・平成28年1月　　渡辺 清治氏東洋経済 記者　　　　　　太陽電池で大ヤケド､"名門"トクヤマの失態　　　　　　社運を懸けた事業で1200億円の減損損失　　　　　マレーシアでの巨額投資が裏目　　　　　　第2期プラントも減損強いられる　　　　　　償却負担ゼロでも操業赤字が続く

・平成28年1月　　　小林 敦志氏 ：フリー編集記者 　　ヨタ｢シエンタ｣が大ヒットした3つの理由　　　　　このコンパクトミニバンに時代が味方した　　　　　直近の納期は3カ月待ち以上　　　　　　初代シエンタが果たした異例の復活　　　　　　4系列併売の「プリウス」「アクア」は大ヒット　　　　　　　2代目シエンタは意外に高額

--------------------------------平成27年　2015年-------------------------------------------------------


・平成27年12月　　瀧口 範子氏フリー・ジャーナリスト　　　　　ペイパル創業者ピーター・ティール氏の野心　　　　　　海上に新国家を建設する研究所を創設　　　　　　数百歳の長寿を目指す研究にも出資

　・平成27年12月　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　　　炭素繊維で鍛えたBMW新型「7シリーズ」　　　　　　注目の自動駐車は来夏までおあずけ　　　　　二つの大洋を渡る　　　　　　　ジェスチャーでエアコンやオーディオを操作　　　　　安全装置の表示に工夫

　・平成27年12月　　池松 由香氏日経ビジネス記者　　　　　自動運転時代、ブリヂストンの焦燥　　　　　　「IoTタイヤ」と「協業」で攻められるか　　　　　自動運転時代の基盤技術　　　　　　業界地図一変の可能性も

　・平成27年12月　　鼠入 昌史氏ライター　　　　技術展で垣間見えた｢国内鉄道業界｣の実態　　　　　　　鉄道輸出｢オール日本｣はかけ声だけか？　　　　　肝心なJRは存在感なし　　　　　｢オールジャパン｣に足並みの乱れ　　　　　　新たな動きも見えてきた

　・平成27年12月　　小長 洋子氏東洋経済 記者　　　　ミドリムシジェット燃料､実用化へ動き出す　　　　　　ユーグレナが30億円で実証プラント建設　　　　　　会場にはB787や､いすゞのディーゼルバス　　　　　石垣島で食用と燃料用に大量培養中　　　　　次世代ディーゼル燃料では100％バイオを目指す

・平成27年11月　　大坂 直樹氏 東洋経済 記者　　　　　あの新幹線メーカーが大赤字に陥った事情　　　　　　鉄道車両の海外生産に潜む｢リスク｣とは？　　　　　　JR東海との浅からぬ縁　　　　　　　　勝負を懸けた新工場で誤算　　　　　　トラブルはどのメーカーにも起こりうる

・平成27年11月　　杉山 勝彦氏航空ジャーナリスト　　　　　三菱重工がMRJに全力で挑む"真の意味"　　　　　｢国産機が飛ぶ｣という感動話だけではない　　　　　　サプライヤーと元請けでは収益性に大きな差　　　　　可能性と同時に増大する「責任」　　　　　航空機の部品発注は、「レシプロ取引」？　　　　　ものづくり復活のヒントは、MRJにあり

・平成27年11月　　松浦 晋也氏ノンフィクション作家/科学技術ジャーナリスト　　　　日本製の民間機は再び世界に羽ばたけるか　　　　　53年ぶりの国産旅客機、初飛行までを振り返る　　　　　　非常に静かなエンジン　　　　　53年2カ月12日を振り返る　　　　　「オールジャパン」敗戦、次の挑戦者はいなかった　　　　民間機の市場は「賭場」である　　　　　　勝つまで止めない。やる気のあるヤツを入れる　　　　　飛んだらすぐに、次の計画だ

・平成27年11月　　佐藤 浩実日経ビジネス記者　　　　「MRJ」がついに飛んだ　　　　　現地からの写真・動画レポート　　　　　ついに、離陸　　　　　無事に帰ってくるまでが、初飛行

・平成27年11月　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　　新型プリウスは何がすごいのか？　　　　　最大熱効率40％を実現した新型エンジン　　　　　ハイブリッドシステムは従来の改良型　　　　　念願の40km/Lを実現　　　　排ガスを大量に戻す　　　　　モーターの配置を並列に　　　　　運転の楽しさにも配慮

　・平成27年11月　　長瀧 菜摘氏東洋経済オンライン編集部 記者　　　　　コマツ､日立建機が直面した中国市場不振　　　　　　　米大手は今期減益へ､人員削減に躍起　　　　　　インフラ投資が一気に縮小　　　　　　希望退職で人員削減に着手

・平成27年10月　　湯川 鶴章氏ＩＴジャーナリスト　　　　　　　　Uberが巨額資金を吸い寄せ続ける本当の理由　　　　　　｢運輸の未来｣開く豪腕ぶりが投資家を呼ぶ　　　　　　時代の変わり目とらえた豪腕に期待　　　　「Uberマップ」が示す野望　　　　　　 雇用消滅との「スピード調整」が必要

・平成27年10月　　小平 和良氏日経ビジネス上海支局長　　　　　　　中国自動車市場、広がる供給過剰への懸念　　　　　　　　VW排ガス不正、中国での影響は少ない　　　　　　　需要は6％増でも生産能力は10％増加　　　　　　株価乱高下が実体経済に与える影響は限定的　　　　　　大陸では振るわず、香港では売れるテスラ

・平成27年10月　　山内 哲夫 ：会社四季報編集部 記者　　　　　　ブリヂストン､｢冴えない中計｣に透ける深謀　　　　　　　　改革の"本丸"は中期計画の外にあった　　　　　　　本当に注目すべき改革とは？　　　　　人材の有効活用で次の芽を探す

・平成27年10月　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務） 　　　　　VWが受ける逆風、日本が受ける追い風　　　　　　モノ作りのイノベーションは今後も日本がリード　　　　　　37年振りにホンダの工場に足を踏み入れる　　　　ロボット大活躍の人に優しい工場　　　　　　今後の工場における期待感と競争力

・平成27年10月　　Reuters　　　テスラCEOがアップルを痛烈に批判した理由　　　　　　　｢アップルはテスラの墓場だ｣

・平成27年10月 　　山田 雄大氏東洋経済 編集局記者　　　　トヨタ､自動運転車の試乗で感じた｢可能性｣　　　　　　市販化は2020年頃､コストや耐久性に課題　　　　　　車線変更が行えるまで進化　　　　　　車線変更が行えるまで進化　　　　　市販化には課題が山積み

・平成27年10月　　　井上理氏日経ビジネス記者　　　　　　　「数年内に未来の世界」、米グーグル幹部語る　　　　　米グーグル・アンドロイド担当副社長インタビュー　　　　米グーグルがアンドロイドOS（基本ソフト）の国内シェア向上に本腰を入れ始めた。グーグル製スマートフォン「Nexus」の最新機種を初めてNTTドコモとソフトバンクを通じて10月から販売する。Nexusシリーズは、富士通やシャープなど各端末メーカーへの「リファレンス（お手本）」という位置付け。国内では控えめに展開していたが、市場では格安スマホ勢向けの「SIMフリー」端末として「Nexus 5（2013年秋投入）」が人気を博すなど、大手通信会社からの販売を求める声も多かった。　　　　　　　　　さらに日本は世界と比較して、米アップルのiOSのシェアが高い特殊市場。アンドロイドOSのシェアを世界並みに引き上げるためには大手通信会社経由の販売が急務と判断したようだ。来たる「IoT（インターネット・オブ・シングス＝モノのインターネット化）」時代に向け、アンドロイドOSのシェアを高め、地ならししておきたいという思惑も見え隠れする。米グーグルでアンドロイドOSを統括するヒロシ・ロックハイマーAndroid担当上級副社長に話を聞いた。（聞き手は井上理）
「画面」のある、あらゆるモノをつなげる　　　　　　

米グーグルは、アンドロイドOSをスマホの世界だけに閉じ込めておくつもりはない。昨年、腕時計などウェアラブル製品向けのOS「アンドロイドウエア」、テレビ向けのOS「アンドロイドTV」、そしてカーナビゲーションなど車載端末とアンドロイド端末を連携させる「アンドロイドオート」を立て続けに投入した。

　さらに今年5月、グーグルは開発者向け会議で、IoTの新施策を発表。アンドロイドをベースとしたIoT向けOS「Brillo（ブリロ）」と、家電などがアンドロイド端末やブリロ搭載端末と簡単に通信できるためのプロトコル「Weave（ウィーブ）」を、今年秋から年末にかけて投入するとした。広がるアンドロイドの世界についても話を聞いた。　　　　　映画で見た「未来の世界」はすぐそこに

・平成27年10月　　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　VWが不正に至った3つの問題　　　　　　ドイツ工業製品への逆風と車両電動化への追い風　　　　　　クリーンディーゼル開発の難題と限界　　　　　　不正に至った3つの問題と日韓比較　　　　　ハイブリッド車に軍配か

・平成27年9月　　Reuters 　　　　　ホンダ､｢2輪的スポーツカー｣という新発想
　　　バイクのデザイナーが4輪を設計すると？　　　　オートバイの哲学に沿ってデザイン

・平成27年9月　　草町 義和氏鉄道ライター　　　　　相鉄｢都心直結線｣はどこへ乗り入れるのか　　　　　　都心｢進出｣への長い道のり<後編>　　　　　工事時間の確保が難しい　　　　　相鉄とJRの車両寸法は共通だが…　　　　　　新横浜駅は輸送障害発生時の折り返し点に

・平成27年9月　　渡辺 清治氏週刊東洋経済 副編集長　　　　　　三菱重工､第2の柱で狙う｢利益倍増｣の野望　　　　　利益800億円"寄せ集め"部門のポテンシャル　　　　　　

ロボット大国と言われた日本だが、最近は今ひとつ元気がない。その中で気を吐いているのが、高齢者や介護者、工場などの肉体労働者向けの筋力補助装置「マッスルスーツ」を開発し、大学発ベンチャーを通じて販売を伸ばしている東京理科大学工学部機械工学科の小林宏教授。日本のロボットはどうなっていくのかを聞いた。（聞き手は宮澤徹）　　　　　　ヒト型ロボットの将来は厳しい　　 　自立した生活をサポートしたい

・平成27年7月　　田中 直輝氏住生活ジャーナリスト　　　　　　アマゾンが住宅リフォームで狙う2つの革命　　　　　　積水ハウス､大和ハウスも乗っかった　　　　　　注文・打ち合わせまでは原則無料　　　　　「施工費込み」の定額制が先鋭的　　　　　リフォームビジネスには施工の信頼が不可欠　　　　　「ショールーミング化」がリフォーム業界でも？

・平成27年7月　　FUTURUSフトゥールス 　　　海に浮かぶ｢巨大農場｣が食糧危機をなくす？　　　　　　都市から都市へ水上を移動し､食料を生産　　　　　海上に浮かぶ持続可能な食料供給システム　　　　移動や連結が可能な農場

・平成27年6月　　　佐藤 浩実氏日経ビジネス記者　　　スズキ6301　　　スズキ“世代交代”会見のデジャヴ　　　　カリスマ親父に挑む「高齢せがれ」たち　　　　7回、口にした「チームスズキ」　　　　「ワンファナック」と3つの共通項　　　　　ニッポンの社長、2割近くは70歳以上

・平成27年6月　　山田 雄大氏木皮 透庸氏東洋経済 編集局記者　　トヨタ7203　　　　トヨタ､期待の女性役員｢逮捕｣の衝撃　　　　　ダイバーシティの促進が目的だったが･･･　　　　　 許可無く、国際郵便を利用　　　　 ｢日本で女性の活躍を促したい」

・平成27年6月　　山田 雄大氏東洋経済 編集局記者　　　トヨタ7203　　　トヨタ､3カ月でつまずいた｢目玉人事」　　　　緊急会見で豊田章男社長は何を語ったか　　　　4月に役員になったばかり　　　　逮捕翌日に会見を開いたワケ

・平成27年6月　　木皮 透庸氏東洋経済 編集局記者　　　　ホンダ7267　　　ホンダ､非公開の株主総会から漏れた｢声｣　　　　　2014年度は品質問題の対応に追われた　　　　株主総会に緊張感がなかった？　　　　　悩ましきエアバッグ問題　　　　｢ホンダイズム｣とは何なのか

・平成27年6月　　　熊野 信一郎氏日経ビジネス記者 　　トヨタ7203　　　　　トヨタ「元本保証」株で目論む資本主義のカイゼン　　　　豊田社長が本誌に語った理想とは　　　　愛知万博の教訓　　　　独自の株主優待も　　

・平成27年6月　　磯山 友幸氏経済ジャーナリスト　　　　トヨタ7203　　トヨタの新型株、多様な株式の発行に拍車　　　　　　導入の背景に株主の「変質」、日本企業の持ち合い解消の受け皿づくりにも　　　　　　　新型株の背景に株主構造の変化　　　　　　短期志向の投資家に苛立つ経営者　　　　　　日本での種類株ブームに火が着くか

　豊田章男社長は株主総会で、「資本市場の活性化を民間企業が半歩進めると理解してほしい」と述べたという。多様な株式を発行することで、投資家に選択肢を与えることになり、資本市場は活性化する、というわけだ。トヨタの新型株発行が、日本での種類株ブームに火を付ける可能性は十分にありそうだ

・平成27年6月　　東洋経済社誌Reuters から 　　　　日本の食品ロボットは､ここまで進化した　　　　　　寿司ロボットは海外でも大活躍　　　　　「Motoman SDA5」は台所での動き方を理解する。混ぜ、切り、油で揚げることができる。そして、人間の腕の動きを真似する独特の能力を持つ。彼の器用な腕は、訪れた女性の鼓動を高まらせている。
ほっほおーーー

・平成27年6月　　大西 孝弘氏日経ビジネス記者　　　　ペッパーは孫正義の子ども
　　　ペッパー進化のカギは？　　　　　ロボットで脱タイムマシン経営
・平成27年6月　　磯山 友幸氏経済ジャーナリスト　　　　　　安倍内閣、原発依存度「実質引き上げ」の真意　　　　　　「増設」「リプレイス」はなし崩しに進むのか　　　　実質的には依存度引き上げ　　　　　目的は新増設とリプレイス　　　　　　　またしても時の流れにゆだねるのか

・平成27年6月　　木皮 透庸氏東洋経済 編集局記者　　　日産6502　　　　　　日産の中国戦略､カギ握る｢若者向けセダン｣　　　　　　ディーラーとの関係を修復できるか　　　　　｢ディーラーに苦しみを押しつけた｣　　　　販売2500万台､供給力は4000万台？　　　　初の中国専用モデルを投入

・平成27年6月　　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　　　　　原発のトイレ」：準備万端のフィンランドと停滞する日本　　　　　　　人間の驕りの産物に国民の7割が反対　　　　　　　フィンランドでは「オンカロ」年内着工へ　　　　　　原発稼働と同時に計画開始　　　　　　スウェーデンとフランスが続く　　　　　日本は到底間に合わない　　　　　本当は今すぐ必要なのだが　　　　　川内再稼働に待った！

・平成27年6月　　秋場 大輔氏　　　　　　　なぜ流行る、電機大手の野菜づくり　　　　このところ「野菜作りに力を入れています」という大手電機メーカーのテレビコマーシャルをしばしば目にする。ざっと調べただけでも富士通、パナソニック、東芝が手掛けているようだ。“ブーム”の謎について、最先端半導体工場をレタス工場に変えた立役者の1人、富士通ホーム＆オフィスサービスの今井幸治特命顧問に聞いた。（聞き手は秋場大輔）　　　　　　高水準の半導体工場でレタスづくり　　　　　　　いまだかつてない「垂直立ち上げ」　　　　　　　　ベンチャー精神の孵化器

・平成27年6月　　坂田 亮太郎氏日経ビジネス記者　　　　　未利用資源が水素でクリーンエネルギーに生まれ変わる　　　　　　　川崎重工業が切り開く海外から日本への「Hydrogen Road」　　　　　　　埋蔵量は豊富でも運搬に不向きなため、これまで活用されてこなかった資源として褐炭（かったん）がある。この褐炭も水素を使えばクリーンエネルギーに生まれ変わる。川崎重工業が構築を目指す水素サプライチェーンとはどんなプロジェクトなのか。同社でプロジェクトを率いる西村元彦氏に話を聞いた。（聞き手は坂田亮太郎）　　　　　　　日本の総発電量の240年分の資源が眠る　　　　　　　　液化水素の「冷たさ」にも使い道がある　　　　　　　西村：当社は、水素を「つくる」「はこぶ」「つかう」というサプライチェーンに必要なインフラ技術を積極的に開発することで、水素社会の到来に貢献したいと考えています。

・平成27年5月　　坂田 亮太郎氏日経ビジネス記者　　　　　　　水素ステーションの設置計画、2016年度以降の息切れが心配　　　　　　　　経済産業省が「水素・燃料電池戦略ロードマップ」を策定した2014年6月から、まもなく1年が経とうとしている。その間にトヨタ自動車が燃料電池車（FCV）「MIRAI（ミライ）」を発売するなど、水素関連の話が目立つようになってきた。一方で、肝心の水素ステーションの普及は目に見えて広がっているとは言えない状況だ。そこで、水素関連の調査に長年関わってきたテクノバの丸田昭輝氏に今後の見通しを聞いた。テクノバは1978年に設立された技術系シンクタンクで、アイシン精機などが主要株主となっている。（聞き手は坂田亮太郎）　　　　　　2016年度以降に息切れの懸念も…　　　　　　　地球温暖化対策のカギを握るFCV

・平成27年5月　　山田 雄大氏東洋経済 編集局記者　　　　　　　　最高益は通過点､自動車大手の"次の一手"　　　　　勝ち残りに向けた動きが活発化している　　　　　　　8社中､4社が最高益を更新　　　　中長期を見据えた協業

・平成27年5月　　渡辺 清治氏週刊東洋経済 副編集長　　　　　　　IHIの最高益を牽引した"翼の下の力持ち　　　　重工大手2社の航空部門トップに聞く(下)　　　　　　　20年以上かけて大きな柱に育った　　　　　　投資回収には15〜20年かかる　　　　　　民間航空エンジン開発は2巡目に入った　　　　　　777X用エンジンでも新技術を提案

・平成27年5月　　山田 雄大氏東洋経済 編集局記者　　　　　　　　タカタ､リコール費用はどれだけ膨らむのか　　　　　　エアバッグ問題で全米リコールが3400万台に　　　　　　　累計のリコール台数は5000万？　　　　　それでも部品はタカタ頼み

・平成27年5月　　　坂田 亮太郎氏日経ビジネス記者　　　　　　　　エネルギー安保の新時代、太平洋島嶼国から水素輸入へ　　　　　　　5月22日と23日、福島県いわき市で「第7回太平洋・島サミット（PALM7）」が開催される。太平洋・島サミットは、ミクロネシア・メラネシア・ポリネシアの国々からなる太平洋島嶼国と日本の首脳が一堂に集まり、地域が直面する様々な問題について意見を交換する。太平洋の島嶼国はどこも経済規模は大きいわけではないが、外交的には重要な国々ばかりだ。歴史的に親日的であり、これまで国際社会で日本の立場を支持してきた。

　このPALM7に先立ち、21日には太平洋島嶼国の首脳らに対して日本側からある提案が行われる。それが、日本へ水素を輸出することを前提にした経済協力開発だ。PALM首脳らにプレゼンテーションするのは衆議院議員の福田峰之氏。自由民主党の「FCVを中心とした水素社会実現を促進する研究会」で事務局長を務め、日本の水素関連施策の立案に関与してきたキーパーソンである。

　なぜ太平洋島嶼国から水素を持ってくるのか。そして日本にどんなメリットをもたらすのか。プロジェクトの公表を前に、福田議員に要点を聞いた。（聞き手は坂田 亮太郎）

太平洋・島サミットについて詳しくはこちら　　　　　　

こうした要素技術を組み合わせれば、太平洋の島々から水素を輸出して、日本に持ってくることは十分に実現可能なスキームなのです。

　具体的に申し上げましょう。南の島ですから日本よりも日射量が多いので、太陽光発電に向いています。あるいは、騒音の問題で設置する場所選びが難しい風力発電でも、住んでいる人の少ない島の端などなら設置しやすいと言えるでしょう。こうしたクリーンなエネルギーで発電した電気のうち、余った電気を水素に変換して貯めておくことができます

途上国もお金だけ貰っても意味がない　　　　　　　　　二酸化炭素の削減目標、技術的な裏付けあってこそ

・平成27年5月　　木皮 透庸氏東洋経済 編集局記者　　　　ホンダ7267　　　　ホンダジェットの開発に"導かれた"男　　　　　　　思いがけず入社3年目に決まった運命　　　　　　　予期せぬ「辞令」にためらう　　　　　　　　常識破りの”ベストポジション”　　　　　次の電信柱まで全力で走る　　　　　　画一的な市場に勝機あり

・平成27年5月　　島津 翔氏　　　　　　「コンロの岩谷」がなぜ水素
　　　　　　　牧野明次CEOが創業者から受け継いだ執念　　　　　　ガソリンに連動して水素価格も設定する　　　　　「液化水素のプラントを」社内で四面楚歌　　　　　　自動車各社にノウハウ提供　　　　　　川崎重工と共同で水素輸入を検討

・平成27年5月　　現代自動車も“系列維持”はもうできない　　　　　　　大手部品メーカーに聞いた現実　　　　　　業績に急ブレーキがかかってきた韓国の大手財閥。柱の市場としてきた新興国経済の停滞とウォン高の逆風が吹き付ける中、これまで強みとなってきた完成品メーカーと部品メーカーの間の強固な系列構造にも変化が起きてきた。現代自動車と取引のある大手ランプメーカー、SLの未来戦略担当取締役、パク･スンジン氏と、大手カーナビメーカー、Fine Digital副社長のパク･サンファン氏に、その変化と現在の競争環境を聞いた。（聞き手は田村賢司　主任編集委員）　　　　　　　　技術革新が系列構造を動かす　　　　　　　　　系列にとらわれると生き残れない

・平成27年5月　　中村 陽子氏東洋経済 編集局記者　　　　　　　人工知能制覇を狙うグーグルの野望とは？　　　　　　　｢AIの衝撃｣を書いた小林雅一氏に聞く　　　　　　　　脳の全容解明が本格化 第3次AIブームは本物！　　　　　　　　AIでも世界制覇狙うグーグルの秘めた野望

・平成27年5月　　中川 雅博氏週刊東洋経済編集部 記者　　　　　　　　悩めるスバル､アメリカで新車が"瞬間蒸発"　　　　　　　　たまらず生産能力の増強計画を前倒し　　　　　　「まったく足りないと言われている」　　　　「ヘルメットをかぶっていく」

・平成27年5月　　岡内 彩氏OJTソリューションズ　　　　トヨタ7203　　　過去最高益！トヨタが伝承する｢仕事哲学｣　　　　　　人を責めずに､仕組みを責めよ　　　　　　　　「動く」と「働く」では大違い　　　　　　　　「品質は工程で作りこむ」　　　　　「者」に聞かずに、「物」に聞く　　　　　　「人を責めずに仕組みを責める」ほうが合理的　　　　　巧遅（こうち）より拙速（せっそく）

・平成27年5月　　佐藤 智恵氏作家／コラムニスト／コンサルタント　　　　　フォードと日立がサステナブルビジネスを重視する理由　　　　　　　ランジェイ・グラティ教授に聞く（3）　　　　　　　サステナブルビジネスをコアビジネスに　　　　　　　成否の鍵はチェンジマネジメント　　　　　　高校生にリーダーシップ教育を　　　　　　　リーダーシップは出来る限り早く学べ

・平成27年5月　　瀧口 範子氏ジャーナリスト　　　　　　　自動車のテスラが放つ､新エネルギーの成否　　　　　　　　なぜ電気自動車からエネルギー分野へ？　　　　　　　「エネルギーのテスラ」になる？　　　　　　　　3000ドル前後という、予想を大幅に下回る価格　　　　　　　テスラの業績を上向かせるか？

・平成27年5月　　中村 稔氏東洋経済 編集局記者　　　東電9501　　　　　東京電力､2015年度に待ち受ける不安要因　　　　　　　原油安効果あってもコストが増大　　　　　　　2015年度は電力の販売量が増加？　　　　　修繕費が増える可能性大　　　　　さまざまな手を繰り出す東電

・平成27年5月　　渡辺 拓未氏東洋経済 編集局記者　　　　　京セラ6971　　　　　　京セラ､ソーラー事業にぬぐいきれぬ不安　　　　　　　最大の足かせはソーラーの価格下落　　　　この利益を食いつぶしたのは、通信機器とソーラー事業だ。携帯電話を中心とした通信機器事業の営業利益は2013年度が14億円の黒字だったのに対し、2014年度は200億円もの大赤字。ソーラー事業を主軸としたファインセラミック応用品関連事業も、前期比90%減となる31億円に落ちこみ、あわせて519億円もの減益要因を生みだした。　　　　　最大の足かせはソーラーの価格下落　　　　　　

・平成27年5月　　木皮 透庸氏東洋経済 編集局記者　　　　ホンダ7267　　ホンダの悩み､｢増収でも利益が伸びない！｣　　　　　　収益率低下を招く3つの要因とは？　　　　　　新車投入でも国内販売が苦戦　　　　　為替リスク低減の方策

・平成27年4月　　Reuters 　　　　これが究極に安全な"事故らない自転車"だ！　　　　　　　見た目は微妙に別の乗り物だが　　　　　　　大型バスと衝突テストも

・平成27年4月　　林 英樹氏日経ビジネス記者　　　　東電9501　　　　【特報】東電、ソフトバンクと提携へ　　　　　　家庭向け電気で「携帯セット割」導入　　　　　「0円電気」も登場？　　　　　ソフトバンクが求めた安定

・平成27年4月　　野村 直之氏メタデータ株式会社社長　　　結局、AIに負ける心配がない職業とは？　　　　　　人工知能ブーム再燃の真実（その9）　　　　「AIを教育する」弁護士と「AIに指示される」弁護士に二極化　　　　オックスフォード大『あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」』　　　　　未来の職業の頂点に立つのは芸術家？　　　　　　「なぜ？」を問い続ければ機械と差別化できる　　　　　　人工知能にまつわるつまらない悲観論はやめましょう。今現在、１度きりの人生をどう充実して、創造的に生き抜くのか考えることこそが、先の702種の仕事の機械化確率を提示された時に取るべきリアクションではないでしょうか。「自分はこのジャンルでこんな夢を実現したい。なぜなら、こんなビジョンが現実になれば、人々がこのように幸福になれるからだ」と一歩踏み出してみましょう（ちなみに人工知能は希望や夢をいつ抱けるようになるのでしょう？）。そうすれば、そのためにはどうしたら良いかの "How to" は、いくらでも人工知能的な賢いサービスが教えてくれるようになることでしょう。 　人工知能たちが世界中のビッグデータ、オープンデータを解析して夢の実現のための手掛かりを見つけて提示してくれる素晴らしい時代が目の前に開けている。この連載の読者の皆様がこのように感じてくれたとすると、望外の幸福であります。

・平成27年4月　　The Economist　　世界の航空勢力図を変える「スーパーコネクター」 　　　　　　中東の航空4社の成長は今後も続く　　　　　　欧州−アジア便は中東経由に　　　　　　　湾岸3社は不正な利益を得ている――既存航空会社が非難　　　　アジア、アフリカをつなぐ地の利　　　　　　苦境に立つ既存の航空会社　　　　　　政治への働きかけは効果なし

・平成27年4月　　坂口 孝則氏調達・購買コンサルタント／未来調達研究所株式会社取締役／講演家　　　　　　アマゾン、合法的自動車ピッキングの衝撃　　　　　　そして自動車のトランクはIoTの拠点となる　　　　小売業者と宅配業者の連携　　　　　ネット通販の影で、宅配業者の憂鬱　　　　　アウディとアマゾンの連携　　　　　クルマはIoTの拠点となる　　　　　そしてトランク配送の宅配業者側メリット

・平成27年4月　　瀧口 範子氏ジャーナリスト　　　　　　あのペッパー｢産みの親｣が選んだ"新たな道"　　　　　　コンパニオン･ロボットはどこへ向かう？　　　　　　ソフトバンクによる買収、そして独立へ　　　　独自のエモーショナル・エンジン

・平成27年4月　　　The Economist　　シェルがBGを買収：原油安がもたらしたエネルギー産業の構造変化　　　　　　石油からガスへ、上流から中・下流へ　　　　　　　石油・ガス保有埋蔵量を25％拡大　　　　　石油よりガスの方が有望　　　　　　BPでさえ買収・合併の埒外にはいられない　　　　　　今回の買収はシェルとBGそれぞれの課題を解消　　　　シェルとBGの合併劇、そして今後生じるであろう合併・吸収の背景に存在するのはエネルギー産業における根本的な変化だ。一部の予想に反し、原油価格が下落しても米国のシェールブームの勢いは衰えていない。コスト削減、生産性の改善、そして市場変動への適応において、業界を長らく支配してきた巨大企業よりも、小規模で柔軟性と革新性を備え、水平掘削と水圧破砕法に特化した企業の方が優れていることがわかった。種の保存のためには恐竜も”つがう”ものだが、今は哺乳類の時代なのだ。

・平成27年4月　　林 英樹氏日経ビジネス記者　　　石川県金沢市に本社を置く澁谷工業　　　　再生医療の研究者が日参する、とある地方企業　　　　　　　細胞の低価格・安定生産を可能とする技術とは？　　　　薄いペットボトルの生みの親　　　　　　「殺せるが育てられない」

・平成27年4月　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　　トヨタの新しい取り組み「TNGA」はすごいのか　　　　　「もっといいクルマ」目指してエンジンから車台まで一新　　　　初期投資4割減、モデル切り替えの投資半減　　　　　　MQBが先鞭　　　　　排気の方向を統一　　　　　車両を全体で最適化　　　　　レーザー溶接を導入　　　　リアサスは独立式に？

・平成27年4月　　遠藤 功氏早稲田大学ビジネススクール教授、ローランド・ベルガー会長　　　　　　3000人！デンソーの"社内運動会"がすごい　　　　　　｢現場を元気に､一体にする｣仕掛けづくり　　　　　不具合があれば工場の全員で解決する　　　　　　練習では、バスや電柱を引っ張る!?　　　　「現場が主役になる日」という仕掛け

・平成27年4月　　筑紫 祐二氏東洋経済 編集局記者　　　　　　ロボットスーツが変える建設現場の未来　　　　　　　　大和ハウスとサイバーダインが実証実験へ　　　　　人手が必要な重労働を補助　　　　　　1年後の本格運用を目指す

・平成27年4月　　福田 淳東洋経済 編集局記者　　　　　メガバンクのあり方を｢人工知能｣が変える日　　　　　　異業種の金融分野侵食に増す危機感　　　　　　　銀行が電子モールを始める？　　　　　　人工知能で行内業務効率化も

・平成27年4月　　藤田 香氏　　　　　“トヨタショック”走る。自動車業界に「水リスク」急浮上　　　　　世界の投資家が注目する「CDPウォーター」　　　　　　企業に水戦略を問い、機関投資家の投資判断に生かす「CDPウォーター（水）」の存在感が高まっている。ダボス会議でも重要課題として挙がった「水リスク」に対処するための戦略立案が迫られる。　　　　　　　ダボス会議で1位の「水危機」　　　　　　日本企業が陥りやすい間違い　　　　　　東芝やキリンが回答へ　　　　　投資家は生の回答を見ている

・平成27年4月 　　山家 公雄氏エネルギー戦略研究所所長/東北公益文科大学特任教授/京都大学特任教授　　　「3.11」の教訓を風化させるな　　　　　時代遅れの原子力・石炭依存、再エネ・ガスは「残り物」扱い　　　　（1）「3.11」後の電力システム改革の思想　　　　　大規模集中システムの限界　　　　再エネ、省エネ、コジェネで従来型システムの脆弱性補う　　　　　（2）「原子力と石炭で5割」の違和感　　　　「経済性」偏重主義が生んだ案は矛盾だらけ　　　　　再エネ、天然ガスは「残り物」扱い　　　　（3）ベースロード電源の強調は時代遅れ　　　　　EUは2030年に再エネ比率45％目指す　　　　　「ベース電源6割」の根拠は165年前の理論？

・平成27年4月　　木皮 透庸氏東洋経済 編集局記者　　　　　BMWが電気自動車をアマゾンで売るワケ　　　　499万円の｢i3｣がネットで注文可能に　　　　BMWは新たな販売モデルを模索　　　アマゾンで販売するメリットとは？

・平成27年4月　　　東洋経済社誌前川 修満氏公認会計士、税理士から 　　　　数字で読む｢トヨタが白鵬｣である理由　　　　過去最高益目前！トヨタ大復活の真相　　　　　　日本の自動車業界にはトヨタ、ホンダ、日産など横綱とも呼べる会社が複数ありますが、決算書に関する多くの著書がある公認会計士の前川修満氏には「トヨタが白鵬、ホンダが日馬富士」に見えるといいます。　　　　?それはなぜなのか？まもなく2015年3月期の決算発表を迎えるトヨタの過去の決算書を分析してみます。　　　　　　　所持金1万円を短期間で1兆円にするには？　　　　　　重視すべきは資本の回転速度　　　　　　企業努力を示す「棚卸し資産回転期間」　　　　　トヨタの業績の推移　　　　　為替相場に大きく左右されるが…　　　　　　まもなく発表される2014年度の決算を予測　　　　　　

・平成27年4月　　　野村 直之氏メタデータ株式会社社長　　　　　　AIの健全な産業応用を考える　　　　　　人工知能ブーム再燃の真実（その７）　　　　　「パターン認識」は人工知能の目や耳　　　　　　　社会の重要な裏方としてのAI

・平成27年3月　　蛯谷 敏氏日経ビジネス記者　　　　　　　中国「新常態」、身構える独高級車メーカー　　　　　　「年50％成長の時代は終わった」　　　　　「成長率は2桁から1桁になる」

・平成27年3月　　ロイター　　　　　イジメ？このロボットは蹴っても倒れない　　　　　　　<動画>ダチョウのような｢エイトリアス｣誕生　　　　　　

・平成27年3月　　佐藤 登氏名古屋大学客員教授／エスペック上席顧問（前サムスンSDI常務）　　　　　　ノーベル賞の期待を背負うリチウムイオン電池　　　　　　　技術の日本　ビジネスの韓国　　　　急速な用途拡大とそれを支える日本の技術　　　　　　ビジネス面で抜け目ない韓国　　　　　ノーベル賞への道程にブレーキをかける要因　　　　　　安全性・信頼性確保が課題であることの啓蒙　　　　　社会的に認知されるために

・平成27年3月　　磯山 友幸氏経済ジャーナリスト　　　　　　2030年の原発依存、「最大でも15％」　　　　　　　　期限迫る「エネルギーミックス」の結論のゆくえ　　　　　安倍内閣は「重要なベースロード」と位置付け　　　　　リプレイスしなければ「実質的脱原発」が進む

・平成27年3月　　永濱 利廣氏第一生命経済研究所経済調査部主席エコノミスト／一橋大学大学院商学研究科非常勤講師／景気循環学会理事　　　　　　　エネルギー政策で成長が高まるこれだけの理由
　　　　　日本の石炭発電効率は世界トップレベル　　　　　　　
・平成27年3月　　蛯谷 敏氏日経ビジネス記者　　　　　10年後に残る仕事、消える仕事　　　　　働き方の未来についての身も蓋もない結論　　　　果たして自分の仕事は10年後も残っているだろうか。こんな、漠然とした疑問を抱いて久しくなる。　　　　　速すぎる技術進化が雇用を奪う　　　　　　技術革新は危機か、機会か　　　　　機械に負けない付加価値はどこにある？　　　　　　変化に備えはあるか　　　　　　　好むと好まざるとにかかわらず、機械が少なからず自分の仕事を代替する時代はやってくる。楽観、悲観、どちらの立場でも構わないが、少なくとも自分の付加価値が何かを考える機会を持っておくことは、これからの時代、決して無駄ではないはずだ。

・平成27年3月　　中村 稔氏東洋経済 編集局記者　　　　　2030年､再エネ比率は30％ラインの攻防へ　　　　経産省の有識者委員会で電源構成を議論　　　　経産省の再エネ比率22％は最低線　　　　　再エネの時代へ「パラダイム転換」が重要　　　　　地熱、水力、バイオマスで原子力を代替へ

・平成27年3月　　齊藤 美保氏日経BP社日経ビジネス編集部　　　　　茗荷谷のシリコンバレーが挑むロボットタクシー　　　　　ZMP｜自動運転システム　　　　　国内の全自動車メーカーと取引　　　　社員の半数は外国人技術者　　　　2足歩行ロボの教訓がバネに　　　　　　　ロボット技術で「物流革命」

谷口社長に聞く
シリコンバレーらしい環境を日本で

・平成27年3月　大坂 直樹氏東洋経済 編集局記者　　　　｢羽田新線｣の議論で示された"不都合な真実"　　　　　空港アクセスのどこを改善すべきなのか　　　　資料の中にその記述はなかった　　　　　どの提案も五輪に間に合わない!?　　　　　都はJR東日本の案を最有力と判断

・平成27年3月　　古市 憲寿氏東京大学大学院総合文化研究科博士課程在籍。慶應義塾大学SFC研究所訪問研究員(上席)。　　　　働きたくなくて「そうだ、京大行こう」　　　　　ロボ・ガレージ代表取締役社長　高橋智隆さん【前編】　　　　　　ラストを飾っていただくのは、ロボットクリエーターの高橋智隆さん。遊んでばかりで勉強しなかった最初の大学時代を経て、ロボットへの道に進んだのは、子ども時代に好きだった鉄腕アトムのような人型ロボットへの興味の再燃だった。パナソニックの電池CMで活躍した「エボルタ」など、キュートな見た目の人型ロボット作りを追求する理由は未来と人間の心の動きを見据えた、自身の哲学によるという。かわいい人型ロボットが世界を変える――。その理由を古市さんが訊ねます。（中沢明子：ライター／出版ディレクター、本連載取材協力・構成）　　　　
男の子、まず釣りバカになる　　　　社畜になる前に、遊んで過ごそうと　　　　　そうだ、京大行こう　　　　　スキーにハマり、車にハマり…　　　　　勝手に始めたロボット製作　　　　　その２　スマホの次は、小型人型ロボの時代　　　　　実用ロボットに興味なし　　　　　そして、社長業にも興味なし　　　　　「かわいいロボット」の市場　　　　　　AIBOはなぜ消えていったのか　　　　ルンバの方法論は面白い！　　　　最初に、顔から始めました　　　　興味は「iPhoneの次」にあり　　　　　次は、小型人型ロボの時代です　　　　　かわいいロボット、恐るべし　　　　
3つの役割をうまく同居

--------------------------------平成26年　2014年------------------------------------------------------



　・平成２６年12月　　木村 秀哉氏東洋経済 編集局記者　　　　　リニア､超巨大工事を手がけるゼネコンの名　　　　　大成と鹿島が関わるのはほぼ確実に　　　　　基本はオールスーパーゼネコンの体制　　　　大深度地下と南アルプスは？

　・平成２６年12月 　磯山 友幸氏経済ジャーナリスト　　　たとえ危険でも、老朽原発を再稼働させようとするワケ　　　　　「新しい原発の方がより安全なのは当たり前」だが…　　　　　安全性は経済性に勝る　　　　　原子炉も進歩している　　　　経営者には決断できない

　・平成２６年12月　　小笠原 啓氏日経ビジネス記者　　　　　OPEC崩壊、原油価格はまだ下がる　　　　サウジアラビアが調整役放棄、秩序回復には1年を要する

　・平成２６年12月 　　大竹 剛氏日経ビジネス記者　　　　原油価格急落、飛び交う「陰謀説」は本当か？　　　　日本エネルギー経済研究所の小山堅常務理事に聞く　　　　3年半の「100ドル超え」で需給の不均衡が拡大　　　地政学的リスクが高値を下支え　　　世界経済の減速と米国の大増産で大幅な需給ギャップ　　　OPECの減産見送りは「陰謀」にあらず　　　　サウジが抱える第2次石油危機のトラウマ　　　　　　原油価格、新たな均衡点は？

　・平成２６年12月　　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　　　水素社会の明暗　　　　　明の定置型、暗の燃料電池車　　　　　大阪で1.2MWの燃料電池導入　　　　非常用電源も兼ねる　　　　燃料電池車にアメリカから冷たい反応　　　　FCVには設計上の制約も　　　　インフラ整備で明暗　　　　　技術で勝って、ビジネスは？　　　　EVはバッテリー交換方式に期待

　・平成２６年12月　　木皮 透庸氏東洋経済 編集局記者　　　　日産7201　　　　日産ゴーン社長､｢ロシアはシェア4割狙う」　　　　通貨急落で守勢でも､事業展開には意欲的　　　　危機の最中でも伸ばす　　　　日本国内の生産は増える　　　　輸出はすでに復活してきた　　　　　FCVの量販には時間がかかる

　・平成２６年12月 　中村 稔氏東洋経済 編集局記者　　　　再エネ接続問題｢経産省は古い発想を捨てよ｣　　　　飯田哲也氏に日本の政策の問題点を聞く　　　　　政府と電力会社の古い発想が根本原因　　　事業者側の問題点とは？　　　　ドイツでは来年度から賦課金が低下へ

　・平成２６年12月　　富田 頌子氏東洋経済 編集局記者　　　日立、発送電分離をにらんで送電事業に本腰　　　　　スイス重電大手・ABBとの提携に見る日立の狙い　　　　18年の発送電分離が商機　　　　　　提携範囲の拡大も視野

　・平成２６年12月 　　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　水素社会の明暗　　　　明の定置型、暗の燃料電池車　　　　大阪で1.2MWの燃料電池導入　　　　非常用電源も兼ねる　　　　燃料電池車にアメリカから冷たい反応　　　　FCVには設計上の制約も　　　　インフラ整備で明暗　　　　　技術で勝って、ビジネスは？　　　　EVはバッテリー交換方式に期待

　・平成２６年11月　　古宮 聡氏ボストン コンサルティング グループ (BCG) 東京オフィス シニア・パートナー&マネージング・ディレクター　　　　バラ色の自動車時代、到来への条件　　　　　新興国の失速で世界経済の牽引役が見当たらない中、円安・株高を導き、国内の景気を押し上げてきたアベノミクスにも変調の兆しが見え始めた。国内外で先行きの不透明感が増す中、来る2015年をどう見通せばいいのか。そのために押さえておくべき4つの産業動向を、ボストン コンサルティング グループ(BCG）のパートナーが解説する。今回は、自動車産業の将来を俯瞰する。　　　　自動車の稼働率は3％　　　　自動車の社会コストは膨大　　　　　カーシェアリングは稼働率向上の救世主か　　　　自動運転はインフラコストを大幅に削減する　　　　さらなる革新の必要性

　・平成２６年11月　　東洋経済オンライン編集部 　　　　新発想！｢街灯｣がEVの充電スタンドに変身　　　　　<動画>自動車と環境の国､ドイツの知恵　　　　具体的な使用方法は？

　・平成２６年11月　　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　トヨタ７２０３　　　　大きく進化したトヨタの燃料電池車　　　　　「水素社会」は目指すべき未来か　　　　普及にはHEVより時間　　　　　消えたメタノール改質型　　　　小さくしながら出力は向上　　　　炭素繊維の使用量を4割減らす　　　　　相変わらず不透明な「水素社会」の行方

　・平成２６年11月　　ロイター　　　世界初！｢発電する道路｣のインパクト　　　　オランダで試験用の道路を敷設　　　　オランダ応用化学研究機関で働くデ・ウィット氏の同僚たちは、5年以内に商業的に実現可能な製品ができると言う。この最初の試験運用が軌道に乗れば、商業化へ向けたスタートを切ることになる

　・平成２６年11月　　坂田 亮太郎足日経ビジネス記者　　イワタニ8088　　　　　FCV向け水素燃料を赤字出血サービス　　　　お鍋の友イワタニが仕掛ける水素社会の幕開け　　　　　

トヨタ自動車が12月15日から世界に先駆けて日本で量産型のFCV（燃料電池車）を発売する。そのタイミングを捉え、様々な企業が水素関連の取り組みを発表している。中でも意欲的なのは工業用ガス大手の岩谷産業だ。自社の水素ステーションで水素1kg当たり1100円（税別）で売り出す。この水準ならば、同等車格のHV（ハイブリッド）車と同じ費用でFCVを走らせることができるという。これは政府の目標より5年前倒しするもので、意欲的な価格設定と言える。

　岩谷と言えば、鍋物に欠かせないカートリッジ式のカセットボンベを思い浮かべる人も多いに違いない。そんなお鍋の友「イワタニ」が水素事業に注力する理由を同社副社長、上羽尚登氏に聞いた。（聞き手は坂田亮太郎）
補助金には頼りすぎない　　　　補助金には頼りすぎない

　・平成２６年11月　　佐藤 浩実氏日経ビジネス記者　　　　トヨタ7203　　　　トヨタタFCV、723万円の理由　　　　　BMW式もテスラ式もやらない　　　　　「お金持ちがたまに乗るだけのクルマ」ではダメだ　　　　　
日本で2015年末まで400台は多い、少ない？
　・平成２６年11月　　中村 稔氏東洋経済 編集局記者　　　　　太陽電池で世界席巻､中国トリナの対日戦略　　　　メガソーラー一巡見据えた対応強化へ　　　　日本の太陽光市場は今がピーク　　　　日本でシェア8％が当面の目標　　　　安値攻勢が正しい戦略とは思わない

　・平成２６年11月　　川端 由美 ：モータージャーナリスト　　　トヨｔラ7203　　　　　トヨタ｢MIRAI｣が圧倒的にすごい2つの理由　　　　　世界初の量産燃料電池車に乗ってみた！　　　　　燃料電池車は水しか出さない　　　　　　「コストダウン」「小型化」という２つのすごさ　　　　　　　いい意味で、「普通」のクルマ　　　　　カリフォルニアでのリース販売もスタート

　・平成２６年11月　　　ロイター　　　世界初！｢発電する道路｣のインパクト　　　　　<動画>オランダで試験用の道路を敷設　　　　　　オランダ応用化学研究機関で働くデ・ウィット氏の同僚たちは、5年以内に商業的に実現可能な製品ができると言う。この最初の試験運用が軌道に乗れば、商業化へ向けたスタートを切ることになる。

　・平成２６年11月　　山田 雄大氏東洋経済 編集局記者　　　　　年に一度の価格交渉を見送り　　　　　円高の”抵抗力”を強調　　　　　部品メーカーに配慮したワケ　　　　　円安進行で業績は上振れも

　・平成２６年11月　　細田 孝宏氏日経ビジネス ニューヨーク支局長　　　　自動運転か完全自動運転か　　　　　高まる期待と開く温度差　　　　テスラも自動運転機能を追加　　　　グーグルは2020年頃の実用化を目指すが…　　　　　一般道への対応には課題山積

　・平成２６年11月　　ロイター　　　　トヨタ7203　　　トヨタ､こぞってアナリストが｢買い推奨｣　　　　　<動画>全員が｢ストロング･バイ｣か｢バイ｣　　　　ライバルのホンダとは対照的　　　　

　・平成２６年11月　　木皮 透庸氏東洋経済 編集局記者　　　　日産7201　　　日産､中国販売の変調で問われる底力　　　　　目指すは世界シェア8％､利益率8％　　　　世界販売計画は引き下げ　　　　　営業利益率8％への道程

　・平成２６年11月　　山田 雄大氏東洋経済 編集局記者　　　　スズキ7269　　　　　スズキ､鈴木修社長｢過当競争は当たり前」　　　　　シェア争い、為替、増税まで持論炸裂　　　　　　　「死にものぐるいでやっている」　　　　　「85円と115円を足して2で割る」　　　　　「果報は寝て待て」

　・平成２６年11月　　小長 洋子氏東洋経済 編集局記者　　　　　｢サハリンパイプライン計画｣､年明け始動へ　　　　日本､ロシアともに大きなメリット　　　　年明けに始動、2020年供給開始目指す　　　　　量の確保、調達先の多様化、価格でメリット

　・平成２６年11月　　　ロイター　　　　トヨタ7203　　ヨタ､今期純利益予想は初の2兆円　　　今期業績予想を引き上げ　　　　　　＜４―９月期は最高益、中間配当１０円増配＞　　　　　

　・平成２６年11月　　　中村 稔氏東洋経済 編集局記者　　　　　最大級のメガソーラーが目指す｢地方創生｣　　　　くにうみアセット･山崎養世社長に聞く　　　理想の地域づくりが事業のコア　　　　プロジェクトの主役は瀬戸内市　　　　運転開始後は年間収入約100億円を想定　　　　太陽光に偏らないバランスが重要　　　　発電開始後、インフラファンドに組み入れへ　　　　

　・平成２６年10月　　山田 雄大氏東洋経済 編集局記者　　　ダイハツ､円安が追い風ではない苦しい事情　　　　中間期の営業利益は前期からほぼ半減　　　　ルピア安が逆風に　　　　カギを握る下期の国内販売

　・平成２６年10月　　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　　三井不動産、青森県八戸市の約8MWのメガソーラー稼働、EPCは東光電気工事

　・平成２６年10月　　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　　米カリフォルニア州で9カ所、合計16.2MWの太陽光発電所を完工、パナソニックの現地法人など

　・平成２６年10月　　中山 力＝日経ものづくり　　　　安川電機6506　　　スプレッドとの提携で完全自動化した植物工場システムを開発へ

　・平成２６年10月　　小川 計介＝日経Automotive Technology　　　トヨタ7203　　トヨタ自動車、車載情報サービス「T-Connect」のアプリ開発企業が200社に

　・平成２６年10月　　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　　「九電ショック」で早まるバッテリー時代　　　太陽光発電の早期安定化のカギは「蓄電池　　　　買い取り制度は大成功　　　　原発時代は実質的に終わっている　　　　発電コストは逆転している　　　　太陽光発電はグリッドパリティを実現　　　　　太陽光しかない　　　　揚水発電を昼間使う　　　　広域系統運用にも期待　　　　蓄電池に補助金を！

　・平成２６年10月　　狩集 浩志＝日経テクノロジーオンライン　　　「水素、水素、水素」、トヨタやホンダ、東芝がアピール

　・平成２６年10月　　日経BPクリーンテック研究所　　　　　電力改革が生む新市場の全貌　　第2回　電力自由化は付加サービスで市場を活性化　　　ソーラー発電能力が急増　　　自由化でサービス充実　　　IT投資は1兆円規模に　　　コスト削減策の幅が広がる　　　　第3回 欧米先行、追う日本、注目の15モデル　　　　　　　　過渡的な制度を活用した検討が活発化　　　構造分離と電力市場活性化が進む欧米　　　　需要削減分を「売電」　　　　毎年20〜30％成長続けるEnerNoc　　　　需要家に魅力的なインセンティブやサービス

　・平成２６年10月　　大西 孝弘氏日経ビジネス記者　　　　テスラ黎明期の苦境に見たイーロン・マスクの真価.　　　　CTO「半額の次世代EVでも性能は落とさない」　　　　　2020年末までに年間50万台体制に　　　日本は世界で最も電池の生産コストが高い　　　　ネバダ州で工場の整地を始めた　　　　炭素繊維の優位性はそこまで感じていない　　　　材料メーカーにも直接メッセージを伝えたい　　　　イーロンの下で働くのはとても大変だが、それ以上のものを得られる

　・平成２６年10月　　山崎 良兵氏日経ビジネス記者　　　パナソニック6752　　　テスラと電池で二人三脚、韓国勢を圧倒　　　パナソニック・山田喜彦副社長が語る巨額投資の勝算　　　　「夢を語るだけでなく、実現させる」　　　　「ギガファクトリーへの投資は段階的に実行」　　　　「液晶パネルとEV向け電池は全く違う」

　・平成２６年10月　　中道 理＝日経エレクトロニクス　　　TDK6762　　　50％削減した高性能磁石を開発、しかもジスプロシウムフリー

　・平成２６年10月　　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　東芝6502　　東芝がスマートハウスを公開、「エネルギー」「快適」「ヘルスケア」を実証へ

　・平成２６年10月　　吉田 勝＝日経ものづくり　　　「将来はインドにもタイと同様の開発体制を」---Honda Cars Indiaの伊藤氏

　・平成２６年9月　　　佐藤 雅哉＝日経ものづくり　　ホンダ7267　　　　ホンダなど、設置コスト1/10を狙う小型水素ステーションを稼働

　・平成２６年9月　　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　　米サンパワー、太陽電池セルの累計生産枚数が10億枚に

　・平成２６年9月　　Junko Movellan＝ジャーナリスト　　　アメリカ太陽光発電の最前線　　　　独立系発電会社NRG Energy社の戦略、大規模から分散型、携帯型まで幅広くカバー　　　　最大規模の太陽熱と太陽光発電所　　　　分散型でも世界最大規模に　　　　住宅用にも事業を広げる　　　　電気自動車の充電スタンドも

　・平成２６年9月　　大下 淳一＝日経テクノロジーオンライン　　　　AppleとGoogleの燃料電池活用や「カラス」に高い関心　　　　アップル、グーグルも導入、米国で足場固める燃料電池　　　カラスが太陽光パネルに石を落すのは、遊びの一種」、宇都宮大・杉田教授

　・平成２６年9月　　進藤 智則＝日経エレクトロニクス　　　　機械学習でレタスを減農薬に、「ロボット＋農業」の米有力ベンチャー

　・平成２６年9月　　清水 直茂＝日経Automotive Technology　　トヨタ7203　　201トヨタが講演、「FCVの価格を2025年ごろにHEV並みにする」

　・平成２６年9月　　三宅 常之＝日経エレクトロニクス　　トヨタ7203　　トヨタがJTBになる、未来の自動車産業とは

　・平成２６年9月　　中川 雅博氏東洋経済 編集局記者　　　米テスラモーターズが描く電気自動車革命　　　　高級セダン｢モデルS｣の日本納車を開始　　　　ガソリンエンジンのスポーツカー顔負けの加速　　　量産車開発に向けたマスタープラン　　　　特許開放の真相　　　世界の自動車メーカーに迫る時価総額

　・平成２６年9月　高田 隆＝日経Automotive Technology　　　　米Tesla社、「モデルS」の日本での納車を開始、独自の急速充電器を来年末までに主要都市に

　・平成２６年9月　日経テクノロジーオンライン編集部　　「燃料電池車に勝ち目なし」、イーロン・マスクがのぞかせたEVへの自信

　・平成２６年9月　金子 憲治＝日経BPクリーンテック研究所　　　シャープと芙蓉総合リース、伊勢崎市に3.3MWのメガソーラー、川沿いの水源涵養地を活用

　・平成２６年9月　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　東京エネシス、宮城県登米市に約2.6MWのメガソーラー起工、非常用コンセントを設置

　・平成２６年9月　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　国内初、空港跡地にメガソーラー、バワコンはTMEIC製、架台はヒルティ製

　・平成２６年9月　　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　カゴメ2811　　　トマトジュースの工場跡地にメガソーラー、カゴメが青森県十和田市で稼働、3月11日の売電額を奨学基金に寄付

　・平成２６年9月　小川 計介＝日経Automotive Technology　　　　燃料電池車の水素燃料はガソリンより安いか

　・平成２６年9月　小島 郁太郎＝日経エレクトロニクス　　　　デンソー6902　　　小脳や脊髄の役割を担うにはコンピューティングの革新が必要、デンソーが自動運転で語る　　　　制御エレクトロニクスと人が意思疎通　　　　3種の演算リソースを組み合わせる

　・平成２６年9月　　　ローム6963　ローム、最先端の農業システムによる農作物の生産を実現、イチゴの栽培に成功　　　

　・平成２６年9月　クリスティン・ケムニッツ／シェファリ・シャルマ 　　　　工場畜産」の爆発的拡大が生む百害　　　　食肉急拡大に地球環境は耐えられない　　　多量の温室効果ガス　　放牧型の畜産を支援するべき

　・平成２６年9月　木村 知史氏日経ビジネス副編集長兼日経ビジネスDigital編集長　　　ASEAN市場へのクルマ開発は日本に頼らない　　　　アジア・パシフィック日産自動車の守屋剛氏に聞く　　　現地向けの別物を作るのが使命　　　　ピックアップに乗用車の乗り心地を　　　　とにかくユーザーを知るのが第一　　　　　優秀なタイ人をうまく引き上げたい

　・平成２６年9月　小島 郁太郎＝日経エレクトロニクス　　ルネサス6723　　　ルネサスが発表予定の自動車制御マイコンをチョイ見せ、4コアを載せて2つのロックステップ動作

　・平成２６年8月　小島 郁太郎＝日経エレクトロニクス　　　ルネサス、HEV/EV用モーター制御向けに40nmフラッシュプロセスの32ビットマイコン

　・平成２６年8月　　松田次郎氏　スマホがパソコンに代わる日　　　今できること　　　目指すべき理想形

　・平成２６年8月　赤坂 麻実＝日経テクノロジーオンライン　　　　　東芝6502　　27個のセンサーを搭載するロボット掃除機を発売　　　ゴミは充電台にためて、ゴミ捨て回数減らす

　・平成２６年8月　竹内 健＝中央大学教授　　　　　匠の技のものづくりもGoogleに飲み込まれるのか？　　　　縦割りの打破が次の産業革命を主導するカギ

　・平成２６年8月　岡部 一詩氏日経コンピュータ　　　［1］クラウド導入にアクセル、トヨタとホンダのアジアIT戦略（前編）　　　ITをビジネスのスピードに追随させられるか―。全ての企業にとっての課題であり、CIO（最高情報責任者）の最大の悩みでもある。新興国など成長市場を攻める時ほど、その悩みは深くなる。　　　　　この難題を解くヒントが、トヨタ自動車とホンダの取り組みにある。　　　　日本を代表するグローバル企業の両社はアジアでクラウドの導入を進め、「成長市場」に適したシステム整備を加速させている。　　　　　標準化の範囲を3階層で定義　　　　タイにDC、各国からアクセス　　　　合議制で標準化

　・平成２６年8月　大阪大学 教授の石黒浩氏に聞く　　　　「人間とは何か」に迫る、それがロボット研究の原動力　　　　　大阪大学 大学院基礎工学研究科 システム創成専攻 教授の石黒浩氏は、人間に酷似したロボット「アンドロイド」や遠隔操作型アンドロイド「ジェミノイド」などを開発したことで知られる、ロボット研究の第一人者だ。2014年7月1日には科学技術振興機構（JST）が、石黒氏が研究を総括する研究領域「共生ヒューマンロボットインタラクション」を戦略的創造研究推進事業 統括実施型研究（ERATO）における2014年度の新規研究領域として選出した（関連記事）。石黒氏に、ロボット関連研究にかける思いを聞いた。（聞き手は竹居智久＝日経エレクトロニクス）

　・平成２６年8月　　　財部誠一の「ビジネス立体思考」　　　日本発の自動運転技術に世界が注目！米インテルも支援する小さな大企業ZMP 　　　　自動運転で欧米に後れをとる日本 　　自動運転業界をリードするZMPに注目集まる　　　　自動運転技術をカーナビのようにパッケージ化 　　　地方都市を舞台に自動運転の社会インフラ化目指す 　　　　　　今秋には愛知県で公道実験を開始

　・平成２６年8月　　山根小雪氏日経ビジネス記者　　　　トヨタ7203　　燃料電池車はクラウンより安くなる？　　　　水面下で進む補助金攻防の行方　　　補助金額はベース車両次第で変わる　　　　　水素はアベノミクスの「第3の矢」の目玉　　　　　日本最大の産業である自動車分野で日本が勝ち続けるためにも、FCVで世界をリードすることが欠かせない。FCVが起爆剤となって水素社会の構築に弾みが付けば、資源小国である日本はエネルギー安全保障上の新たなカードも手にすることができる。

　・平成２６年8月　常盤 有未氏東洋経済 編集局記者　　ブリジストン5108　　　ブリヂストン､好決算も売り上げは期待外れ　　　　　上方修正の理由はもっぱらゴム価格安　　　　　販売数量は3つの点で想定下回る　　　　カギを握るラジアルタイヤ需要

　・平成２６年8月　Junko Movellan＝ジャーナリスト　　　　Intel社が5年連続で1位に、米国で広がる再生可能エネルギーの積極活用　　　　　累計で124億kWhを購入　　　Google社は消費量の32％　　　　　Apple社は自家消費用で米国最大　　　Apple社も、社内で使う電力の100％を再生可能エネルギーで賄うという目標を持っている。2010年には同社が使うエネルギーのうちの35％が再生可能エネルギーだったが、現時点で92％と大幅に増加した。グリーン電力購入量は6.3億kWhになる。

　・平成２６年8月　MONOist　　　オムロン6645　　オムロン、環境発電型小型電源モジュールを開発――生産現場のIoT活用に期待　　オムロンのエレクトレット振動発電デバイスとimecのパワーマネジメントIC技術を組み合わせて開発。微小な環境振動エネルギーから高効率に発電し、直流電源化する。5cm×6cm、15.4gと小型・軽量で、出力電圧を1.5V〜5Vの範囲で設定できる。　

・平成２６年8月　朴尚洙，MONOist　　　容量がリチウムイオン電池の7倍!? 酸化物イオンを使う新原理の二次電池
　
　・平成２６年8月　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　　二つのシェアリング革命　農業とクルマで世界をリードする　　　　　ソーラーシェアリング大ブレークの兆し　　　落花生でもシェアリング　　　　日照測定でデータ集積　　　カーシェアリングもインパクト大　　　　大手3社が引っ張る　　　　「動かざる車」を動かす　　　車産業の主役交代

　・平成２６年8月　日刊興業新聞社　京大など、そよ風程度でも発電する回転しない樹木状構造の風力発電装置を開発

　・平成２６年8月　東洋経済社誌ロイターから　　　　日産が北米市場でホンダ猛追　　　焦点：デザインに高評価　　　　日産、デザイン重視で反撃　　　　積極的な値引きやインセンティブ戦略

　・平成２６年8月　　山根 小雪氏日経ビジネス記者　　　　　燃料電池車はクラウンより安くなる？　　　　水面下で進む補助金攻防の行方　　補助金額はベース車両次第で変わる　　　水素はアベノミクスの「第3の矢」の目玉　　　　　　日本最大の産業である自動車分野で日本が勝ち続けるためにも、FCVで世界をリードすることが欠かせない。FCVが起爆剤となって水素社会の構築に弾みが付けば、資源小国である日本はエネルギー安全保障上の新たなカードも手にすることができる

　・平成２６年8月　赤坂 麻実＝日経テクノロジーオンライン　　　　東芝6502　　　_東芝らが純水素型燃料電池の実証事業、山口・周南市などに設置

　・平成２６年8月　中山 力＝日経ものづくり　　　　三菱樹脂、長浜工場内の植物工場で収穫した野菜の本格販売を開始

　・平成２６年8月　Reuters 　　　ソーラーミニカーが新興国の交通を変える　　　<動画>ブラジルで生まれた劇的に小さいクルマ　　　　大型の自動車より、ずっと効率的　　　　購入者にソーラーパネルを提供

　・平成２６年8月　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　秋田のスキー場跡に約1.5MWのメガソーラー、juwi自然電力が竣工、架台は独シュレッター製

　・平成２６年8月　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　ソーラーフロンティアが平泉町に13MWのメガソーラーを建設、収益の一部を歴史的資産の保全に活用

　・平成２６年8月　　清水 直茂＝日経Automotive Technology　　アイシン精機7259　デンソー6902　　アイシン精機やデンソー、相次いで東京に車載半導体の設計拠点を開設

　・平成２６年8月　高田 隆＝日経Automotive Technology　　　トヨタ7203　　トヨタ、北米や欧州の販売好調で2014年度第1四半期決算は過去最高益

　・平成２６年8月　大下 淳一＝日経BP半導体リサーチ　　SiCパワー半導体市場は2016年から本格的に立ち上がる、矢野経済研究所が見通し

　・平成２６年8月　丸山 尚文氏 ：東洋経済 編集局記者　　日産7201　日産､新興国取りこぼしをカバーできた理由　　　SUV｢ローグ｣や小型セダンが売れた国は…　　　牽引したのはドル箱の米国　　　　通期見通しは据え置き
　
　・平成２６年7月　山根 小雪氏日経ビジネス記者　　　　再生可能エネルギー、日本の常識は世界の「真逆」　　　　ドイツや米国の太陽光や風力が安い理由　　　　世界では再生可能エネルギーは「安い」というのが常識だ。一方の日本での認識は、その真逆を行く。実際のコストにも大きな乖離が存在する。なぜ、これほどまでに再エネを取り巻く状況に差があるのだろうか　　　　日本と世界で再エネ価格が「雲泥の差」になる理由　　　　コスト低減のスピードに価格見直しが追いつかない　　　　日本は制度設計を見直すべき時期を迎えている　　　　制度施行から3年を経て、競争促進策が必要に　　　　再エネ導入には国家の意思が必要だ

　・平成２６年7月　MONOist]　　　オリエンタルモーター、「AZシリーズ」に4種のギヤードタイプを追加　　　　複数の歯車で構成される機械式センサーを採用。個々の歯車の角度を認識して位置情報を検出することで、バッテリーを不要にした。産業ロボットや液晶、半導体製造装置、自動車製造設備、工作機械、物流搬送などの用途を想定している。

　・平成２６年7月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　　　GaNパワー素子で攻める海外企業　　　　　　100A以上の大電流品は、自動車用途を視野に入れている。実際、GaN Systems社は、自動車関連メーカーが集う愛知県名古屋市に日本オフィスを構えている。

　・平成２６年7月　吉田 勝＝日経ものづくり　　　日本精工6471　　障害物を回避する視覚障害者向けの先導ロボット、NSKがデモ　　　　

　・平成２６年7月　三島一孝，MONOist　　安川電機6506　　“ふしぎなおどり”はMPのためじゃない！ ――安川電機のロボット同期制御デモ　　　　　大場氏は「中国やアジアなどの工場でも生産の自動化を進めようという動きは加速している。従来はデモの左側のような一部の生産機能をロボットで代替し、人間がフォローするというような形で行うケースが多かったが、安全性の問題からそのたびにロボットを止める必要があった。ロボットのサポートまでロボットで行えるようにすることで、さらなる省力化が進められる」と話している。

　・平成２６年7月　小川 計介＝日経Automotive Technology　　ホンダがトップ　トヨタは3位に、金属空気電池の特許競争力　民間調べ

　・平成２６年7月　高野 敦＝日経テクノロジーオンライン　　　植物工場ならではの細やかな栽培管理　　　　　IoTが産業を変える（第8回

　・平成２６年7月　MONOist　　　アルデバラン、ヒューマノイドロボットの最新モデル「NAO EVOLUTION」販売　　　　ソフトバンク子会社の仏Aldebaran Robotics（アルデバラン・ロボティックス）は、ヒューマノイドロボット「NAO（ナオ）」の第5世代モデル「NAO EVOLUTION」の販売を開始した

　・平成２６年7月　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集者　　　　トヨタの燃料電池車は壮大な保険？　　　　本格普及は2040年以降か　　　　高くて狭くて不便なクルマ　　　　走行コストも低くない　　　　ユーザーメリットはどこに

　・平成２６年7月　MONOist　　　元ソニーの電子デバイス工場が転身!? 1日1万株のレタスを作る人工光植物工場完成　　　みらいは宮城県に「世界最大規模」（同社）という植物工場を完成させた。生産能力はレタスで1日1万株だという。

　・平成２６年7月　大西 孝弘氏日経ビジネス記者　トヨタ7203　　燃料電池車で泣いたトヨタの開発者　　　　発売を前倒しする本当の理由　　　エコでおとなしいだけのクルマじゃない　　　　前倒し発売で見せた執念　　　　イノベーションで旗色悪く

　・平成２６年7月　中西 清隆＝日経BPクリーンテック研究所　　　三菱電機6503　　　　　三菱電機、EV・太陽光・商用電力を最適に制御する世界初のパワコンを発売

　・平成２６年7月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　　車載エレクトロニクス激増の今、Maximが採った策とは　　　　消費者が現在求めている車載エレクトロニクスの一つとして、ADAS（先進運転支援システム）を挙げた。米国の調査会社Strategy Analytics社によれば、「ADASシステムの市場規模は、今後3年程度で約18倍に急成長する」という。

　・平成２６年7月　橋 史忠＝日経テクノロジーオンライン　　トヨタ7203　　トヨタが語る車載Ethernet、本格導入は2020年から

　・平成２６年7月　　ホンダ7267　ホンダジェットは「空のシビック」、先進技術を投入し“ホンダらしさ”を追求 　　　2015年1〜3月に型式証明を取得し、その後すぐに引き渡し　　「かつてのシビックのイメージに重なる」　　　エンジンを主翼の上に配置するというタブー　　　胴体をカーボン複合材料で一体成型　　　　　　日本の製造業に夢と勇気を与えるチャレンジ

　・平成２６年7月　　齋藤 精一郎氏　　トヨタ7203　　トヨタの「凛とした背骨」と「進取の精神」、それがあれば成長力エンジンは動き出す　　　　世界のフロントランナーにふさわしいトヨタの経営地力　　　　「意志を持った踊り場」発言の慧眼　　　日本企業の弱い意志の根底に「お上依存」と「横並び気質」　　　　強い意志の形成に不可欠なのはコーポレートガバナンスの適正化　　　　経営組織体の両輪としての「背骨」と「頭脳」　　　21世紀だから「温故知新」が経営の王道

　・平成２６年7月　熊野 信一郎氏日経ビジネス記者　デンソ6902　　　デンソーモノづくり革新が目指す2つの「半減」　　　　エアコンで始まった共通化の効果とは　　　　虐げられるエアコンを”解放”　　　解きほぐした糸をまた紡ぐ

　・平成２６年7月　吉田 勝＝日経ものづくり　　　　みらい、オールLED照明としては世界最大規模の植物工場を稼働

　・平成２６年7月　木崎 健太郎＝日経ものづくり　　　手線の次世代電車はネットワーク経由で状態を常時監視、駆動にはSiCを利用

　・平成２６年7月　中部電気保安協会 太陽光プロジェクトチーム　第12回　　室賀 和也＝中部電気保安協会　電線の焼損を生じかねない、パワコンと昇圧設備間の幹線の太さ間違い　　　　　このシリーズでは、中部電気保安協会の本店 保安部 太陽光プロジェクトチームによる、太陽光発電システムのトラブル事例や、それらのトラブルへの対応策、所属する電気主任技術者にどのように助言しているのかについて紹介する。同チームがまとめたトラブル事例集を基に、同チームの寄稿によって構成している。

　・平成２６年7月　櫛谷 さえ子＝日経テクノロジーオンライン　　　　_米国の2014年前半の新車取引価格は過去最高、J.D.Power社が分析

　・平成２６年7月　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　　電力自由化の虚と実　　　　太陽光発電にとっては追い風　　　3段階の電力改革 　　　　2016年電力小売り自由化　　ソフトバンクが電力小売り参入　　　　60年ぶりの大チャンス　　　太陽光発電の役割　　　　　「不完全な」自由化　　　　燃料電池の出番も

　・平成２６年7月　大西 孝弘氏日経ビジネス記者　　　シリコンバレーで見たエコカーの未来　　　EVが狙う「プリウス後」の主役　　　グーグル本社の駐車場はEVだらけ　　　フォルクスワーゲンは大半のセグメントでPHVを投入

　・平成２６年6月　富岡 恒憲＝日経テクノロジーオンライン　　ホンダ7267　　ホンダのビジネスジェット「HondaJet」量産1号機、初飛行に成功

　・平成２６年6月　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　　　_世界の太陽光発電関連市場、2018年に792億4960万米ドルに

　・平成２６年6月　　森元 美稀＝日経テクノロジーオンライン　日立6501　　日立、SiC・GaNなどの低損失パワー半導体を用いた両面冷却パワーモジュールの実装技術を開発

　・平成２６年6月　　山田 泰司＝EMSOne　　iPhoneをロボットが造る日　　　上海発ＥＭＳ通信　　　まずはEMS世界最大手、台湾Hon Hai Precision Industry社〔鴻海精密工業、通称：Foxconn（フォックスコン）〕の香港上場子会社でスマートフォン（スマホ）受託生産のFIH Mobile社（富智康）。　　　iPhoneの生産工程のほとんどをFoxbotが担い、ソフトバンクショップの店頭でそのiPhoneをPepperが売る、という日が来るのだろうか。

　・平成２６年6月　　【クルマ】何が起こるか分からない変革期の自動車　　　クルマ】何が起こるか分からない変革期の自動車　　　

　・平成２６年6月　　トヨタ7203　　トヨタ自動車、「T-Connect」を開始、音声で先読み情報を提供　　　　　

　・平成２６年6月　　江村　英哲 氏　　安川電機6508　　　論文検証はロボットに任せたほうがいい　　　　実験の再現性の高さで人間を超える　　　　匠の動作の解明という副産物

　・平成２６年6月　　金子 憲治＝日経BPクリーンテック研究所　　「太陽光発電の市場規模は2兆円に」、経産省・新エネ対策課の村上課長

　・平成２６年6月　　八木沢篤，MONOist　ソフトバンク9984　　ソフトバンクがロボット事業で二の矢を放つ、人とロボの橋渡しをする「V-Sido OS」　　　ソフトバンクの100％子会社であるアスラテックは、「新規ロボット事業」に関する記者説明会を開催。ロボット制御ソフトウェア「V-Sido OS」およびV-Sido OSを1枚の基板に実装した「V-Sido CONNECT」を主軸とした事業戦略について発表した。

　・平成２６年6月　　MONOist　ソフトバンク9984　ソフトバンク、世界初となる“愛”を持ったパーソナルロボット「Pepper」発売へ　　　　ソフトバンクは、「世界初」（同社）をうたう感情を持ったパーソナルロボット「Pepper（ペッパー）」を発表。19万8000円で、2015年2月から一般販売を開始する。また、2014年6月6日より、一般販売に先駆け、ソフトバンクショップ銀座店、表参道店に、実際に配備され、接客対応などを行うという。

　・平成２６年6月　　MONOist　　トヨタ7203　　　「トヨタ2000GT」から50年――ヤマハ発動機が自動車用エンジンを300万台生産　　ヤマハ発動機は、自動車用エンジンの累計生産台数が300万台に到達したと発表した。同社の自動車エンジン事業は、1964年にトヨタ自動車と共同開発を始め、生産も手掛けた「トヨタ2000GT」向けのエンジンから始まる。　　

　・平成２６年6月　　MONOist　トヨタ7203　　トヨタとパナソニックが自動車と家電をつなげる、2014年後半にサービス開始　　　トヨタ自動車とパナソニックは、自動車と家電をつなげることで双方の利便性を高めるサービスを共同開発していると発表した。2014年後半にもサービス提供を始める予定だ。

　・平成２６年6月　　佐野正弘の“日本的”ケータイ論 　ソフトバンク9984　　ソフトバンク孫社長は人型ロボットを「第2のiPhone」にしようとしている　　　　感情を認識する「Pepper」でロボット事業に参入　　　　クラウドの強みを生かして低価格化、足の構造は“割り切り”　　　iPhoneの成功法則で市場開拓か　　　ロボット事業の影で気になる携帯電話事業

　・平成２６年6月　　神近 博三=日経テクノロジーオンライン　　　マルチデバイスとクラウドの汎用的ICTアーキテクチャーがクルマにも浸透する

　・平成２６年6月　　Stephanie Neil，TechTarget　　ＩＢＭ　　「人工知能」が医師や看護師代わりに？　意外な分野で進む実用化　　　　米IBMの人工知能スーパーコンピュータ「Watson」が新たに開いた認識コンピューティングの可能性。人間を超える知性の医療業界での活用を考える。　　　看護師や医師と同じように考える　　　　　例えば医療の分野では、データ量が5年ごとに2倍に増えている。看護師が治療の評価に必要なデータを収集するのに20分かかることもある。だが、認識テクノロジーでビッグデータを処理すれば、根拠に基づいたデータが数秒で手に入る。　　　　　「Watsonは、作業効率を高め、要求に素早く対応できるようにしてくれる。また、医療政策やガイドラインの適用と一貫性を保つこともできる」とビッガム氏は話す。

　・平成２６年6月　　藤堂 安人＝日経BPクリーンテック研究所　　　　再生可能エネの出力変動問題、水素インフラで解決に道　　　電解装置と燃料電池で平準化 　　太陽光の余剰電力を解決へ 　　料金テーブル変更に即応 　　　燃料電池の出力調整で需給安定に貢献

　・平成２６年6月　　市川 芳明氏日立製作所知的財産権本部国際標準化推進室主管技師長　　　スマートシティー標準化競争が本格化　　　　中国が急加速、リエゾンから探る次の一　　　　ISO TC268/SC1でのスマートコミュニティ規格化　　　　急加速する中国、数年で200以上のプロジェクト　　　　EUも本腰。英、仏、独がリーダーシップ争い　　　IECでは「システムのシステム」を扱う　　　ITU-Tも強化、ISOとの整合が課題に　　　JTC1も「情報技術」から参入　　　　現状は「混沌」、リエゾンから次の一手を

　・平成２６年6月　　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　コマツ6301　　　　コマツが新工場屋根の太陽光とバイオマス発電電力を自家消費、買電量を大幅に削減

　・平成２６年5月　　　　[朴尚洙，MONOist　　ザイン6769　　　半導体ベンチャーのザインエレが初参加、画像処理ICの新製品などを披露　　　半導体ベンチャーのザインエレクトロニクスは、「人とくるまのテクノロジー展2014」において、画像処理IC「THP7312」や高速シリアルインタフェース「V-by-One HS」に対応する送受信IC「THCV219/220」などを展示した。

　・平成２６年5月　　MONOis　　トヨタ7203　　　トヨタ、リハビリ向けロボットの臨床研究モデルを開発　　　トヨタ自動車が、2011年に発表した医療支援向けのロボットに改良を加え、リハビリテーション支援を目的とした臨床研究モデルを開発した。早期実用化を目指し、2014年秋には、医療機関への提供（有償）を開始する予定だ。　　　歩行練習アシスト（サイズ：幅1200×長さ2560×高さ2350mm）　　　　バランス練習アシスト（サイズ：幅1870×長さ3040×高さ2350mm）

　・平成２６年5月　吉田 勝＝日経ものづくり　 _菱熱工業、低生産コストの植物工場「長鮮度野菜ファクトリー」事業を開始

　・平成２６年5月　森 一夫氏ジャーナリスト　　　役所は何のリスクも取らない。やる方は命がけですよ　　　中島真人イデアクエスト会長、工学者の一念で介護ロボット実用化へ　　　認知症の人を見守る介護ロボット　　　「大学の定年に引っかかって社会に出せなかった物」　　　父は日本無線の専務、伯父は海軍の技術大佐　　　サイバーダインの坂本光広が参画　　　補助金は出来高払い。銀行から借金して食いつなぐ　　　　

　・平成２６年5月　星野 達也＝ナインシグマ・ジャパン　　　いかにして、空気から燃料を作り出すか　　　　エネルギー問題の解決策は「帯に短し、たすきに長し」　　　人工光合成のカギは触媒技術　　　　難易度が高いのは、炭素化合物をつくること　　　　燃料としてエネルギーを蓄えておける利点

　・平成２６年5月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　　_TOTOが燃料電池モジュールの開発状況を明らかに、「量産できる状態になっている」

　・平成２６年5月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　パナソニック6752　　パナが初出展、GaNやSiC利用の電源やモジュールを展示　　　フリップチップ実装でインダクタンスを削減　　　1.5cm角のPOLコンバーター　　　　定格1200V、100AのSiCパワーモジュール

　・平成２６年5月　　Liイオン電池材料編　中国新興材料メーカーの台頭で、消耗戦に突入　　　Liイオン電池市場の変化

　・平成２６年5月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　トヨタ　トヨタ7203　　トヨタがSiCパワー半導体を開発、2020年までに実用化

　・平成２６年5月　鶴原 吉郎氏オートインサイト代表／技術ジャーナリスト／編集　トヨタ　トヨタ7203　　　トヨタが新エンジンで見せた意地　　　最高水準の燃費を安上がりに実現　　競合車種で最高水準の燃費　　　　　マツダは圧縮比14を実現　　　直噴システムなしに高い圧縮比

　・平成２６年5月　高田 隆＝日経Automotive Technology 　　日産、液晶ディスプレーを使ったルームミラーやバイワイヤ式のEPSなどを出展　　　　　

　・平成２６年5月　中山 力＝日経ものづくり　東芝6502　　　横須賀市の遊休施設を活用した植物工場を事業化---海外展開も目指す　　　　今回の植物工場は同社の遊休施設を活用した閉鎖型で、植物育成向けに光の波長を最適化した蛍光灯、均一な温度・湿度を維持する空調機器、栽培状況を把握するための遠隔監視システム、梱包材などを消毒する除菌システム、半導体事業で培った生産管理技術など、同社が持つ幅広い技術、ノウハウを採用する。植物工場の延床面積は1969m2、生産規模は年間300万株（レタス換算）を予定している。

　・平成２６年5月　米インテル、ＺＭＰに出資−自動運転技術の開発支援

　・平成２６年5月　三島一孝，MONOist　　　富士通産レタスが出荷開始！ ――半導体クリーンルームで生産　　　“富士通産のレタス”の出荷が開始された。富士通は、富士通セミコンダクター会津若松工場で半導体クリーンルームの一部を植物工場とし、低カリウムレタスの生産に乗り出している　　

　・平成２６年5月　　馬場 燃氏日経ビジネス記者　　　　安倍首相も驚いたオランダ植物工場　　　　半世紀の貿易競争で磨いた強さの秘訣　　　トマトや花は世界トップの輸出シェア　　　　輸出は生産・加工・流通の一体化で拡大　　　トマトの生産性は日本の3〜4倍　　　　バラはロシアにもトラックで陸上輸送　　　　人手いらない自動生産　　　　農業系ベンチャーが変革に続々と挑戦

　・平成２６年5月　　世界市場で独VWと激突！ 史上最高益トヨタの「意志を持った踊り場」戦略は奏功するか　　　　世界自動車メーカー初の1000万台超えを記録 　　　　競争力強化のための「意志を持った踊り場」　　　世界市場で独VWと覇権争う 　　　新興国市場攻略に本腰　　　経営トップの「愛」が勝敗を握る!?

　・平成２６年5月　　柏木 孝夫氏東京工業大学特命教授／先進エネルギー国際研究センター長／東京都市大学教授　　　　水素・燃料電池の普及が加速　　　第4次基本計画から読むエネルギーミックスの行方　　　　再エネ推進派への配慮　　　　基本計画改訂の3つのポイント　　　　経済成長に不可欠な規制改革　　　　再エネ促進で水素・燃料電池の普及加速　　　大規模集中型7割、分散型3割が最適

　・平成２６年5月　　水落隆博氏東洋経済記者　　　　過熱するスマートハウス開発の意外な盲点　　従来のスマートハウスは非常時に役立たなかった!?　　　　PVとEVの連携に難点　　　エネルギー自給率は最大75％に　　　　過熱するZEH開発競争

　・平成２６年4月　　山田 泰司氏著述業／EMSOne編集長　　　ぶつけて壊すから高いモノは要りません　　　中国的電動自転車事情　　　　電動自転車は日常の足として定着　　　　時速60キロの電動自転車も　　　　愛車のメーカーを知らないオーナー　　　　予算の上限は6万円

　・平成２６年4月　　野村 直之氏メタデータ株式会社社長　　　あなたのクルマが話しかけてくる？　　　　とことん人間に都合の良い機械、大量情報が実現　　　　クルマやデータベースが、情報をつぶやいてくれる　　　3Dプリンターが「物体転送マシン」になる　　　　　

　・平成２６年4月　　日産7201　　日産、ＥＶを中国で生産−基幹部品から現地化

　・平成２６年4月　　山根 小雪氏日経ビジネス記者　　昭和シェル5002　　　「東北第2トヨタ市」で始まった挑戦　　　昭和シェル、世界最高の太陽電池を作る　　　東北にあえて「モデル工場」を作る　　　　競争力で世界トップに　　　　電機工場出身者たちが再起をかける

　・平成２６年4月　　宮澤 徹氏日経ビジネス副編集長　　　中国の車市場、年3500万台まで増える　　　現代文化研究所の呉保寧氏に聞く　　　日本車は足並みそろえた活動が必要　　　制度の改善で市場はもっと拡大

　・平成２６年4月　　財部誠一氏の「ビジネス立体思考」　　トヨタ7203　　「小さなトヨタ」への挑戦！〜史上最高益確実の王者トヨタが放つ次の一手　　　　もっと小さなトヨタの視点が必要 　　　　車種軸で小さなトヨタを実現する　　　豊田章男社長を襲ったトラブルの数々 　　天国から地獄への経験がトヨタを変えた　　　「もっといいクルマを作ろうよ」が結果生む 　　　　　経営数字ではなく、クルマを議論の中心に置く

　・平成２６年4月　　本誌編集部 取材班，Automotive Electronics　　　　Gbps時代を迎える車載情報系ネットワーク (1/7)　　　現在、欧州の市場を中心に、従来よりも高速なネットワーク技術を用いる車載情報機器の開発が進められている。数年前までMbpsのレベルであったネットワーク通信速度は、現在では1Gbpsを優に超えるようになってきている。本稿では、まず車載情報機器のネットワーク技術にGbpsクラスの通信速度が必要になっている背景を説明する。その上で、高速の通信速度に対応する車載通信用ICの動向についてまとめる。（本誌編集部 取材班）　　　HDコンテンツの普及と車載カメラの進化が引き金　　　　　2種類のネットワーク　　　　SERDES技術とイーサーネット　　　　アナログからデジタルへ　　　　複数社競合のSERDES、BMW主導のイーサーネット　　　車載機器への最適化が鍵　　　　車載カメラの開発も並行　　　　Ethernet AVBがベース　　　伝送速度1GbpsのMOST　　　　

高速化する車載情報系ネットワークの通信速度に対応するべく、電子部品メーカーも取り組みを進めている。 　米TE Connectivity社は、LVDSを入出力に用いるSERDES技術やUSB 2.0などによって高速の通信を行う車載システム向けのコネクタ規格であるHSD（High Speed Data）に準拠した製品を販売している（写真A）。

　HSDコネクタは、高速通信を行う際に問題となるノイズ対策を目的として、コネクタとケーブルを接続する部分が金属製のハウジングで覆われているなどの特徴を備える。HSDの規格策定は、車載情報機器にSERDES技術が広く利用されている欧州市場を中心に行われた。このため、HSDコネクタの需要もほとんどが欧州向けとなっている。

　TE Connectivity社の日本法人であるタイコ エレクトロニクス ジャパンは、2010年に国内市場向けの本格的な販売活動を開始した。同社によれば、「HSDコネクタをSERDES技術に用いたいという国内顧客からの要求はまだ少ない。しかし、国内向けカーナビへの搭載比率が高まっているUSBについては、ビジネスチャンスが広がっている。当社では、国内の顧客からの要求に適した高速通信コネクタを新たに開発しているところだ」という。

　TDKは、車載情報系ネットワーク向けのノイズ対策部品の新製品として、MOST150に対応するコモンモードフィルタを開発している。

　一般的に、光ファイバを使うMOST25やMOST150の場合、伝送路に関連するノイズ対策部品は不要なはずである。しかし、「通信速度が高いMOST150では、回路基板上の光コネクタとICの間に発生するノイズへの対策が必要になる」（TDK）という。開発中のコモンモードフィルタは、カットオフ周波数が6GHzの民生用機器向け製品をベースに、耐熱性などの面で車載グレードをクリアしたものとなっている。

　・平成２６年4月　　MONOist　　パナソニック6752　　パナソニックが農業へ！ 新規事業「アグリ・エンジニアリング」に参入　　　　パナソニック エコソリューションズ社は農産物の生産効率向上と生産者負担の軽減を図る「アグリ・エンジニアリング事業」に2014年度から参入することを発表した。局所環境制御を実現した「パッシブハウス型農業プラント」を開発し、パナソニックES集合住宅エンジニアリングを通じて販売を進めていく。　　　　自然の力を積極的に活用した「パッシブハウス型農業プラント」　

　・平成２６年4月　　パナソニック6752　　　自動車生産用レーザー溶接ロボを開発−工程作業時間４分の１

　・平成２６年4月　　[MONOist　　トヨタ自動車が高熱効率エンジンを新開発、燃費を10％以上向上　　　トヨタ自動車は、世界トップレベルの高い熱効率を実現する低燃費エンジン群を開発。同排気量の同社の従来エンジンと比べて、JC08モード燃費を10％以上向上できるという。まず排気量1.3lのガソリンエンジンを新型「ヴィッツ」に、排気量1.0lガソリンエンジンを新型「パッソ」に搭載する方針である。

　・平成２６年4月　　朴尚洙，MONOist　　　トヨタの新開発アトキンソンサイクルエンジン、「マツダやホンダより高性能」　　　トヨタ自動車が開発した「高熱効率・低燃費エンジン群」は、同社がハイブリッド車専用エンジンに採用しているアトキンソンサイクル化や高圧縮比化の技術を、通常のガソリンエンジンにも適用したものだ。しかし、走行モーターを使わない通常のガソリンエンジンに求められる走行性能を確保するには、さまざまな工夫が必要だった。　　　　アトキンソンサイクル化しても性能を下げないための工夫　　　燃焼改良と損失低減に向けた4つの取り組み　　　　「最大熱効率は40％以上も達成可能」　　　　マツダやホンダのアトキンソンサイクルエンジンより性能は上

　・平成２６年4月　　山根 小雪氏日経ビジネス記者　　東レ3402　　東レ、リチウム電池のエリーパワーに資本参加　　　　シャープから株式購入、素材から一貫体制　　　　エリーパワーは大和ハウスが3割強を出資する筆頭株主で、大型リチウムイオン電池を製造、販売している。用途の大半が企業や住宅などの非常用電源で、日本の同市場では先駆者的な存在だ。スズキとEV（電気自動車）向けの共同開発も進めている。2006年の設立で、従業員数は約200人。蓄電池の安全性の高さに定評がある。　　　2014年度上期は黒字転換も　　　　

　・平成２６年4月　　山根 小雪氏日経ビジネス記者　　三菱重工7011　　　　三菱重工、電池生産から撤退　　　　EV向け市場、立ち上がらず　　　　EV販売、計画の10分の1

　・平成２６年4月　　[MONOist　　　ホンダの乗用芝刈り機が世界最速記録を達成、「驚異的な性能」　　　　ホンダの欧州法人・Honda Motor Europeは、乗用芝刈り機「HF2620」を改造した「HF2620改」が、「世界最速の芝刈り機」として「ギネス世界記録」に認定されたと発表した。

　・平成２６年4月　　[MONOist　トヨタ7203　　　トヨタが“カイゼン”で農業を支援――農業ITツール「豊作計画」を開発　　　トヨタ自動車は、米生産農業法人向けの農業IT管理ツール「豊作計画」を開発し、愛知県と石川県の米生産農業法人9社に提供を開始した。　　　　　農業の生産性向上は政府の重要な政策の1つとなっている。生産性向上の1つの手段としての注目を集めているのが、製造業としてのノウハウ活用だ（CEATEC JAPANに見る農業の未来、「モノづくり」としての農業にご注目！）。　　　　　「豊作計画」はクラウドサービスとなっており、米生産農業法人はスマートフォンやタブレット端末から利用できる。システム中では、地図上に登録された多数の水田を複数の作業者が効率的に作業できるように、日ごとの作業計画が自動的に作成される。

　・平成２６年4月　　山家 公雄氏エネルギー戦略研究所所長/東北公益文科大学特任教授/京都大学特任教授　　火力並みのコストとなった再エネ発電　　米国の風力、太陽光が続々と到達　　　日本では「コスト高」扱いだが……　　　風力大国テキサス州は3セントが一般的　　　バフェット氏の判断「風力は最も安い　　　オースチン市の太陽光発電が新ステージを開く　　　低コストが実現できる理由　　　2年間で半減したファーストソーラーの契約価格　　　チュー前エネルギー省長官が誇る成果

　・平成２６年4月　　小島 郁太郎＝日経エレクトロニクス　　パナソニック6752　　車載機器向け液晶ドライバーICのインターフェース技術をザインからライセンス取得　　　

　・平成２６年3月　　大西 孝弘氏日経ビジネス記者　　日産のEV発売中止とテスラの巨額投資に揺れる電池メーカー　　　見え始めた復活の狼煙、環境規制も追い風に　　高級EVも発売が延期に　　　「5000億円投じる世界最大級の電池工場」　　　米国の環境規制がテスラの追い風に　　　　年間1000億〜5000億円』の排出権収入

　・平成２６年3月　　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　EV向けのインホイールモーター、シンフォニアテクノロジーが市場参入

　・平成２６年3月　佐藤 浩実氏日経ビジネス記者　　ホンダ7267　　　インド大躍進のワケ　　　　松本宜之常務執行役員に聞く　　　あっという間に開発する　　　　グローバル車と現地開発車は両立するか

　・平成２６年3月　中西 清隆＝日経BPクリーンテック研究所　　太陽光の新設稼働は685万kW、毎月50万kW超のペースで増加

　・平成２６年3月　高田 憲一＝日経ものづくり　　三菱化学4188　　　t完全人工光型の植物工場を阪神電鉄に販売---ベビーリーフを栽培

　・平成２６年3月　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　小型風力は太陽光に続けるか　　　再エネビジネス、次の一手　　　ソーラーブーム「あと1年」の意味　　　　「太陽光の次も太陽光」、しかし……　　　　「本命」風力の苦悩　　　洋上に活路求めるが……　　　　注目の小型風力、低価格化がカギ　　　本格普及には課題も　　　　どうする風況、安全性、騒音

　・平成２６年3月　佐藤 登氏名古屋大学客員教授兼非常勤講師／エスペック（株）Executive Adviser（前サムスンSDI常務）　　　白熱する電動車両開発、日本は勝てるか　　　カギを握るのは電池技術　　　多種多様な電動車両　　　EV普及の条件はインフラ整備にあらず　　　小型リチウム電池は当面の主役か？　　　FCVは究極の環境自動車か　　　トップを走る日本、逃げ切れるか

　・平成２６年3月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　東芝燃料電池システム、2014年度に欧州向け家庭用燃料電池を投入

　・平成２６年3月　赤坂 麻実＝日経テクノロジーオンライン　　ＮＥＤ6701　　Ａ123社の蓄電SI事業を1億米ドルで買収　　

　・平成２６年3月　大下 淳一＝日経テクノロジーオンライン 　　デンソー6902　　人とクルマのインターフェースはどうあるべきか

　・平成２６年3月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　日産7201　　新手法、Liイオン電池の電子の動きを直接観測　　Liイオン2次電池の充放電時における正極材中の電子の動きを直接観測して定量化できる分析手法を開発したと発表した（ニュースリリース）。今回の手法を用いれば「高容量のLiイオン2次電池の開発が可能となり、その結果、電気自動車（EV）の航続距離の拡大につながる」（日産自動車）とする（図1）。

　・平成２６年3月　中山 力＝日経ものづくり　　三井物産など、国内最大級の太陽光利用型植物工場で高品質トマトを生産・販売へ　　　　　今後両社はアグリビジョンを通じて、新しい農業経営の世界標準モデルの創出を目指す。具体的には、［1］安定した販売先の確保と販売先までの物流網の再構築・最適化による、生産から販売まで一気通貫したフードバリューチェーンの構築、［2］安定した生産体制と経営基盤に立脚した、地域での安定雇用の促進と計画的な人材育成による農業経営技術・ノウハウの定着・伝承と生産効率の向上の実現、［3］生産管理の高度化による世界最高水準の品質と食の安全性の確保を通じた、世界中で注目されるグローバルブランドの確立、である。

　・平成２６年3月　木村 知史氏日経ビジネス副編集長　　　有機EL開発で中国は最先端を目指す　　　　サプライチェーンの構築には日系メーカーの協力を　　　液晶や有機EL（エレクトロ・ルミネッセンス）などのディスプレー産業が、中国において急速に拡大している。液晶ディスプレーに関しては大型工場の建設ラッシュ、そして有機ELディスプレーに関しては複数のメーカーが年内の量産化を計画している。国内に膨大な市場を持つがゆえに順調に成長している中国のディスプレー産業だが、今後はどのような用途を見込んでいるのか。そして、日本とはどのような関係を構築していくべきなのか。ディスプレー産業の業界団体である中国光学光電子行業協会 液晶分会 秘書長の梁新清氏に聞いた。　　　　　　　　なぜそこまで有機ELなのか　　　　新しい用途は皆が模索している　　　裾野産業を育てたい　　　　　　

ただし、日本は設備及び材料などの分野に蓄積してきた技術はピカ一です。中国も、近年では研究開発を盛んに行ってはいますが、簡単に追いつけるものではありません。私が、昨年日本に行った際に、ジャパンディスプレイや一部の設備、材料メーカーを訪問しました。研究施設も生産設備も素晴らしいもので、ものすごい技術力だと感じました。　　　　　このように、中国と日本ではお互いの弱点を補完できる関係にあります。実際、先ほど述べたように、日本の部品、材料メーカーの多くが中国に工場を建設するなど、協力は進んでいます。

　・平成２６年3月　田村 賢司氏日経ビジネス主任編集委員　　　北電債務超過の瀬戸際が見せる日本の危機　　　北海道は「27％」の電気料金引き上げ!?　　　　株主、債券投資家に巨額損も　　　「値上げか再稼働確実」の楽観論　　　　繰延税金資産の行方次第でまた波乱

　・平成２６年2月　狩集 浩志＝日経テクノロジーオンライン、富岡 恒憲＝日経テクノロジーオンライン　　　話題の新型電池「battenice」の正体　　　リチウムイオン電池にはない特性が魅力

　・平成２６年2月　竹本達哉，EE Times Japan　　パワー半導体 酸化ガリウム　　　SiCには勝てる！ 欧米も注目する“第3の次世代パワーデバイス”の国内開発プロジェクトが今春スタート 　　　　勝るとも劣らない「酸化ガリウム」　　　　欧米が猛追、オールジャパンで対抗へ　　　熱伝導率、P型……課題を克服して実用化へ　　　東脇氏は、「SiCの価格が今後どうなるかは、詳しくないので分からないが、ウエハー製造コストが劇的に安くなるとは考えにくい。現在、SiCのデバイスを開発、製造する企業もわれわれの開発プロジェクトに関心を寄せているところが多くある。もし、SiCの開発、事業化に問題がなければ、そのような問い合わせはないはずであり、酸化ガリウムの可能性が評価されているという表れでもある。個人的に、SiCには十分、勝てると思っている」と自信を見せた。

　・平成２６年2月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　スマホを30回充電できる、非常用のMg空気電池が登場

　・平成２６年2月　村瀬博昭＝NTTデータ経営研究所 ライフ・バリュー・クリエイション本部 マネージャー　　　安価な「農業クラウド」が農場を救う　　　　現在、関係各国の交渉が進む環太平洋経済連携協定（TPP）の大きなトピックの一つは、農業である。交渉合意に向けた動きは流動的だが、自由化が進めば、外国産農作物との競争によって、未来の農業を取り巻く環境は大きく変化するだろう。

　世界に打って出る“攻めの農業”に転換する際の武器として期待を集める技術分野が「農業クラウド」である。インターネットのクラウド環境を活用し、農業の現場から消費者に届くまでの全般的な活動を支援するサービスのことだ。重要なのは、農作物の生産現場や流通過程で生まれる将来のニーズを捉え、実際に必要とされるサービスや技術を開発する取り組みである。

　市場を起点にした技術ロードマップを体系的にまとめた技術予測レポート『テクノロジー・ロードマップ 2014-2023』（日経BP社）の著者の一人で、農業の新たなサービス展開に詳しいNTTデータ 経営研究所 ライフ・バリュー・クリエイション本部 マネージャーの村瀬博昭氏は、将来のニーズを捉えて成功例を生み出し、競争環境を構築することが農業クラウドの発展につながると見る。（日経BP未来研究所）　　　　農業への新規参入を促進する効果　　　「多くの農場から少額の使用料を徴収する形態」に　　

　・平成２６年2月　三島一孝，MONOist　　　躍進する植物工場、2025年には1500億円市場に――製造業のノウハウ転用に期待　　　矢野経済研究所は植物工場運営市場における調査を行い、その調査結果を発表した。それによると植物工場市場は順調に成長し2025年には1500億円市場となるという。　　　レタスを作る半導体工場!? 植物工場は製造業を救う切り札になるのか　　　　　完全人工光型への参入企業は2009年の2.5倍　　　成長への課題はコスト　　　具体的には「完全人工光型では電気代の抑制、また太陽光利用型では暖房用の燃料費やCO2コストの削減が必要だ」としている。特に完全人工光型は「製品の品質及び品ぞろえと価格のバランスで、現状の市場ニーズに十分に対応できていない」という課題を持っており、手法面や機器・技術面の発展によるこれらの解決に期待が寄せられている。

　・平成２６年2月　山根小雪氏　今さら日本に電池拠点の勝算　　「体力勝負」に打って出た独BASF　　　買収を繰り返し巨大化したBASFの電池事業　　　電池は「体力勝負」の世界に　　しかも今、日本の電池業界は青息吐息の状況だ。　　　　　リーフやアイミーブの発売に合わせて、相当数の企業がリチウムイオン電池に関連する新工場を新設した。NECなどの電池メーカーだけでなく、電池材料を手がける化学メーカーも軒並み新工場を建てた。自動車メーカーとの商談は、「供給体制ありき」で始まる。だからこそ電池業界各社は、自動車メーカーが描いた販売想定に合わせて供給体制を整えたのだ。　　　　　ところが、EVの販売台数は自動車メーカーの想定には遠く及ばなかった。大規模投資が仇となり、稼働率低迷に苦悩する企業は少なくない。　　　　正極材を手がける戸田工業は、伊藤忠商事の出資を受け入れた。中小の化学メーカーからは、「雇用を継続できるかギリギリ。会社の存続へも影響しかねない」という声も漏れてくる。「日本のリチウムイオン電池業界は死に体に近い」とある業界関係者は吐露する。

　・平成２６年2月　産業機器・部材】クルマを軽く・安く・丈夫にする新素材に高い関心

　・平成２６年2月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　車載電池を開発する新会社が設立、2倍の性能を目指す

　・平成２６年2月　根津 禎＝日経エレクトロニクス 　　プリウス約190万台をリコール、昇圧回路の素子に想定外の熱応力

　・平成２６年2月　山崎 良兵氏日経ビジネス記者　　ＧE、「モノ作り」シフトで日本とタッグ　　　コマツ、ホンダに加え、中小企業からは“技術公募”　　　赤坂に日本企業と連携するための新拠点　　　「ホンダジェット」のエンジンも共同開発

　・平成２６年１月　近岡 裕＝日経ものづくり　　神戸製鋼所、水素ステーション向け機器を東京ガスから受注

　・平成２６年１月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　ホンダ7267　　3Dプリンタで歴代コンセプトカーを造れるデータを公開

　・平成２６年１月　清水 直茂＝日経Automotive Technology 　オムロン6645　　最大効率92.9％以上・電力密度1.2kW/Lの車載充電器の実現にメド、SiCダイオードを採用

　・平成２６年１月　法政大、大腸菌でレアメタルを高濃度に蓄積することに成功

　・平成２６年１月　根津 禎＝日経エレクトロニクス 　「GaNパワー素子は有望だが時期尚早」、Infineon社が見解

　・平成２６年１月　　住友電工5802　米で次世代大型蓄電池の実証−再生エネに照準、年内にも受注開始

　・平成２６年１月　中山 力＝日経ものづくり　　シード・プランニング、農業IT化の市場規模を予測---2020年に580〜600億円

　・平成２６年１月　100m²規模でのバイオ燃料用藻類の屋外安定培養に成功しました　　　　榎本藻は、国内で発見されたボツリオコッカスの一種をベースに、�泣Wーン・アンド・ジーン・テクノロジー顧問である榎本平神戸大教授の指導のもとで独自の品種改良を重ね、燃料生産に適した性質を持つように開発された藻です。

　・平成２６年１月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス 　　 「京都燃料電池アライアンス」が発足、固体水素源型の実用化を目指す

　・平成２６年１月　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　にわかに脚光浴びる燃料電池市場　　　「和製黒船」ソフトバンク参入　　福岡で運転開始　　　日本市場急拡大の可能性 　　NASA生まれの技術 　　200kWから数MWまで 　　　「シェール革命」で低価格化に期待 　　「和製黒船」に期待 　　買い取り制度か補助金導入を

　・平成２６年１月　小宮 一慶氏経営コンサルタント　　トヨタ自動車と日産自動車を分析する　　なぜ日産は、「独り負け」しているのか　　「円安・北米好調・コストカット」で好業績続くトヨタ　　　絶大な円安効果　　　ヒット車種をつくれなかった日産自動車　　　ゴーン氏のコミットメント経営が裏目に出ている!?

　・平成２６年１月　齋藤精一郎氏「世界経済の行方、日本の復活」　　進化する自動車が新しい「21世紀型製造業」の牽引車 　　　「20世紀型産業」としての自動車と家電　　自動車産業には「進化の法則」が組み込まれている　　ますます求められる「クリエイティブ性」と「グローバル性」　　　その国固有の文化が生きる「カルチャー性」　　　自動車と家電を分けた技術の差は何か




------------------------------平成25年　2013年------------------------------------------------

　・平成25年12月　根津 禎＝日経エレクトロニクス 　次世代パワー半導体、この1年　　　素子開発の競争が激化、アジア勢の参入相次ぐ

　・平成25年12月　野澤 哲生＝日経エレクトロニクス　　積水化学工業6204　　　フィルム型のLiイオン2次電池と色素増感型太陽電池を出展公開

　・平成25年12月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス 　　CZTS型太陽電池で変換効率12.6％、ソーラーフロンティアとIBM社、東京応化

　・平成25年12月　丸山 正明＝技術ジャーナリスト 　　京都大、アンモニア燃料電池の研究開発を開始

　・平成25年11月　田島 進＝日経BPクリーンテック研究所　　テラモーターズとプロッツァがEV三輪タクシーを出展、フィリピンの開発プロジェクト向

　・平成25年11月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　　【EVS続報】IKSがEV向け充放電システムを出展、再生可能エネルギーを利用可能に

　・平成25年11月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　Bloom Energy社が日本に燃料電池を初設置、日本での生産も視野に

　・平成25年11月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　東芝6502　　世界最大出力となる40MWの蓄電システムを東北電力向けに受注

　・平成25年11月　　坂田 亮太郎氏日経BP社上海支局長　日産7201　　日産本社で採用された中国人が実感した一言　　　ここなら自分も働いていける　　　ゴーン氏に憧れて日産に入社　　　「データあんのか？」と詰問する上司　　　「ティーダ」のモデルチェンジに貢献　　　　多様性を高めるために管理職はより寛容に

　・平成25年11月　　広岡 延隆氏日経ビジネス記者　日産7201　　ゴーンがEVを諦めない本当の理由　　　日産ゴーン、リーダーシップの神髄　　　　EV投資をためらわなかった理由　　　　50億ドルなら失敗しても事業損失で済む　　　強烈な現実主義を支えるもの　　　「ターンアラウンドとリバイバルは違う」　　　最後のコミットメントは果たせるか

　・平成25年11月　八木沢篤，MONOist　　車載・産業機器に最適　　ローム6963　　　「理想的なパフォーマンスを実現する！」　　　Atom E3800用パワーマネジメントICを開発　　　　ロームは、インテルが2013年10月に発表した組み込み機器向け「インテル Atom プロセッサー E3800ファミリー」用のパワーマネジメントIC（PMIC）「BD9596MWV」を発表した。

　・平成25年11月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　東京モーターショー2013　　世界初披露は4割増の76台に、次世代車両の主役を競ってアピール

　・平成25年11月　松村 伸二氏日経ビジネス副編集長　　　“ガンダム風EV”新潟で極秘開発中！　　　その場で360度旋回・折り畳んで駐車も可能　　　ITに強い新潟にポテンシャル　　　ベースはスペインの「Hiriko（ヒリコ）」　　　　目指すは米アップル社のビジネスモデル　　　　実物大模型は東京モーターショーでお披露目　　　「うおぬま会議」では日産やホンダと熱い議論へ

　・平成25年11月　山根 小雪氏日経ビジネス記者　　　「世界初」の浮かぶ風車が回りだす　　　　日本の眠れる資源がエネルギーを変える　　　　「トンデモ話」にしか聞こえなかった2年前　　　　次なる産業の芽に

　・平成25年11月　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　　太陽光発電の「2015年危機」は本当か　　　2つの優遇制度、同時廃止は痛手大きい　　　　ソーラーブームもあと1〜2年？　　　　「プレミア期間」は残り1年半　　　実際には「即時一括償却」終了の方が痛い　　　頭金が戻ってくる　　　消費増税を加えて「トリプルパンチ」　　　買い取り制度の改革が必須　　　引き延ばし防止策も

　・平成25年11月　重竹 尚基氏ボストン コンサルティング グループ シニア・パートナー　　　エネルギー価格上昇を好機に変える　　　エネルギー会社、企業、個人それぞれのチャンス　　　　問題なのは供給量よりも価格の上昇　　　エネルギーコスト上昇がもたらすチャンス　　　　電力会社が注力すべき3つの取り組み　　　　石油・ガス会社に共通する課題　　　石油・ガス会社に共通する課題　　　　事業会社は省エネの取り組みを生かせ　　　省エネへの貢献を家計に還元

　・平成25年11月　日刊興業新聞社　　　ＩＨＩ7013　油分を大量に含む藻の安定培養に成功−ジェットエンジン燃料用

　・平成25年11月　近岡 裕＝日経ものづくり　トヨタ7203　　2015年に発売するセダン型燃料電池車のコンセプトモデルを公開---プラットフォームも展示

　・平成25年11月　Michael Dunn，EDN　　トヨタ7203　　トヨタの急加速事故は欠陥だらけのファームウェアが原因？――原告側調査の詳細 　　　2007年に米国オクラホマ州で、トヨタ自動車の乗用車「カムリ」が急加速したことによる死亡事故が発生した。事故をめぐる訴訟において、原告側証人として事故原因の調査を行った組み込みソフトウェアの専門家は、裁判で「カムリのエンジン制御モジュール（ECM）のファームウェアに重大な欠陥が見つかった」と報告した。　　　数々の問題点が明らかに　同氏は、「トヨタは、コードのピアレビューが不十分であるか、まったく行っていなかった可能性がある。バグ管理システムも存在しない」と指摘した。　　　　　不完全なウォッチドッグ機能　　　監視用プロセッサを監視する機能がない　　　　

結論

　ソフトウェアの欠陥が明らかになった今回の問題から、われわれは何を学べるだろうか。全てはエンジニアリングの文化から始まる。品質を実現するには、適切な相互評価、文書化されたルールの実施、コード品質のツールや基準の使用などに取り組む文化が必要となる　　複雑なシステムでは、ハードウェアやソフトウェアによって引き起こされる可能性のある故障のシナリオを、全てテストするのは不可能だ。　　欠陥のないコードを作成するには、考えられるあらゆる最善策を施し、使えるツールは全て利用するくらいの心構えで設計しなくてはならない適切なところにはモデルベース設計を用いる　　　異なるエンジニアリングチームで、徹底的にシステムをテストする必要がある。自分で設計したものを、自らテストするという間違いを犯してはならない（トヨタがどのようにテストを行ったのかは、特に説明されていない）。 　基本となるハードウェアは、ファームウェアと連携して信頼性を実現する必要がある。例えば、SPOFは回避しなければならない。タスクを完全に分離し、保護するために、ロックステップCPU、EDACメモリ、適切なウォッチドッグ、MMU（メモリ管理ユニット）といった技術で、信頼性を向上しなければならない。さらに、故障モードを決定し、設計の改善に結び付けるために、FMEA（Failure Mode Effect Analysis：故障モード影響解析）を徹底的に実施する必要がある。

　・平成25年11月　三島一孝，MONOist　　トヨタ7203　　“究極カイゼン体”トヨタ、7年で6800億円の原価を低減し、上半期最高益へ　　　トヨタ自動車は2014年3月期第2四半期決算を発表。為替の好影響や収益構造改革の成果などにより、上半期過去最高益を達成した。

　・平成25年11月　佐藤 浩実氏日経ビジネス記者　ホンダ7267　　ホンダが日本に工場を建てた真の狙い　　　台数を追わない国内生産の新しい形　　　海外ではダメなのか　　量のために建てるのではない　　　同じ1台でも違う1台

　・平成25年11月　日経BPクリーンテック研究所　金子憲治　　　雇用生まないメガソーラー、自治体「利益模索」に本気　　　再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT）の適用を受けたメガソーラー（大規模太陽光発電所）が、全国各地で稼働を始めている。だが、かつて自治体主導で設置が進んだ風力発電設備に比べ、地元の盛り上がりはいまひとつだ。「メガソーラーは地元にとって利点は少ない」との見方が一般化している。そうしたなか、広島県は自ら発電事業に乗り出して売電収入を県内に還元する計画を進める。東北復興プロジェクトでは、新電力と組んでメガソーラーの電力を地元の農業に使って、地域活性化を狙う動きも出てきた。
　「新規雇用は生まないのですよね」――。

　・平成25年11月　森元 美稀＝Tech-On　　　三菱重工業らが開発した新構造の閉鎖式燃料電池システム、実海域での試験に成功

　・平成25年11月　近岡 裕＝日経ものづくり　　トヨタ7203　　トヨタ自動車、中国にハイブリッド車向け電池製造会社を設立---生産能力は約11万台/年

　・平成25年11月　大前研一氏の「産業突然死」時代の人生論　　日産7201　　ゴーン氏は日産の「一人負け」を救えない　　筋論から言えば、ゴーン氏は責任をとるべき　　　売上高も営業利益もその都度予想が引き下げられる　　　日産だけが低迷している　　　株主は「日産はルノーの政治的鎮痛剤ではない」と主張すべき　　　両社の関係を見直すタイミングかもしれない　　　CEOを兼務することの“矛盾”　　　　経営者というより、外交官のような振る舞い　　　「一人負け」の原因をきちんと考えるべき

　・平成25年11月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス 　　ホンダ7267　　　LAオートショーで燃料電池車のコンセプトカーを初公開

　・平成25年10月　　佐藤 登氏　　名古屋大学客員教授兼非常勤講師／エスペック　　　倍返しなるか、日本の電池産業界　　半導体、液晶、薄型テレビが歩んだ道をリチウムイオン電池も進むのか（下）　　サムスンでの業務を通じて見えたもの　　　「ことづくり」が実践できていない　　　果敢なグローバル戦略を　　　知財戦略に基づくビジネス拡大　　　韓国の弱み、日本の強み　　　電池産業界の競争力拡大に向けて　　　開発効率のカギを握る評価機能と機関　　　日本が行うべき6つの施策

　・平成25年10月　赤坂 麻実＝Tech-On　オリコン・エナジー、マグネシウム燃料電池の研究開発に出資

　・平成25年10月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　ホンダ7267　　　太陽電池の製造から撤退、ホンダソルテックは2014年春に解散へ

　・平成25年10月　赤坂 麻実＝Tech-On　ホンダ7267　　ホンダがHondaJetの販売活動を強化、量産1号機は完成間近に

　・平成25年10月　企業向けシェアハウス「月島荘」で入居始まる 　　　スタディールームやジムも　　　　コミュニティー育成のルールあり　　18m2のワンルーム　　　家賃は月に約11万2000円

　・平成25年10月　松本 哲人氏国際通貨基金（IMF）エコノミスト　　シェールガスの「一物一価」が崩壊した理由　　　石油との相対価格が割安なわけ　　　天然ガスの一物一価の崩壊は米国の天然ガス価格下落が原因　　　米国の天然ガス価格下落の原因　　　シェールガスの今後と天然ガス価格差　　　

　・平成25年10月　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　山口・防府発、田畑を使った売電で農業を活性化　　ソーラーシェアリングで多重収益型ビジネスに　　農作物と発電で太陽光を分け合う　　　予想を上回る発電量　　　今後の広がりは農家の資金調達と行政の裁量がカギ　　　　

　・平成25年10月　加藤 伸一＝日経BPクリーンテック研究所　　農業資材Expo】「ソーラーシェアリングで、農業を多重収益型ビジネスに」、ルネサンスエコファームの中村氏

　・平成25年10月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　　　【EU PVSEC】カネカが結晶Si型太陽電池でセル変換効率24.2％、ヘテロ接合とCu配線で実現

　・平成25年10月　木村 岳史＝日経コンピュータ　未来のクルマの開発は米国で、それが日本の製造業がIT活用で勝つ道

　・平成25年09月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　村田製作所6981　　　家庭向けの電力変換装置を1/3に小型化

　・平成25年09月　中山 力＝日経ものづくり　　安川電機6506　　次世代植物工場システムの研究開発に着手---2016年に販売事業をスタート

　・平成25年10月　林 達彦＝日経Automotive Technology　　トヨタ7203　　トヨタ、3輪の2人乗り電動車「i-ROAD」を出展

　・平成25年10月　小島 郁太郎＝Tech-On　「車に載るのは2020年頃かな」、デンソーが開発中のSiC MOSFETを展示　

　・平成25年09月　金子 憲治＝日経BPクリーンテック研究所 　　世界の太陽電池導入量、日本が最大市場に！？

　・平成25年09月　小島 郁太郎＝Tech-On　昭和電工4004　　パワー半導体用6インチSiCエピ・ウェハー、昭和電工が量産化技術を確立し販売へ

　・平成25年09月　根津 禎＝日経エレクトロニクス 　日産7201　日産自動車がダイオード内蔵のトレンチ型SiC MOSFETを試作

　・平成25年09月　パナソニック6752 EVで狙う空白市場 今年度だけで充電スタンド1000台

　・平成25年09月　オランダ並みのトマト収穫、植物工場で都市部への安全・安定生産が実現へ【後編】　　　オランダ並み高収量のトマト栽培へ　　日本農業の最大の敵は「夏の暑さ」　　　日本の気候に合わせた栽培方法、労働力も一定に　　レタス栽培は1キロ700円以下という目標をほぼ達成　　　輸出力強化に人材育成が急務、ビッグデータの活用も

　・平成25年09月　大久保 聡＝日経エレクトロニクス　　NDA案件が7割の電源関連企業、エネルギー関連市場の強さに懸ける（前編）　

　・平成25年09月　大石 基之＝日経ものづくり　　シャープ6753　　　中近東での植物工場の事業化に向けた実証実験を開始、独自技術を活用

　・平成25年09月　野菜栽培の切り札となる植物工場、ルーツは戦後GHQの「清浄野菜」農場にあり【前編】　　千葉大学の柏の葉キャンパス（千葉県柏市）内に、特定非営利活動法人「植物工場研究会」（理事長・古在豊樹）の実証施設がいくつも立ち並ぶ。太陽光や人工光を利用してレタスやトマトなどの野菜をクリーンな環境で安定的に高収量で生産するための「植物工場」だ。植物工場研究会の副理事長で千葉大学大学院教授の丸尾達さんに、研究会の目的、「植物工場」の概念やその“意外”な歴史的背景などについて聞いた。　　　インタビュー・撮影/長坂邦宏　nikkei BPnet編集　　構成/宮島 理　　　
住宅展示場をイメージ、いろんなタイプの植物工場が見学できる　　　土を用いず「養液栽培」することが前提　　　より高度な制御で、光合成をより効率的に　　「植物工場は人工光型だけではない。太陽光型もある」と農林省　　　　完全人工光型は日本が圧倒的に多い　　　米軍が養液栽培しながらサンゴ礁の島々を転々としてきた

　・平成25年09月　吉野 次郎日経ビジネス記者　　トヨタと現代自、人とロボットのガチンコ対決　　　トヨタに「カイゼン」を学ぶも失敗　　　現代自は匠の技に頼らない　　　工場を止められぬ宿命　　　　もっとも生産の自動化を強力に推し進める現代自にも、弱点はある。「（人件費の安い国であっても）機械を多く導入するので、トヨタなどと比べて海外工場への初期投資が2倍かかる」（呉准教授）のだ。そのため初期投資が莫大な半導体工場や液晶パネル工場と同じように、稼働率が下がると、とたんに会社の収益性が悪化してしまう。

　・平成25年09月　田中 正晴＝日経ニューメディア　　イッツコム、ONEエネルギーと提携し家庭用蓄電システムのレンタル開始　　

　・平成25年09月　加藤 伸一＝ジャーナリスト　　「生産を減らさず電力ピークシフト」、東電がセンサで実現　　　　　東京電力は、エネルギー・コンサルティングのスタイルを従来の設備更新提案型から運用改善提案型へ変えようとしている。運用改善提案型では、センサで計測したデータを生産プロセスの状況把握につなげることが鍵となる。　

人型ロボット（ヒューマノイド）は何の役に立つのか？　ホンダの「アシモ」が登場して以来、常にそう問われてきた。だが、福島原発事故でその見方は一変し、ヒューマノイドこそが人間の代わりに災害現場で活躍できるロボットと世界が注目するようになった。最も進んだヒューマノイドであるアシモの「三つの優れた能力」について、開発を統括する、本田技術研究所基礎技術研究センターの重見聡史・第5研究室室長に聞いた。

　・平成25年08月　Honda の新たな挑戦。EV用バッテリー・トレーサビリティー・システムが切り拓く未来　　世界各地で走行するEV車のデータをリアルタイムに可視化　　　EV用バッテリーの性能変化に影響を与えるキーファクターを探す　　　将来的なグローバル展開を見据えたオープンかつ標準的な情報基盤　　　EV用バッテリー開発と、その先にある新たな市場

　・平成25年08月　佐藤 浩実氏日経ビジネス記者　　　超小型モビリティに乗ってみた　　　瀬戸内で見た「近未来カー」の現実　　　　始まりは30分間の講習から　　　「静かすぎて、気づかない」　　　格好良さと暑さの狭間で　　実証実験から何を得て、どう生かすか　　　打ち上げ花火にせず、議論を深めよう

　・平成25年08月　　村沢 義久氏立命館大学大学院客員教授　　　　EV対FCV、熱を帯びる「究極のエコカー」争い　　相乗効果を期待、インフラ整備も本格化　　　4社連合でEV用充電器を倍増 　　　伸び悩むEV市場 　　　　コストダウンでFCVもメジャー・デビューへ 　　　FCVは高圧タンクで距離を稼ぐ 　　　700気圧の高圧タンクがネックに 　　　EV普及の秘策はバッテリー交換 　　　協力と標準化が必須

　・平成25年08月　児玉 万里子氏財務アナリスト　　4か月で株価3倍！米テスラモーターズの挑戦　　　注目の海外企業（１） 夢のエコカーから大衆車へ　　第２世代モデルから離陸が始まった　　　フル生産の２万台出荷も見えてきた　　　EVの担い手はシリコンバレーのベンチャー　　　次世代モデルで見える大衆車への道　　　シェール革命で停滞か、それとも市場急拡大か

　・平成25年07月　泉谷 渉氏ジャーナリスト　　シェールガス革命で、日米の黄金時代が到来　　　太陽光発電は、次世代エネルギーの「本命」ではない　　　『図解シェールガス革命』（小社刊）を書いた泉谷渉氏が、日本のエネルギー事情を論じる短期連載の第3回（最終回）は、シェールガス革命と太陽光発電について（過去の分はこちら→第１回、第２回）。太陽光発電は、自然のエネルギーとはいえ、石油などに比べてkWhあたりのコストが高い。一時、中国勢が席巻するかに見えた太陽電池市場も、バラ色ではないことがわかってきた。こうした状況下で米国発のシェールガス革命が世界を覆い始めた。泉谷氏は「米国のエネルギー＋日本の技術」で、再び日米主導の時代がやってくる、と力説する。　　中国の太陽電池メーカーは、ほとんど赤字に　　　太陽光発電は、けし粒のような存在でしかない　　BRICSが減速、欧州も低迷、世界を牽引するのは日米　　　それでは、これからの数年間の世界経済をひっぱる国はどこか。いうまでもない。シェールガス革命で最強国にひた走る米国と、アベノミクスで復活鮮明な日本であり、再び日米主導の黄金時代がやってくるのだ。

　・平成25年07月　丸山 尚文 ：東洋経済 記者　　　日産が懸念する、反日感情の再燃　　　尖閣問題後、販売不振続く

　・平成25年07月　三宅 常之＝Tech-On　　塩化チオニル・リチウム電池　　放電が少なく10年もつ

　・平成25年07月　佐藤 登氏　名古屋大学客員教授兼非常勤講師／エスペック（株）Executive Adviser（前サムスンSDI常務）　　人事異動を本人に任せるホンダ、昇進が最大目標のサムスン　　　技術者のキャリアアップにおける両社の違い　　会社にいながら博士号を取得　　　どこに行って何をしてもよし　　　形を気にするサムスン人　　　社名にSAMSUNGがないと意味がない！　　肩書きに加えて“様”を付ける文化

　・平成25年07月　近岡 裕＝日経ものづくり 　ホンダ、マイクロEVの社会実験プロジェクトをさいたま市で開始へ　　ホンダは、超小型電気自動車（マイクロEV）を使った社会実験プロジェクトの具体的な検討をさいたま市と共同で開始したと2013年7月18日に発表した（ニュースリリース）。

　・平成25年07月　日経BPクリーンテック研究所　金子 憲治　　日本式は高い――欧米の「省・蓄電池型」再生エネ導入に注目

　・平成25年07月　山根 小雪日経ビジネス記者　　巨大風車の初航海、東京湾を縦断し、太平洋を行く　　「海ほたる」から見た仰天の光景　　　造船所で浮体と風車とドッキング　　　4ノットでゆっくり東京湾を縦断、一路福島へ

　・平成25年07月　45分で米国横断：テスラCEOが構想する新輸送システム（WIRED.jp）

　・平成25年07月　木崎 健太郎＝日経ものづくり 　　富士通グループ、半導体製造工場を転用して低カリウムの野菜を栽

　・平成25年07月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　テラモーターズ、iPhoneを装着可能な電動バイクを販売、価格は45万円

　・平成25年07月　佐藤 浩実日経ビジネス記者 　インドネシア、バイクが映す10年後のクルマ市場　　　　仁義なき大競争時代へ　　　ヤマハ発、シェア急落の衝撃　　新エンジンで燃費性能2割改善　　　遅れていた「安全」にも新技術の兆し　　　クルマを10〜15年先行

　・平成25年07月　佐藤 登氏　名古屋大学客員教授兼非常勤講師／エスペック（株）Executive Adviser（前サムスンSDI常務）　　　ホンダの自前主義は人を育てる　　研究開発の進め方は根本的な考えで大きく異なる　　ゼロからの研究はホンダのDNA　　車載用電池開発を苦労して立ち上げる　　　時間優先の結果、残るものは少ない　　サムスンでは5年もすればエキスパート

　・平成25年07月　橋本 久義氏　政策研究大学院大学／客員教授・名誉教授　　「自動車部品大国」は日本の約束された道　　海外より日本が圧倒している部分は多い　　日本の自動車部品はコストでも十分対抗できる　　電気自動車がちょっと心配　　今後はPHVが本命になる

　・平成25年06月　吉田 勝＝日経ものづくり　　　ホンダと産総研の高所調査用ロボット、福島第一原発で稼働開始

　・平成25年06月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　東京都が家庭用の燃料電池や蓄電池などに補助金、総額100億円

　・平成25年06月　浜田 基彦＝日経Automotive Technology　　NTN6472　　フランスでインホイールモータを積んだ小型EVの実証事業を開始

　・平成25年06月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　　SiCパワー素子を利用したUPSを関西電力やロームなどが開発　

　・平成25年06月　清水洋治の半導体産業俯瞰 　第7回●中国の電動バイクは「家電」だった

　・平成25年06月　八木沢篤，MONOist　　「熟した果実を狙い撃ち」――イチゴの収穫をロボットで自動化、農研機構　

　・平成25年05月　三島一孝，MONOist　　野菜の工場生産本格稼働へ――成否のカギは出口戦略と製造マネジメント　　　天候の影響などを受けやすい農業において、工場で環境を徹底管理して生産する植物工場が注目を集めている。既に技術的には実現可能となっているが、その鍵を握るのが出口戦略と製造マネジメントだ。2013年5月29〜31日に開催された植物工場・スマートアグリ展で関係者の話を聞いた。

　・平成25年05月　赤坂 麻実＝Tech-On 　8インチのSiC on Si基板、エア・ウォーターが量産

　・平成25年05月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　　PCIM 2013】台湾企業もSiCダイオード、DACO Semiconductorが出展

　・平成25年05月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　　【PCIM 2013】「展示は初」、住友電工がSiC MOSFETやフルSiCモジュールを披露　

　・平成25年05月　佐藤 浩実氏　　車部品、ボーナスににじむ危機感　アベノミクスでも構造改革優先　　部品では希望退職者募集も　　小型化と海外移転へ対応急ぐ

　・平成25年05月　三島一孝，MONOist　　　ロボット市場は好調持続、中国の生産現場の自動化が加速　　富士経済は、世界の製造業向けロボット市場の調査・分析を行い、2020年までの市場予測を発表した。

　・平成25年05月　尾崎 弘之氏　　「仕入れリスク」と「LCA」がカギとなるユーグレナ　　　ミドリムシのバイオ燃料は本当に有望か？　　　バイオ燃料が再エネとみなされる理由　　　エネルギーと食糧の競合で高まった原料の仕入れリスク　　　仕入れリスクが低い原料への転換　　微細藻類を原料にするメリット　　LCAによるバイオ燃料の選別　　バイオ燃料であれば何でもいいわけではない

　・平成25年05月　高野 敦＝日経ものづくり 　　富士経済、2020年までのロボット市場の予測結果を発表---自動車工場や医療現場の需要が拡大　

　・平成25年04月　徐 航明＝Tech-On！特約ライター　　中国発のイノベーション「規制緩和」と「緩和規制」　　北京で見た電動バイクの光景　　　なぜ、こんなに多いのか　　悩まされる政府側、どう緩和を規制するか　　　電動バイクの今後の道とは？　　　中国と好対照の日本の電動バイク

　・平成25年04月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　横浜スマートコミュニティが次世代型スマートハウス公開、モデルベース開発を利用

　・平成25年04月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　SiCパワー・デバイスの6インチ・ラインを富士電機が構築

　・平成25年04月　慎 泰俊氏　　電気自動車がもたらす本当の「変化」　　これまでとは違った開発研究の蓄積が必要　　　自動車が移動の道具であり続けた場合は？　　　電気自動車をインフラの1つとみなすと？　　　自動車があなただけの看護師に？

　・平成25年04月　日経BPクリーンテック研究所　望月 洋介　　　日本の技術で二酸化炭素削減――アジアへのインフラ輸出が本格始動

　・平成25年04月　赤坂 麻実＝Tech-On 　　ホンダがブラジルに風力発電所、同国での四輪車生産まかなえる規模

　・平成25年04月　井上　久男＝フリージャーナリスト　　　自動車部品の現地化も加速　　　タイシリーズ（4）：IHI/ジャトコ編　　日本ではターボチャージャを造るノウハウを持つメーカーはIHIと三菱重工業。　　タイでの生産実績はリーマンショックの影響などは受けたものの、順調に生産を拡大させてきた。2010年の約90万台から2013年は約135万台にまで伸びる見通しだ。オールIHIの中でほぼ1/4の生産量をまかなっていることになる。 　　タイ人にとって分かりやすい工場　　　CVTとは動力を歯車ではなくベルトで伝える変速機　　　タイでは現在、好景気を背景に人材獲得競争が起きている。しかし、こうした工場運営の姿勢が口コミで広がって評価されている上、タイで初のCVTメーカーで働くという「パイオニア精神」や研修で日本に行ける可能性にあこがれて、給料が下がっても転職してくれる人がいるという。

　・平成25年04月　村沢義久氏　　「発電する農家」でTPPに対抗　ソーラーシェアリングが農業を変えるl　　農電併業が解禁　　　「ソーラーシェアリング」とは 　　魔法のカギは「光飽和点」　　農業再生の切り札に 　　TPPも怖くない！？ 　　耕作放棄地も開放せよ！　　　課題の克服も必要　　　日本の農業と電力に歴史的な革命が 　　　もちろん全部は無理だが、実際には、ソーラーシェアリングや耕作放棄地の活用で、その5分の1程度は容易に実現できるのではないか。それで、発電量4600万kWh、日本の総電力需要の46％になる。風力、小水力、地熱などを加えると、再生可能エネルギー中心の電力体系の樹立が現実のものとなる。ドイツなどは、それを着々と実現しつつあるのだから、日本でもできないはずはない。

　・平成25年04月　朴尚洙，MONOist　　加速以外も突き抜けてる！ シムドライブの第3号EV　　　「SIM-CEL」は新技術満載　　　小粋に動き回る自走式スマートコンテナ　　　ヘッドマウントディスプレイにも対応　　　樹脂製調光ルーフウィンドウで採光と遮光が自由自在　　　ジルコニア製シフトパネルもクラウドシステムも開発する日本特殊陶業　　　門扉カメラで出会い頭衝突事故を防止　　走る1人掛けソファは段差や溝も乗り越え可能

　・平成25年04月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　2012年の太陽電池出荷量ランキング、首位は中国Yingli、シャープは6位に

　・平成25年04月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　ホンダが燃料電池車でV2H、北九州市で

　・平成25年04月　井上　久男＝フリージャーナリスト　　トヨタタイ工場は世界でトップクラスの生産性　　「供給能力が勝負を決める」　　設備投資なしの方針が試練に　　　現場はやっぱり相変わらずすごい

　・平成25年04月　小板橋太郎　白石武志　伊藤正倫各氏　　パナ「自動車部品世界7位」の夢　　パナソニックが再生を賭けた新しい中期経営計画を発表した。耳目を引いた自動車部品での世界トップ10入りは可能なのか。十年一日の「未完の中期計画」に市場は倦（う）んでいる。　　　株式市場には失望感　　ハイブリッドやEVに活路　　　昨年12月、京都市内にあるホテルにパナソニックOBが集まった。「客員会」と呼ばれるこの集まりは、同社で理事待遇以上を務めた大物OBが集まる。津賀社長は壇上に立つと、OBの小言を制するかのようにこう言い放った。「パナソニックの危機の本質は2年連続の巨額赤字ではありません。将来展望が見えないことなのです」。出席したあるOBは「まるで、『あなた方の怠慢によってそうなった』と言われているようだった」と振り返る。

　・平成25年04月　尾崎弘之氏　　サンテックの破綻と再エネ買い取り価格引き下げの接点　　「コモディティー化」とは何か　　　3年越しの太陽電池メーカー破綻　　　コモディティー化しやすい太陽電池　　　修正された高すぎるメガソーラー買い取り価格　　　コモディティー化への対応を半導体業界から学ぶ　　　　ソーラー業界が検討すべき対応

　・平成25年04月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　　「SiCパワー素子搭載の電力変換器が売れ始めている」、富士電機が春の応物で講演

・平成25年03月　　　朴尚洙，MONOist　　「アウトランダーPHEV」のリチウムイオン電池セル不具合、80個のうち1個で発生　三菱自動車は、2013年1月に発売したプラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」に搭載するリチウムイオン電池セルが発熱し、リチウムイオン電池パックの一部が熔損するという不具合が発生したと発表した。電池パックを構成する80個の電池セルのうち、1個が何らかの原因で過熱したという。　「B787」の不具合とは無関係

　・平成25年03月　　畑陽一郎，MONOist　　寿命10年のリチウム電池、日立マクセルが「見える化」で実現 　　電池に望む性能を2点挙げるとすれば、長寿命と高密度（大容量）だろう。しかし、2つの性能を同時に高めるのは難しい。長寿命は信頼性が前提となり、高密度化すると信頼性が下がるからだ。日立マクセルはこの矛盾を解く手法を編み出した。動いている電池を外部から透視する「見える化」だ。　　高密度化にも成功　　　長寿命で容量が大きい電池は難しい　　何が「見えた」のか　　　可視化技術では3つの成果が得られたという。まず、充放電中の電池の反応をその場で観察したことである。　　　次に、負極の一部にリチウムイオンが集中した場合にデンドライトの発生確率が上がることを突き止めた。反応中の偏りを一目で判断できるようになった　　　3番目はリチウムイオンの流れの制御だ。

　・平成25年03月　経産省、燃料電池車の量産後押し−水素タンク技術基準見直し

　・平成25年03月　赤坂 麻実＝Tech-On　　銀座線1000系車両の補助電源に三菱電機のSiCモジュール

　・平成25年03月　菅田正夫，知財コンサルタント＆アナリスト　　恐るべきIBMの知財戦略、なぜ太陽電池に賭けるのか？　　米IBMは太陽電池の開発に熱心に取り組んでいる。IBMはICT企業であり、エネルギー関連のハードウェアは守備範囲外のはずだ。なぜ太陽電池に取り組んでいるのか。さらに太陽電池の開発・量産では先行する企業が多く、今からIBMが開発を進める理由が分かりにくい。今回の「知財で学ぶエレクトロニクス」では、IBMの知的財産（知財）戦略において、太陽電池がどのような位置を占めるのかを、特許出願状況の調査と併せて解説する。

　・平成25年03月　朴尚洙，MONOist 　　「自動車分野は中核事業」、ルネサスが9コア搭載の車載情報機器向けSoCを発表　　

　・平成25年03月　小島 郁太郎＝Tech-On！　　東芝、SiCショットキ・バリア・ダイオードの量産を2013年3月末から開始　　

　・平成25年03月　広岡延隆氏　　　ターボチャージャー、エコの悪役が切り札に変身　　ターボチャージャー、エコの悪役が切り札に変身　　　排気エネルギーを有効利用　　ノッキング、応答遅れを改善　　　米国勢を急追する日本勢　　ターボチャージャーの世界市場を見渡すと、上位4社の寡占が続く。首位は米ハネウエル、2位が米ボルグワーナー。IHIと三菱重工はお互いに自分こそ3位と主張し、激しく争う。近年、独ボッシュと独マーレの共同出資企業と、独コンチネンタルという2つの部品メーカーが新規参入したが、いまだに大きな存在感を発揮できておらず、4社の牙城はなかなか揺るがない。　　　

　・平成25年03月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　　トヨタの苦悩、グーグルの野望　　第1回 自動運転車は諸刃の剣　　　トヨタが認める高い技術水準　　　スマートフォン事業と同じ構図　　　中心は米国、追いかける欧州と日本　　　自動運転競技で6チームが完走　　GMが2017年の実用化を表明　　　追いかけるフォルクスワーゲングループ　　　トヨタに加えて日産も本格参戦　　　このように日米欧の三つ巴となりつつある自動運転技術の開発競争だが、今後は技術面だけではなく、事故時の責任のありかなど制度面でも多くの課題をクリアしていかねばならない。実現へのハードルはもちろん高いが、同技術は自動車産業のあり方を根底から覆しうる可能性を秘めている。同産業の存在感が大きい日本にとって、負けられない戦いと言えるだろう。企業の努力に加えて、国の強い後押しが欠かせない。

　・平成25年03月 期待高まる洋上風力、銚子沖の着床式稼働−電源の多様化・安定供給

　・平成25年03月　近岡 裕＝日経ものづくり　　富士経済、HEVが863万台、EVは307万台へ---2030年までの世界のクルマ市場を予測

　・平成25年03月　北爪匡氏　本当に安い？シェールガス　　　米国産シェールガスを輸入するための動きが広がっている。低価格ばかりに注目が集まるが、今後の価格動向に不安も。地域分散や価格安定化といった大局的な調達戦略が必要だ。　　需給が締まる北米、緩むアジア

　・平成25年02月　松元　英樹＝日経パソコン　　タブレット並みの機能を持つインテリジェント自動車が続々　ボルボやGMが多機能IVIの搭載を発表、HTML5化も進む

　・平成25年02月　大竹　剛氏　　　アフリカ産LNG急増 ナイジェリアが日本救う　　品質基準が合致し「誰もが買う」

　・平成25年02月　三宅 常之＝Tech-On！　　ヘリウム枯渇

　・平成25年02月　小島 郁太郎＝Tech-On　　三菱電機がフルSiCパワー半導体モジュールをエレベータ制御装置に適用、40％の設置面積と体積を削減

　・平成25年02月　小島 郁太郎＝Tech-On！　　ルネサスが車載情報端末向けSoC「R-Car H1」に、エレクトロビット社のHMI開発技術を搭載

　・平成25年02月　畑陽一郎，MONOist　　韓国に負けたのか日本企業、燃料電池で東芝とパナが健闘　　家庭の据え置き用途、燃料電池車、携帯型用途……。燃料電池は発電効率が高い他、燃焼ガスの発生が少なく発電技術だ。動作音が静かであることも他の発電技術と比較して有利だ。燃料電池の研究開発は米国で始まり、日本と米国を中心に実用化が進んでいる。では特許戦略では日本は優位にあるのか。

　・平成25年02月　山家公雄氏　膨大な波力エネルギ−を取り出せ　　　加速する技術開発と見えてきた商業化　　　実績を誇る陸地一体型波力発電　　空気圧でプロペラを一定方向に回転　　スペインで商業化　　海中に設置した「オイスタ−」で陸上水車を回す　　3kmにわたってオイスターをつなげる 　　　船体形で大規模化を目指す　　　世界最大の20万kWの波力発電所計画　　　サモンド首相の一押しの「ウミヘビ」　　　地元とドイツのユ−テリティが発電所建設

　・平成25年02月　伊藤正倫氏　　「逆輸入車」に賭けた三菱の誤算　　タイで生産し、輸入する三菱自動車の小型車「ミラージュ」が苦戦している。高機能化する国内製の軽自動車に需要を奪われ、円安が追い打ちをかける。逆輸入車に復活を賭けていただけに、打撃は大きい。打開策はあるのか。　　　軽の逆輸入は難しい　　円安でも為替が減益要因に

　・平成25年02月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　トヨタが注力するLi空気電池

　・平成25年02月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　【AABC】矢野経済研究所、Liイオン2次電池と主要部材の市場予測について講演

　・平成25年02月　朴尚洙，MONOist 　パナソニックが切り開く車載ニッケル水素電池の新市場 　ハイブリッド車（HEV）などに搭載される車載ニッケル水素電池で世界をリードするパナソニック。同社は、車載ニッケル水素電池の新たな用途を開拓すべく、急激に市場が拡大しているアイドルストップシステムをターゲットにした製品を開発した。

　・平成25年02月　FINANCIALTIMES　米シェールガス開発が生む資源の無駄遣い　　米国では産油・ガスの急拡大に伴い、付随するガスを焼却するフレアリングが急増。天然ガスとして商品化するにはコストがかかるためだが、環境への負荷が大きい。規制当局は、ガスを燃やさずに利用する方策を推進しようとしているが…。

　・平成25年02月　富岡 恒憲＝Tech-On！編集　　　三菱電機、定格電圧が1200V、定格電流が1200Aと世界最大容量のフルSiCパワー半導体モジュールを開発

　・平成25年02月　山根小雪氏　EV低迷が揺るがす電池産業　　　日本が世界をリードする車載電池業界が、EV（電気自動車）の不振に苦しんでいる。市場拡大を見越した積極的な設備投資が裏目に出た。業界再編の動きも出始めた。EV普及へ向けた需要喚起策を急がないと、電池業界に大打撃を及ぼしかねない。　　　電池業界の再編にも波及　　新規の需要開拓でしのぐ

　・平成25年02月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス 　【AABC】矢野経済研究所、Liイオン2次電池と主要部材の市場予測について講演

　・平成25年02月　伊藤正倫氏　トヨタ、EVの轍は踏まぬ　　　トヨタが、独BMWと燃料電池車の共同開発で正式合意した。量産前の技術をあえて供与し、ライバルを自陣営に引き込む。技術優位に慢心せず、未来の覇権を握る深謀遠慮が生きるか。　　　量産化した後が本当の勝負　　　燃料電池車でも同様に、様々な形で主導権争いが起こるのは確実。日産自動車は米フォード・モーターなどと4社連合を組みトヨタを追撃する。未来のクルマを巡る攻防は今後激しさを増しそうだ。

　・平成25年02月　山田久美氏　太陽光パネルを身にまとった建物の正体とは　　　太陽電池と燃料電池でほぼ電力の自給自足を実現　　　常識外れの設置方法　　　「こんな設置方法で本当にいいのか」　　　夏は直射日光を遮り、冬は暖める　　　燃料電池の排熱も有効活用　　　地中熱ヒートポンプと放射冷暖房の組み合わせ　　　最適なシステム化が重要

　・平成25年01月　尾崎弘之氏　　再生可能エネルギーは一般消費者にとって“おトク”になり得るか？　　　「グリッド・パリティ」を達成できるか否かがカギを握る　　一般のエネルギー消費者の視点に立って考える　　「代替品」のインパクトを決める2つの価値　　再エネには原発の代替品となり得る価値があるか？　　価格面の価値は現状では極めて低い　　　機能面の価値は「前提」によって違う　　雇用創出における価値は「？」　　「原発 vs 再エネ」は間違った議論である　　　今後の日本のエネルギー政策は、コストとリスクの観点から論じられるべきである。その際に重要なことは下記の徹底したコスト開示と分析である。

• 原発の維持、廃炉のコスト
• 原発を止めた時の海外からの燃料調達コストの増加（バカにならない）
• 事故保険のコスト
• 火力発電の維持にかかるコスト（この費用が案外曖昧である）
• 再エネ推進のコスト
• 現在の電力体制を転換させるコスト（含む分散型電源設置コスト）
• 省エネ推進のコスト　　
• 　エネルギー政策は原発か再エネかという単純なものではない。上記のようなコストをいかに配分するかの複雑な連立方程式になる。

　・平成25年01月　大下 淳一＝日経エレクトロニクス　　【ナノテク展】デンソーなど3社、世界最高品質をうたう6インチSiC基板を出展　　ここ数年の間に鉄道やエアコンなどでSiCデバイスの採用が始まったことで、「自動車業界がSiCを見る目は変わった。採用の機運は高まっている」（デンソーの説明員）という。早ければ2015年ごろには、SiCデバイスを搭載する技術評価用の完成車が登場しそうだ。エンジン制御部などにSiCデバイスが広く使われるようになるのは、「私見だが2019〜2020年ごろとみている」（同説明員）。

　・平成25年01月　朴尚洙，MONOist　　2013年のホンダはハイブリッドで攻勢、車載リチウムイオン電池も3倍に増産　　ホンダは、2013年以降に発売する新型車に、開発中の3種類のハイブリッドシステムを採用して攻勢をかける。これらのハイブリッドシステムの二次電池として用いられるリチウムイオン電池の量産規模も、従来比で3倍となる年間1500万セルに拡大する方針だ。

　・平成25年01月　井上　久男＝フリージャーナリスト　　日産改革から学ぶべきこと　　（前編）　円安で製造業は本当に再生するのか　　マクロ環境を言い訳にする企業の未来は暗い　　危機に強いしぶとい会社へ　　会社の意思決定とそのプロセスが瞬く間に　　優秀な人材を見いだす「社内隠密」　　少数精鋭の本社機能が強い現場を生かす原動力　　
　（後編）　　健全な「摩擦」が企業文化を変える　　生き残りから成長へ、環境に応じて戦略転換　　「イン」と「バイ」を柔軟に組み合わせる　　摩擦を恐れていては新しいものは生み出せない　　盛田氏の言いたかったことは、「摩擦」を恐れていては、企業は何も新しいものを生み出せない、ということであろう。　　　　政府の金融緩和などの政策によって円安になれば、日本の製造業が他国の企業と競争する環境は整うかもしれない。しかし、あくまでも環境が整うだけであり、そこで果実を得るためには企業の自助努力が欠かせないのである。その自助努力が健全な「摩擦」を誘発して企業文化を変えていく。こうした点も、日産の再生から学ぶ教訓ではないだろうか。

　・平成25年01月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　2012年第4四半期の太陽電池需要、中国市場が33％を占める

　・平成25年01月　小島 郁太郎＝Tech-On！編集　　初回生産分は売り切れ」、ロームのブースに置かれていたSiC MOS FET搭載の実験用インバータ

　・平成25年01月　朴尚洙，MONOist　車載情報機器もフルHD化する」、ソニーが光ケーブルを使った「GVIF」を提案　　ソニーは、「オートモーティブ ワールド2013」において、自動車内部で映像や音声のデータを送受信するのに用いる高速インタフェースIC「GVIF（Gigabit Video Interface）」をアピールした。スマートフォンのフルHD化が車載情報機器にも波及するとして、伝送速度の高速化と伝送距離の拡大に対応しやすい光ケーブルを使ったデモを行った。

　・平成25年01月　朴尚洙，MONOist　　2013年のホンダはハイブリッドで攻勢、車載リチウムイオン電池も3倍に増産　　ホンダは、2013年以降に発売する新型車に、開発中の3種類のハイブリッドシステムを採用して攻勢をかける。これらのハイブリッドシステムの二次電池として用いられるリチウムイオン電池の量産規模も、従来比で3倍となる年間1500万セルに拡大する方針だ。

　・平成25年01月　朴尚洙，MONOist 　クアルコムがEVスポーツカーを披露、効率90％のワイヤレス充電システムを搭載　　スマートフォン向けプロセッサで知られるクアルコムが、「オートモーティブ ワールド2013」に初出展。同社の電気自動車（EV）向けワイヤレス充電システム「Qualcomm Halo」を搭載するEVスポーツカー「Delta E-4 Coupe」を展示した。

　・平成25年01月　吉田 勝＝日経ものづくり　　理研ら、フレネルレンズ使い太陽光の熱で発電するシステムを考案---2013年夏に試作機　

　・平成25年01月　赤坂 麻実＝Tech-On！ 　Liイオン2次電池のブルーエナジーに国庫補助金31億8700万円

　・平成25年01月　6日産自動車のカルロス・ゴーン社長



-------------------------------2012年　　平成24年-----------------------------

　・平成24年12月　　　山根小雪氏　　太陽電池、日本企業も破綻へ　　強烈な価格の下落で、ついに国内太陽電池メーカーが破綻。世界的な供給過剰で、上流から下流まで撤退が相次いでいる。供給過剰の解消が先か、破綻が先か。我慢比べは続く。　　世界的な供給過剰が続く　　かつて世界トップの生産量を誇った独Qセルズも今年4月に破綻。供給過剰を引き起こした中国でも淘汰が進む。国内では、三菱重工業が太陽電池の生産・販売から手を引き、SUMCOとJFEスチールが原料事業から撤退した。新日鉄マテリアルズとシャープの共同事業会社は2012年9月末に原料製造を中止、2014年3月末に会社を解散する。　　　供給過剰の解消には時間がかかる。体力勝負の様相だが、一方で太陽電池には技術革新の可能性も残る。苦しくとも、開発の手を緩めないことが、国内メーカーが生き残るために残された唯一の道だろう。

　・平成24年12月　赤坂 麻実＝Tech-On！　　三重に日本最大の風力発電所、日立が2MW発電機40基を受注

　・平成24年12月　赤坂 麻実＝Tech-On！　　パナソニック、日産「リーフ」に車載充電システムを納入　

　・平成24年12月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　　中堅自動車部品メーカー、この1年――ポスト中国戦略に知恵絞る

　・平成24年12月　山根小雪氏　太陽電池、日本企業も破綻へ　　強烈な価格の下落で、ついに国内太陽電池メーカーが破綻。世界的な供給過剰で、上流から下流まで撤退が相次いでいる。供給過剰の解消が先か、破綻が先か。我慢比べは続く。　　　世界的な供給過剰が続く　　供給過剰の解消には時間がかかる。体力勝負の様相だが、一方で太陽電池には技術革新の可能性も残る。苦しくとも、開発の手を緩めないことが、国内メーカーが生き残るために残された唯一の道だろう。

　・平成24年12月　近岡 裕＝日経ものづくり 　トヨタ自動車、東北初のエンジン工場を稼働---アクアのエンジンを生産

　・平成24年12月　FINANCIALTIMES誌　　　海外市場を狙う中国車メーカー　　　中国経済の減速に伴い、中国自動車市場の成長にも陰りが見えてきた。中国車メーカーは海外の、しかも大手が狙わない市場に活路を見いだそうとしている。だが、それにはまず中国製品全体に定着した悪いイメージを払拭しなければならない。　　在庫圧力が輸出を誘導　　中国製品に伴う悪印象が障害

　・平成24年12月　林 達彦＝日経Automotive Technology　　　83兆7000億円に拡大する2020年の自動車部品市場　　　2020年までの市場拡大分は、3110億ユーロ（32兆円）となりますが、さきほどの製品カテゴリーで伸びに差があるように、すべての部品、地域が均等に成長するわけではありません。地域別の販売台数の増加割合は大きく異なり、販売台数の増加分の55％はBRICs（ブラジル・ロシア・中国・インド）が占めると予測します。また、ハードウエアの価格下落によって影響を受ける製品もあります。要するに、新興市場の拡大によって部品市場が広がるものの、分野によってその成長にはばらつきがあり、勝ち組部品と負け組部品では成長が大きく異なってくるというのが結論です。

　・平成24年12月　田野倉保雄氏　　　電池ベンチャーを淡路島で立ち上げた元三洋電機の技術者、雨堤徹氏に聞く　　コンサルタントになって痛感した日本メーカーが勝てないワケ　　　技術者を重視しない会社が増えている　　　コンサルタントになって“困る相談”が次々と舞い込む　　　経験や知識が邪魔になることもある　　　EV市場は踊り場まで達していない　　　「できない」と指をくわえている時点で既に負けている　　使用済み車載電池の再利用は難しい　　　　現在主流のリチウムイオン電池に取って替わる新しい電池が登場する可能性は。

　・平成24年12月　朴尚洙，MONOist　　　SiC-MOSFETの課題克服へ、新材料を用いたゲート絶縁膜で信頼性を向上　　　SiC-MOSFETの量産採用に向けた課題の1つとして挙げられているのが、酸化シリコンを用いたゲート絶縁膜に起因する動作時の信頼性の低さだ。大阪大学と京都大学、ローム、東京エレクトロンは、AlON（アルミニウム酸窒化物）を用いたゲート絶縁膜によって、SiC-MOSFETの信頼性を高める技術を開発した。　　　量産採用が進まないSiC-MOSFET　　　　新たなゲート絶縁膜材料を採用

　・平成24年12月　朴尚洙，MONOist　破綻した米国電池ベンチャーは中国企業が落札、米国企業とNECは競り負ける　　経営破綻した米国のリチウムイオン電池ベンチャー・A123 Systemsの資産売却において、中国の大手自動車部品メーカー・万向集団が2億5660万米ドル（約210億円）で落札した。協力して入札に臨んだ、米国自動車部品大手のJohnson ControlsとNECは、万向集団の提示額に及ばなかった。　　　売却先が二転三転

　・平成24年11月　　吉野 次郎氏　現代自、拡大路線に暗雲 　　韓国・現代自動車が米当局から燃費の過大表示を指摘された。日本車に負けない燃費を宣伝し販売を伸ばすも、ぼろが出た。研究開発体制を抜本的に立て直す必要がありそうだ。　　世界5位に浮上するも…　　　日本への技術依存に限界　　　　自動車市場に価格破壊の足音　　新興国向け超低価格車が震源　　VWが「50万円車」を計画　　軽自動車の販売シェアが過去最高に

　・平成24年11月　「ルネサス、業界で支援」−豊田自工会会長会見

　・平成24年11月　大場 淳一＝テクノアソシエーツ　　EVの祭典で見た「光」――普及モードに入るための条件

　・平成24年11月　上木 貴博氏　　トヨタ、好調タイに2つの懸念　　トヨタはタイの年産規模を100万台へ増やす。中国市場が厳しくなる中、日系各社はタイ生産を拡大している。だが、人手不足とバーツ高が成長に水を差す恐れもある。　　働き手の奪い合いも　　タイの自動車市場は日系メーカーがシェア9割を占めている。その中でトヨタは生産を増やしているものの、シェアは低下傾向にある。今後はタイ市場を狙っていると見られる韓国勢などとの競争が激しくなる可能性もある。

　・平成24年11月　村沢義久氏　　太陽光発電、2年前の半額以下で設置可能に　　設置コスト削減、適地確保で進化する　　　スペース争奪戦激化　　風力発電とのハイブリッドも　　屋根ソーラーもブームに　　新工法でコスト削減に挑戦　　メガソーラーの主流はスパイラル杭　陸屋根工事に革命

　・平成24年11月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　住友電気工業5802　　住友電気工業、大型Naイオン2次電池の特性向上について講演

　・平成24年11月　猪瀬直樹氏の「眼からウロコ」　　　ガラガラの送電網をいかして福島支援策に　　ゼロ連結子会社との随意契約は高コスト体質の一因　　ゼロ連結子会社を競争入札に　　100万kW級石炭ガス化複合発電の新設求める　　2000人規模の雇用創出効果が期待でき、復興支援に　　「企業の新たな使命」を明言した東電

　・平成24年11月　電気自動車イッキ乗り！ 今、なぜ再びEVなのか？　　「継続こそ力なり！」の世界　【コンセプト】今、EVがいる位置とは？　　【インプレッション】はっきり言って速すぎ！ フィットEV　　割り切りで成り立つ「eQ」　　EVは単純なパワーだけでは語れない？　　EVでもZoomZoomを実現！　　【小沢コージの結論】EVは新しければ新しいほど良い？　　ビッグウェーブが生まれるその日のために　

　・平成24年11月　青山周氏　　原子力を再選択した中国　　国内に蔓延する楽観論　　政権交替前の政策発表　　原発推進を再開　　原発政策の見直し 　　楽観論が支配する

　・平成24年11月　山家公雄氏　　風力発電拡大へ動き出す日本型インフラ整備　　高まる風力発電への期待　　風力ゾーン形成とインフラ整備　　始まった日本型インフラ整備の検討　　電源線として計画されるインフラ　　不透明なインフラ整備の事業性　　地域電力会社が整備しコストは全国で負担　欠かせない総合インフラ整備という視点

　・平成24年11月　山家公雄氏　　日米バイオ技術バトルの行方　　バイオマスの主役　輸送用バイオ燃料　　日本のセルロース系エタノールの開発　　未利用稲わらでの実証　　イネ科資源作物での実証　　連続の糖化・発酵が可能に　　日本の次世代技術開発　　2012年9月にまとまったバイオマス事業化戦略の中身　　幅広く論点を整理　　主役と普及ストーリーが見えない　　市場創造とベンチャー主役の米国　　研究開発と官民連携の日本

　・平成24年11月　山家公雄氏 木質が原油になる夢の技術が実現？ 　ベンチャーが開発する最新熱化学　バイオマスをガス化して液化燃料に　　熱化学技術の利点と課題　　バイオ燃料のソリンドラ　　　サーマルと奇跡の微生物を組み合わせる　　　数百万年の原油熟成を数秒で実現する直接液化　　藻類油は長期的な研究課題　　バイオ燃料は再生可能エネルギ−の主役

　・平成24年11月　ソニー、アルミ二次電池向け新型電解液を開発−室温で反応

　・平成24年11月　山根小雪氏広岡延隆氏　石油業界、盟友との利益相反　　

　・平成24年11月　伊藤正倫氏　マツダを救った“フォードの遺産”　　「尖閣ショック」を補い、5年ぶりの黒字転換へ前進　　フォード車の“反日特需”が下支え　　忍び寄る世界再編の足音

　・平成24年11月　赤坂 麻実＝Tech-On！　　日本車輌などが米国で鉄道客車130両受注、総額12億5000万米ドル

　・平成24年11月　小寺信良，MONOist　　どこがダメなのか、日本のエネルギー 　　　ドイツは買い取り価格が高いために「失敗」したのか　　実は既に高い日本の電気料金　　無駄に高い日本のFITの無理無体　　事業者の言い分をそのまま採用　　太陽光の買い取り価格はドイツの「3倍」　　　電気料金の用途外利用なのか　　方向を間違えた産業界　　日本は省エネ大国ではなかった　　20世紀型の日本と21世紀型のドイツ

　・平成24年11月 　広岡延隆氏伊藤正倫氏　車部品、増幅する尖閣ショック　　尖閣問題によって、中国での日本車需要は大幅減が避けられない。その影響を完成車メーカー以上に受けるのが部品メーカーだ。超円高を背景にした完成車各社の部品調達改革も追い打ちをかけ、再編もささやかれる。　　完成車以上に売り込まれる

　・平成24年10月　高野 敦＝日経ものづくり　　「HondaJet」量産1号機の組立作業が開始、型式認定に向けた試験も着々と進む　　

　・平成24年10月　清水 直茂＝日経Automotive Technology 　　車両情報まで他社に委ねる三菱自動車　　日産は車載電池を販売　　電池の2次利用に動く　　日本で唯一のスマートグリッド実験に参加　　車両情報を収集しやすい仕組み

　・平成24年10月　村沢義久氏　　家庭用燃料電池「エネファーム」の将来性は未知数　　「自産自消型」発電として期待　　世帯普及率は太陽光発電の50分の1　　補助金頼みの高コストが悩み　　必要なのは、競争と「黒船」　　自立運転で災害対策に威力　　さて、エネファームの将来性は？　　燃料電池のコスト削減の面で期待されているのは、当初から販売されている固体高分子型燃料電池（PEFC）よりも、2011年10月から市場投入が始まった固体酸化物型燃料電池（SOFC）だ。発電効率がPEFCより高いこと、構造が簡単で大規模化が容易なこと、白金などの高価な触媒材料が不要なことなどがその理由だ。「国内メーカーが当面の目標とする50万円の燃料電池を実現するためにはSOFCの実用化が必須」との意見もある。　　このように考えてくると、エネファームが本格普及するかどうかについては、もう一息の技術的ブレークスルーによる価格低下の動向を見守ることが必要である。

　・平成24年10月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　　「世界最高」の耐圧20kV級のSiC製BJTを京都大学が試作

　・平成24年10月　菊池 珠夫＝日経BPクリーンテック研究所　　モビリティーや医療分野が拡大スマートシティのサービス市場、1000兆円規模に　　最大市場はエネルギー分野　　行政サービスの民間委託が増える

　・平成24年10月　張勇祥氏吉野次郎氏広岡延隆氏　中国の日本車離れ、長期化の懸念　　反日デモの影響で日本車の中国販売に急ブレーキがかかった。主要メーカー合計で1000億円規模の減益要因になるとの試算もある。買い控えは長期化するとの見方が支配的。自動車以外へも影響は広がっている。　　トヨタ、修理費「全額負担」　　日本車シェア３ポイント低下も　　苦境に立っているのは自動車メーカーに限らない。部品や工作機械などの企業間取引でも「日本メーカーとの取引を見合わせる動きが出ている」（古宮氏）という。一部の電子部品など代替が簡単ではない製品はまだ優位性があるが、自動車と同様、品質水準を高める中韓メーカーなどの製品で事足りるというケースは増えそうだ。

　・平成24年10月　清水 直茂＝日経Automotive Technology 　第1回：自動車メーカーの範疇に収まらない　　多くの業界がプラグインハイブリッド車や電気自動車に期待し始めた。注目するのは車両に積んでいる電池。東京電力福島第１原子力発電所の事故をきっかけに、爆発的に増えそうな太陽光発電の出力を安定化するために使いたい。自動車メーカー各社もその期待に応じる考えだ。ただし、車両の付加価値を高め、自ら主導権を握れる形であることが前提になる。 　　

　・平成24年10月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　第1回：台湾に太陽電池セルの注文が殺到するワケ　　中国製品への反ダンピング課税で、台湾の太陽電池メーカーが活況　　　米国とアジアが新たなターゲットに　　　世界の太陽電池メーカーが北米市場やアジア市場に着目すれば、両地域での競争が激しくなるのは当然である。すぐさま、米国で事業を展開するドイツSolarWorld社の米子会社が、中国製品への反ダンピング課税の適用を訴える事態となった。この米国と中国の争いの漁夫の利を得ているのが、台湾メーカーというわけだ。
第2回：「80％の太陽電池メーカーが撤退」と予測　　中国メーカーとの違いを模索
第3回：太陽電池ペースト材料メーカーの株価がトップに　最も株価が高い材料メーカー　　　 これまで見てきた太陽電池メーカーの幾つかに材料を納入しているのが、台湾Giga Solar Materials社である。主に、太陽電池セルの裏面に塗るAlペーストやAgペーストなどを扱っている（図8）。同社は、台湾の太陽電池関係企業の中で、株価が最も高いことで有名である。

　・平成24年10月　畑陽一郎，MONOist　　2020年までに国内で最も伸びるエネルギー源は？　　　今後成長が期待できる再生可能エネルギーについて、2012年度と2020年度の国内市場規模を富士経済が予測した。従来の家庭用太陽光発電システム一辺倒から、産業用へと成長分野が移り変わっていくという。　　　産業用は一気に伸びる、住宅用はいったん停滞　　注目市場は産業の太陽光と風力　　太陽光発電システムは2012年度から2020年度に1.5倍に成長し、再生可能エネルギーとして最大の規模を誇る。成長率では風力発電システムが著しく、同期間中に4.7倍に膨らむ見込みだ。

　・平成24年10月　なぜソフトバンクは米国のキャリアまで買収したのか？　　スプリント・ネクステルを取り巻く状況とは？　　1兆5709億円もの金額で買収を実現　　　どうして米国のキャリアを買収したのか？　　なぜ米国市場を狙ったのか？

　・平成24年10月　山家公雄氏　躍動する米国バイオ・ベンチャ−　　政策で革新技術を促す米国　　進化を続ける生物化学技術　　　米国ベンチャーの挑戦　糖から燃料・化成品を作る　　非食品糖の安定供給を目指す

　・平成24年10月　細田 孝宏氏　　「第5の燃料」で世界のリーダーになれ　　東アフリカの天然ガスも有望　　再生エネルギー技術は、開発の焦点を再精査すべし　　日本の省エネ技術は世界に大きなインパクト　　省エネは（石炭、石油、原子力、再生可能エネルギーに続くものとして）「第5の燃料」と呼ばれるが、私は「第1の燃料」だと思う。日本の技術的な優位性、日本が抱える喫緊のニーズ、そして「もったいない」文化があるゆえに、日本が真の世界のリーダーになれるエネルギー源だ。そして、リーダーになるだけではなく、技術やノウハウの輸出者になれる。

　・平成24年10月　中西清隆氏　　藻類の超高速増殖で日本が産油国になる？ 　　2つの藻をハイブリッド増殖し、燃料自給が視界に　　石油代替燃料の国産化　　見えてきた1リットル160円　　夜も増殖する新種　　「日本を産油国に」が合い言葉

　・平成24年10月　Phil Keys＝Analyst at Blue Field Strategies　　シリコンバレーを電気自動車の中心地に　　シリコンバレーはEV中心地？　

　・平成24年10月　石渡正佳氏　　エコ住宅は本当にエコなのか？　　資源をムダに使って環境性能を自慢するのは本末転倒　　本当のエコ住宅とは　　東北では大きい住宅に大家族で住んだほうが効率的　　都市の木造一戸建て住宅にはいいところは一つもない　　「建築規制＝地価下落」が地域の価値を下落させる　　都市構造を変えるチャンス　　相続人減少時代に持ち家政策はナンセンス

　・平成24年10月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　NEC、5V系正極を用いたLiイオン2次電池を開発、Ni-Mn系でエネルギー密度を30％向上

　・平成24年10月　中道 理＝日経エレクトロニクス 　【CEATEC 2012】自動運転には最先端のエレクトロニクスが必要―日産副社長

　・平成24年10月　、「CEATEC JAPAN 2012」　大下 淳一＝日経エレクトロニクス　　トヨタがクラウドと連携させた小型EVのコンセプトモデル「Smart INSECT」を披露

　・平成24年09月　朴尚洙，MONOist　トヨタが「CEATEC」に初出展、超小型EV「Smart INSECT」を披露

　・平成24年09月　MONOist　EVを核とした「トヨタ電力」を目指すのか

　・平成24年09月　伊藤正倫氏　　本気の三菱重工、トヨタ脅かす　　　世界に広がる、欧州発のエコカー技術「ダウンサイジング」。三菱重工はこの技術の基幹部品、過給器で世界一を目指す。「ハイブリッド」で世界制覇を目論むトヨタの手ごわい敵となる。　　　小型エンジン向け、４年間で6倍　　そもそも、欧州勢がダウンサイジング技術を採用するのは、HVほど技術力や開発コストが必要ないからだ。むしろ、三菱重工が担うターボチャージャーの性能とエンジンとのすり合わせ技術が、クルマの競争力に直結する。　エコカーの主導権争いは日本のモノ作りを代表するトヨタと三菱重工が競る構図にもなりそうだ。

　・平成24年09月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　第1回：狙うは電動車両の蓄電能力　2020年には原子力発電所128基分に

　・平成24年09月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　　ローム6963　　【CEATEC 2012】「エアコン、鉄道車両、太陽電池装置」、ロームがSiCの採用実績を発表

　・平成24年09月　野澤 哲生＝日経エレクトロニクス　「30分の充電で150マイル走れます」、Teslaが米国で太陽光発電型充電ステーションを稼働　

　・平成24年09月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　　「営業運転での実証は世界初」、SiCの効果を三菱電機が東京メトロ銀座線の車両で確認　　消費電力を38.6％低減できたという

　・平成24年09月　FINANCIALTIMES誌　韓国自動車メーカー、不況の欧州で絶好調　　欧州自動車市場は不況で市場が縮小する中、現代自と起亜自が販売台数を伸ばしている。その好調ぶりに、国内メーカーの不振に悩む仏政府はダンピングだとの非難を展開。昨年に発効したEUと韓国間のFTAを監視するよう要請、貿易摩擦問題に発展している。　　前年比25％増の起亜自動車　日本とのFTA交渉の決裂も狙う　　反撃する韓国勢　　原因がFTAとの判断は時期尚早

　・平成24年09月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　第1回：狙うは電動車両の蓄電能力　　2020年には原子力発電所128基分に

　・平成24年09月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　　トヨタ、出力密度を5倍に高めた全固体電池を試作

　・平成24年09月　高田 憲一＝日経ものづくり　　トヨタ、「世界最高出力密度」の燃料電池スタックを公開--2015年発売のセダンに搭載

　・平成24年09月　伊藤正倫氏　　3輪EV、アジアを席巻？　フィリピンの“庶民の足”、3輪タクシーのEV化が動き出した。アジア開発銀行が後押しし、日本企業も相次ぎ参入を決定。不振の4輪EVを尻目に、EV普及の新潮流となる可能性も。　　　環境対策と産業振興の一挙両得　　　EVの本命はあくまで4輪車だが、主要市場の日本など先進国では、ハイブリッド車などエコカー間の競争が厳しく、販売は伸び悩んでいる。一方、アジアの3輪EV市場が早期に立ち上がれば、モーターやバッテリーなどの部品メーカーを含めて量産効果をいち早く引き出せる。フィリピン発の小さなEVは、世界のEV業界の勢力図を左右する可能性すらある。

　・平成24年09月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　　アクアフェアリーの小型燃料電池、ロームが2013年に製品化へ

　・平成24年09月　吉田 勝＝日経ものづくり　　　IHI7013　　　系統連系機能搭載した最大出力20kWの小型バイナリ発電装置を開発

　・平成24年09月　高田 憲一＝日経ものづくり　三菱重工業7011と米国の大手電力会社Southern社　　米国で石炭火力発電所のCO2を回収・貯留する実証試験

　・平成24年09月　村田製作所6981　　小島 郁太郎＝Tech-On！　150℃対応の車載用積層セラコンを大容量化、1005/1608サイズで0.1/.047?F　　　朴尚洙，＠IT MONOist　150℃対応で容量が「世界最大」のセラコン、導電性接着剤による実装も可能

　・平成24年09月　朴尚洙，MONOist　車載半導体 ルネサス6723 インタビュー　　　SoCを分離すると顧客の期待に応えられない、3つの製品分野一体の強みを生かす

　・平成24年09月　Phil Keys（米国シリコンバレー在住）　　【EVは米国で受け入れられるか】日産「LEAF」の大いなる挑戦（後編）　　　LEAF出荷の44％は米国向け　　従来のEVのイメージ変える　　突然の拍手に驚く　　白熱電球をLEDに自分で交換

　・平成24年09月　米倉誠一郎氏　　第7回 驚くべきデンソ6902ーの「ものづくり能力」　

　・平成24年09月　山家公雄氏　　ブラジルの奇跡、事業性のある再エネ産業を実現　　　バイオマスの主役、輸送用バイオ燃料（1）　　着実に伸びるバイオ燃料、11年間で約6倍に　　積極政策で一気に世界をリードする米国　　国益に沿うトウモロコシの燃料利用　　相場の変動にさらされる生産事業者　　ブラジルとの相互依存関係深まる　　　トウモロコシ燃料批判への反論　　　E15標準の時代へ　　ダイナミックな新技術開発　　　　バイオマスの主役、輸送用バイオ燃料（2）　40年に及ぶ開発、エネルギー・セキュリティが背景　　最重要作物のサトウキビを利用　　1つの工程で砂糖、エタノール、電力を産出　　サトウキビの持つ新たな可能性「バイオテクノロジー」　　フレックス車とプラグインハイブリッドの時代に　　リーマンショック、天候不順などで生産は停滞　　熱帯雨林開発や食料競合の誤解　　抜群の効率性を示す諸指標　　　巨大石油・穀物資本が資本投下　　　バイオマス発電は林業再生の切り札　　　　　

　・平成24年09月　柏木孝夫氏　　進む「新エネルギー基本計画」策定の議論（後編）　　　電気、熱から水素まで供給するポリジェネレーションへ　　需要家への積極的な支援を定めた附帯決議 　　ガス化技術で石油残渣も有効活用 　　水素元年」は2015年、2030年にはFCVタクシー 　　　民生・運輸部門だけでなく産業部門のスマート化も　　　進む「新エネルギー基本計画」策定の議論（前編）　　　原発ゼロは本当に実現できるのか？　　　「容量（kW）市場」の創設へ　　　領土問題を越えるためにも国際インフラを 　　　熱需要と電源立地のマッチングを推進

　・平成24年09月　村沢義久氏　　究極のエコカー競争を占う　　「伸び悩むEV」対「まだこれからのFCV」　　航続距離の短さがEV普及のネック　　FCVの優位は航続距離　　「1台1億円」がどこまで下がるか　　さらに難しいインフラ整備　　EV再発進のカギは急速充電器の大量設置　　　「超」急速充電器も出現　　　バッテリー交換方式もテスト中　　エクステンダー型EV　　筆者は、FCVにもう一段の技術的なブレークスルーがない限り、「究極のエコカー」競争の勝者はバッテリー使用のEVであると考える。

　・平成24年09月　[朴尚洙，＠IT MONOist　　「量産の準備は整っている」、日産が燃料電池車「TeRRA」を発表

　・平成24年09月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　　日産7201 　インホイールモータ搭載の燃料電池車コンセプト「TeRRA（テラ）」を出展

　・平成24年09月　畑陽一郎，EE Times Japan　　寿命「30億年」に「10年」が挑む 　　SiCのコストメリットが出る条件とは　　歩留まりを高める手法が分からない　　どうすれば歩留まりが上がるのか　　酸化膜の寿命が短くなる原因とは　　欠陥の種類は寿命以外にも影響する　　　素子を製造するメーカーは、量産する素子の種類に応じてどの結晶欠陥がキラー欠陥として働くのか、キラー欠陥の影響を閉じ込めるプロセスとは何か、このようなノウハウを蓄積する必要がある。ウエハーメーカーには顧客の注文に応じて特定のキラー欠陥を低減するウエハーづくりが求められるだろう。

　・平成24年09月　林 達彦＝日経Automotive Technology　スズキ7269　Liイオン2次電池を積み新型「ワゴンR」の燃費を約2割向上　　

　・平成24年09月　赤坂 麻実＝Tech-On！　東芝6502　電池「SCiB」、新型「ワゴンR」のアイドリング・ストップ機構に採用される

　・平成24年09月　FINANCIALTIMES誌　　シェールガスブームが仇に　　　シェールガスブームが米国の天然ガス業界を苦しめている。価格の下落で、可採埋蔵量の評価を下げざるを得ないのだ。資産価値が縮小し、資金調達が難しくなる企業も出てきそうだ。　　　　埋蔵量の評価は単純ではない　　　

　・平成24年09月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　EVの有料急速充電サービスをJCNが10月に開始、2020年には4000拠点へ

　・平成24年09月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　　　トヨタとデンソー、「86」の車両情報をスマホに送る装置を開発、2013年に発売

　・平成24年09月　蓬田 宏樹＝日経エレクトロニクス 　　トヨタ、デンソーが、ロボット開発の裏側を語ります

　・平成24年09月　重松泰明/村上泰之氏　やっと動き始めたフィリピン自動車市場　　モータリゼーション間近、出遅れ挽回へエコカー優遇も　　不安定期を乗り越え･･･自動車普及期へ　　日系シェア75％、追い上げる韓国ブランド　　新車市場は輸入車が中心　　　本格的に自動車産業育成に動き始めた政府

　・平成24年09月　トヨタ7203　燃料電池バスから給電できるシステム開発−経産省の実証実験に提供

　・平成24年09月　細田孝宏氏のニューヨーク街談巷説　　苦境のEVベンチャー　資金難、品質問題続く　　オバマ政権の支援もあったが…　　

　・平成24年08月　田島 進＝編集委員　　昭和電工4004　　SiCエピ・ウエハーの生産能力を2.5倍に増強　　SiCパワー・デバイスの開発案件増加に対応　　今回、生産能力を増やした理由は、「家電など低電圧・低電流の応用分野で徐々に実需が生まれつつあり、鉄道車両や産業機器など高電圧・大電流の分野でも開発案件が増えてきた」（同社）　　　現在、日本のSiC基板の市場規模は数10億円程度と見られるが、2020年には400億円ほどの規模に成長するものと期待している。同社の現在の国内シェアは50〜60％とのこと

　・平成24年08月　赤坂 麻実＝Tech-On！　Cree、150mm径のn型4H-SiCエピ・ウエハーを開発

　・平成24年08月　　車メーカー各社、休日返上で９月も増産

　・平成24年08月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　　Tesla社のEVセダン「Model S」、エネルギ密度が異なる電池を使い分け　

　・平成24年08月　朴尚洙，＠IT MONOist　　テスラが「モデルS」の車台を公開、「容量当たりの電池コストを大幅に低減」 　　　車台前部には補機類を搭載　　電池パックのエネルギー密度は他社の1.3〜1.4倍　　日本仕様はCHAdeMO方式にも対応？　　大型タッチパネルで自分好みの車両に

　・平成24年08月　Phil Keys（米国シリコンバレー在住） 　　EVは米国で受け入れられるか：前編　　日産「LEAF」の大いなる挑戦　　1万米ドル以上の補助金　　10kmなのに「71km？」　　充電設備を見つけにくい　　　　　後編　LEAF出荷の44％は米国向け　　従来のEVのイメージ変える　　突然の拍手に驚く　　白熱電球をLEDに自分で交換

　・平成24年08月　赤坂 麻実＝Tech-On！　特殊東海製紙、Liイオン2次電池のセルロース製セパレータを2014年秋に量産

　・平成24年08月　赤坂 麻実＝Tech-On！　Liイオン2次電池材料のクレハ子会社が最大200億円増資

　・平成24年08月　山田久美氏 　「夢の泥」にはレアアースがいっぱい　　太平洋・南鳥島の泥が日本を救う　　経済産業省の反応が鈍い理由は理解できる 　　外交では根本的な問題は解決しない 　　南鳥島は約1億2000万年前にタヒチの近海で生まれた 　　資源として4拍子も5拍子も揃っている 　　深海からどのように掘り出すのか 　　時間の勝負に

　・平成24年08月　伊藤元重氏「瀬戸際経済を乗り切る日本経営論」　再生可能エネルギーの利用拡大には市場経済型の対策が必要になる　　　原発推進の統制経済から太陽光発電推進の統制経済へ　　20年後のエネルギー事情や社会情勢は予想できない　　市場経済型で対応するのが好ましい　　炭素税で省エネや技術開発などを促す　すべての国民がコストを実感できる制度に大転換を　　　中長期的には市場的な手法が必要になる

　・平成24年08月　　ＥＤＮ　Ｊａｐａｎ社上口翔子，＠IT MONOist　分かる！ 太陽電池の仕組みと種類　　
　
　・平成24年08月　　電力消費の23％は自家発電で---富士経済による国内主要製造業のエネルギ消費実態調査から

　・平成24年08月　菅田正夫，知財コンサルタント＆アナリスト　「SiC」と「GaN」、勝ち残る企業はどこか？　 　　品質やコストと並んで、設計開発者が関心を持たなければならないのが、「特許」だ。製品設計の前段階から、自らの新たな視点に基づく特許出願を心掛けることが重要だが、まずは技術者が自ら特許について調べるためのヒントが必要だろう。本連載では、特定分野を毎回選び出し、その分野に関する特許の企業別、国別の状況を解説しながら、特許を活用する手法を紹介する。

　・平成24年08月　東邦チタニウム、次世代リチウムイオン電池用部材の高性能化

　・平成24年08月　朴尚洙，＠IT MONOist　　　安川電機6506がフルSiCドライブシステムを開発、インバータ部の出力密度は128kW/l　　安川電機は、SiC（シリコンカーバイド）デバイスを全面的に採用した次世代モータードライブシステムを開発した。Si（シリコン）デバイスを用いる同出力の従来品と比べて、システム全体の容積を25分の1に小型化したという。

　・平成24年08月　高田 憲一＝日経ものづくり　【決算】トヨタ、第1四半期の営業損益が4611億円改善---生産台数は初の1000万台超えへ　　　　【決算】ホンダ、第1四半期は営業利益が7.8倍に---「N BOXが大きく貢献」

　・平成24年07月　小寺信良，＠IT MONOist　　産業用燃料電池にエネルギーの未来を見る　　エコロジカルで高効率、排出されるエネルギーの再利用性も高く、エネルギーの未来が詰まった燃料電池。中でも、あまり知られていない産業用燃料電池は、既に十分な運用実績もある上に、今後の応用が期待できるポテンシャルも備えている。　　　燃料電池の世界　　　燃料電池はなぜ効率が良いか　　システム化で生きる燃料電池の特性　　　燃料電池の柔軟さと可能性　　　「水素パイプライン」　　　富士電機が燃料電池のモデル数を増やさないのは、1モデルを量産することにより、さらなるコストダウンを目指しているからである。現在も、耐久性を上げてメンテナンス期間を倍に伸ばすことで、ランニングコストを下げる努力を続けている。一般に発電機の耐用年数は15年だが、現在のモデルの標準耐用年数は7.5年。消耗品交換のメンテナンスは毎年必要だが、1回セルスタックのメンテナンスをすれば15年動かせる。

　実はこなれた技術である産業用燃料電池。水素発生、酸素濃度の低減、排熱利用といった付加価値を上手く使えば、意外なところで意外な利用方法がまだまだありそうだ。

　・平成24年07月　山家公雄氏　抜群のエネルギー効率を誇る水力発電　　再エネのエースの座をしばらくは維持　　投資コストは1キロワット当たり2000〜4000ドル　　大きなアドバンテージを有する水力発電　　初期投資の大きさと水利権の壁　　超長期低利融資の出番です

　・平成24年07月　河合 基伸＝日経エレクトロニクス　　住友電工5802、容量5MWhのレドックス・フロー電池の蓄発電システムの実証運転を開始　　　2015年ごろにNAS電池の価格に近づける　　地中海沿岸での実証実験を計画

　・平成24年07月　赤坂 麻実＝Tech-On　岩谷産業と東邦ガス、豊田市に充填圧力70MPaの水素ステーションを建設　　

　・平成24年07月　西野技術士事務所 所長の西野敦氏　　インタビュー】「EVの発火事故はキャパシタで防ぐ」、元パナソニックの西野氏に聞いた

　・平成24年07月 　白壁 達久氏　　人ごとではないインド・スズキの『暴動』問題　　日本企業、インド投資に旺盛　　高いインフレ、ルピー安が足かせ　　

　・平成24年07月 大石 基之＝日経ものづくり　　【決算】日産は売上高2.6％増で営業利益19.7％減、「円高対策には海外の生産能力拡大が寄与」　　　今後円高が続いた場合の対応を問われた田川氏は、こうした工場の海外展開が1つの方策になるとの見方を示した。「仮に国内生産台数を現状のままで維持した場合、今後は海外工場での生産比率が増えることになる。これによって、円高の影響を相対的に抑制できる。加えて、国内工場でも輸入部品の採用を増やすことで円高の影響を抑えられる。使用する輸入部品の割合が数％〜10％といった部品について、その割合を30％、40％に高められれば、それだけ円高には強くなる」（田川氏）と述べた。

　・平成24年07月　田原総一朗の政財界「ここだけの話」　シェールガスで「原発離れ」、NYでの発見と驚き　　ニューヨークで世界の情報収集に奮戦する日本のビジネスマン　　「これからは金融からIT」、でも雇用は伸びず　　シェールガスで米国の「原発離れ」始まる　　　

　・平成24年07月　田中深一郎氏　サハラで発電、日本が存在感　　サハラ砂漠の再生可能エネルギー計画が転機を迎えている。アルジェリアは、日本提唱の太陽光発電構想に軸足を移す。砂漠の砂から太陽電池用のシリコンを作る技術に注目した。

　・平成24年07月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　デンソー6902　　住宅でEVに急速充電できるHEMSを開発

　・平成24年07月 　高田 憲一＝日経ものづくり　Renault-日産、韓国のルノー三星自動車に１億6000万米ドルを投資

　・平成24年07月　赤坂 麻実＝Tech-On！　パナソニック6752、民生向けLiイオン2次電池を中国で一貫生産

　・平成24年07月　朴尚洙，＠IT MONOist　自動車業界のSiCデバイス採用が始まる、まずはEV用急速充電器から　　次世代パワー半導体であるSiCデバイスの、自動車業界への採用が始まっている。電気自動車（EV）用急速充電器の電力変換効率を高めるために、既に実機に搭載されているのだ。

　・平成24年07月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　【テクノフロンティア12】「SiCは既に特別なものではない」、ロームが講演

　・平成24年07月　山下 勝己＝テクニカル・ライター　ベルニクス、高電圧直流給電に向けた電源ユニットを発売、SiC素子の採用で高効率化

　・平成24年07月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　「外販は初」、三菱電機がSiCモジュールのサンプル出荷を開始

　・平成24年07月　赤坂 麻実＝Tech-On！　帝人3401　Liイオン2次電池用セパレータの新製品を韓国で量産開始

　・平成24年07月　細田 孝宏氏　米テスラ、EV量産開始　モノ作りは意外と堅実　　　自動車生産のベテラン集める

　・平成24年07月　赤坂 麻実＝Tech-On！　アイシン7259、半導体設計の日出ハイテックに資本参加

　・平成24年07月　中田靖＝アジアビジネス本部　中国・丹陽で日本自動車部品工業団地が開業、日本の中小部品メーカーが集結へ　　　中国3000万台生産時代に部品メーカー参入のラストチャンス　　

　・平成24年07月　竹中平蔵氏の「経済政策ウオッチング」　　　「空洞化」する自動車産業、新しい価値の創出こそ喫緊の課題

　・平成24年06月　田中深一郎/阿部貴浩/宇賀神宰司/飯山辰之介氏　“再エネ狂想曲”、読めぬ勝者　　再生可能エネルギーの普及を目的とした全量買い取り制度が7月1日に始まる。早期参入が利益確保のカギになるため発電事業を中心に異業種からも進出が相次ぐ。関連企業のすべてが勝者になれるわけではなく、狂想曲の行方は不透明だ。　　　意外に低い事業収益性　性能低下、倒産対応保険が登場

　・平成24年06月　山家公雄氏　電力と熱をつなぐシステム　再エネ普及の隠し玉、バイナリー発電　コジェネ、トリジェネで市場を拡大

　・平成24年06月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　次世代燃料電池　第4回：硫化物系正極材料で高容量化　　第3回：界面形成が特性向上のカギ

　・平成24年06月　浜田 基彦＝日経Automotive Technology　JX日鉱日石エネルギー5020、IHI、デンソーなど10社が微細藻燃料開発推進協議会を設立

　・平成24年06月　浜田 基彦＝日経Automotive Technology　東風汽車、50億人民元を投資して中国の大連に新工場を建設

　・平成24年06月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　商船三井9104のハイブリッド自動車運搬船、160kWの太陽電池と2.2MWhのLiイオン2次電池を搭載

　・平成24年06月　小島 郁太郎＝Tech-On　デンソー6902　CAN通信用ICへの一工夫でECU接続数を増やす

　・平成24年06月　大場 淳一＝テクノアソシエーツ　燃料電池よ、お前もか −− 「エネファーム」好調の先に潜むワナ　　　しかし日本がそうしている間に、欧米は別の方向に動いていた。大規模な産業用途から燃料電池を使い始めたのだ。そして、その市場を急速に拡大させつつある。　このストーリーを聞いて「どこかで聞いた話だな」と思った読者も多いのではないだろうか。

　・平成24年06月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　セルだけで車載電池は安くならない

　・平成24年06月　張勇祥氏　どうなる？「エコカー補助金後」の世界　　自動車株、反動減読み切れず　　エコカー補助金は3000億円の贈り物　　補助金後の反動減はより大きいか

　・平成24年06月　小島 郁太郎＝Tech-On！　【JPCA】ルネサス、EV/HEV向けパワー半導体のダイ・ボンド材として焼結Agペーストを評価

　・平成24年06月　日経エコロジー　日産ゴーン会長が描く「環境と成長の両立」

　・平成24年06月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　エリーパワー、年間100万セルを生産可能な大型Liイオン2次電池の新工場を披露

　・平成24年06月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　ロームがSiC製MOSFETの第2世代製品を発表、SBD内蔵やボディダイオードによる通電劣化を抑制

　・平成24年06月　朴尚洙，＠IT MONOist　「フィットEV」の燃費性能は「リーフ」の約1.2倍、走行距離も上回る

　・平成24年06月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　日産、EVによるCO₂排出権を販売するファンドを設立

　・平成24年06月 吉野 次郎氏　中国EV炎上事故の波紋　　　作り方はミニ4駆と同じ？　　三菱自社長、「中国勢には負けない」　　

同社はEV「i-MiEV（アイ・ミーブ）」を商品化している。益子社長は「EVの製造には、かなり高度な技術力が求められる。特に制御系が難しい。技術蓄積のある既存メーカーと、蓄積の少ない新興メーカーの実力差はハッキリと表れる。中国製のEVも出回っているが、我々のEVとは性能が随分違う。当社はバッテリーの安全性にも、とても配慮している」と言う。　　「VWらしさを走りで表現する」　　　
　
　・平成24年06月　日本ガイシ、顧客にＮＡＳ電池の撤去要請へ

　・平成24年06月　神保 重紀＝日経BPクリーンテック研究所　「2020年に200万台」の中国・新エネ車市場、早くも争奪戦

　・平成24年06月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　SiCの低コスト化に道、SBDはSiの2倍未満が現実的に　　MOSFETのオン抵抗はSiの1/20以下に

　・平成24年06月　　朴尚洙，＠IT MONOist　充電規格争いでEV普及に冷や水を浴びせない、互換性確保の道を探る　　「EVで先行」の意味　　一長一短のCHAdeMOとコンボ　　いかにして互換性を確保するか

　・平成24年05月　日産自動車、EV「リーフ」のバッテリーから住宅に電力を供給するシステムを販売

　・平成24年05月　畑陽一郎，EE Times Japan　シャープが最高効率の太陽電池を開発、3接合で43.5％

　・平成24年05月　畑陽一郎，EE Times Japan　太陽電池の製造コストはどうなる――プラスチック製には勝機があるのか (1/3)l　　有機薄膜太陽電池は、Si（シリコン）を使わず、2種類の有機材料を混ぜ合わせて塗るだけで発電できる。軽量であり、量産性に優れていると考えられている。しかし、何十年も先行するSi太陽電池に果たして対抗できるのだろうか。産業技術総合研究所は、有機薄膜太陽電池の製造コストを見積もり、どのような技術改良が必要なのか指針を示した。　どのような製造条件を考えればよいのか　　1W当たり29円という製造コストの意味　　他の方式に打ち勝つ製造コスト　　どうやって製造するのか　　どのような太陽電池を作るのか　　製造コスト引き下げに役立つ材料はどれだ　　太陽電池の低コスト化には量産規模の拡大や変換効率の向上が有効であり、有機薄膜太陽電池でもこれは変わらない。変換効率を高めるには、太陽光のうち波長の長い光を吸収しやすい有機材料の開発や、吸収する波長が異なる材料を重ね合わせる「タンデム化」が有効だ。これはSi系太陽電池と同じだ。しかし、産業技術総合研究所の分析結果からは、有機薄膜太陽電池特有の低コスト化戦略「耐水蒸気性特性向上」が浮かび上がってきた。

　・平成24年05月　日産とニチコン、ＥＶで充電した夜間電力の家庭利用を実用化　

・平成24年05月　赤坂 麻実＝Tech-On！　JFEスチール、太陽電池用シリコン事業から撤退

　・平成24年05月　日経BPクリーンテック研究所 　「浮体式洋上風力」は第2の自動車産業　　産業の裾野広い洋上風力発電　　世界最大の洋上風力発電を福島県沖に　　洋上ならではの大型設備に日本の技術を結集　　波と塩分が敵、カギを握る素材技術

　・平成24年05月　　木村 雅秀＝日経エレクトロニクス　新日本無線6911　太さ200?mのCuワイヤ・ボンディング技術をSiCデバイス向けに量産化

　・平成24年05月　村沢義久氏　メガソーラーは35円で利益を出せる　　　こんな甘いFITではバブルを生むだけ　　驚きのFIT42円！　　ドイツの経験を生かせ　　外国勢の進出相次ぐ　FIT42円の根拠は？　　急激なコスト低下を十分に反映していない

　・平成24年05月　　ＩＨＩなど４社、台湾で超々臨界圧石炭火力発電所２基の建設受注

　・平成24年05月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　インドの自動車部品市場は2020年に1200億ドル

　・平成24年05月　　今年度のＥＶ販売目標−日産７３％増、三菱３倍に

　・平成24年05月　【人とくるま展】　清水 直茂＝日経Automotive Technology　デンソー、カメラ1個で居眠り、脇見、頭の位置を検知　　　　　吉田 勝＝日経ものづくり　明電舎、大きさ2/3に小型化したモータ・インバータを開発　　　デンソー、出力密度60kW/LのSiCインバータの仕様などを明らかに

　・平成24年05月　蓬田 宏樹＝日経エレクトロニクス　「Liイオン電池は、自ら手掛けた方がよい」、元ソニーの西氏に聞く

　・平成24年05月　川島佑介氏　急成長する自動車市場からのぞいたインドネシアの魅力　日系のシェア9割！残された最後の楽園を守れるか

　・平成24年05月　中山 力＝日経ものづくり　「HondaJet」の飛行試験用量産型4号機が初飛行に成功

　・平成24年05月　浜田 基彦＝日経Automotive Technology　　NTN　　EV・HEV用にdn値120万、トルク損失半減の深溝玉軸受を開発　変速機向けに自己形成シール付きでトルク損失の小さい玉軸受を開発

　・平成24年05月　吉田 勝＝日経ものづくり　ZMP、カメラやFPGAを一体化したセンサで死角の追い越し車両を検出する実験

　・平成24年05月　山下 勝己＝テクニカル・ライター　ローム6963　絶縁機能を搭載した車載用ゲート・ドライバICを発売、SiCパワー素子にも対応ML

　・平成24年05月　山家公雄氏　地味な印象だが実力はピカイチの地熱発電

　・平成24年05月　狩集 浩志，久米 秀尚，蓬田 宏樹，Phil Keys＝日経エレクトロニクス　　第5回：中国，米国が脅威に

　・平成24年05月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　デンソー6902　出力パワー密度が60kW/Lと大きいSiCインバータを試作

　・平成24年05月　木村 雅秀＝日経エレクトロニクス　　新日本無線がI2Cバスによる制御が可能なLEDドライバICを発表、車載機器向けを狙う

　・平成24年05月　狩集 浩志，久米 秀尚，蓬田 宏樹，Phil Keys＝日経エレクトロニクス　第4回：一般家庭の蓄電用途も

　・平成24年05月　中村真司氏内藤純氏　インドネシアでシェア６割、トヨタが成功した理由　低価格だけで消費者の心はつかめない　生活に根付いたインドネシアのコンビニ「ワルン」　　買いだめをしない文化と、イスラム教の影響　　昔の日本に似ているようで異なる生活、消費　　現地ニーズをがっちりつかんだホンダとトヨタ　　日本の家電・消費財メーカーの課題

　・平成24年05月　巨大市場を狙う　Liイオン2次電池　　　5年で90倍─。Liイオン2次電池の市場が今，大きく変貌しようとしている。電動車両の市場投入をきっかけに，5年後には3兆円を超える大市場に成長する見込みだ。新規参入メーカーを巻き込みながら，熾烈な技術開発競争が幕を開けた。 　狩集 浩志，久米 秀尚，蓬田 宏樹，Phil Keys＝日経エレクトロニクス　　第1回：世界で始まる投資競争

　・平成24年05月　　「再エネ」買い取りの経済効果　　7月に始まる再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度。ついに「制度の肝」となる価格と期間が固まった。価格は、ほぼ業界の言い値。再エネは経済を潤すか　　国民負担以上の経済効果

　・平成24年04月　Hannover Messe　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　JX日鉱日石エネルギー、ドイツで燃料電池投入へ　　Johnson Controls、車載電池の自動製造ラインを2013年にドイツで建設へ

　・平成24年04月　日本工場の挑戦　高田 憲一 , 吉田 勝＝日経ものづくり　　第1回：総論：グローバル生産に転機　　第2回：ホンダ　鈴鹿製作所：世界同時立ち上げ

　・平成24年04月　赤坂 麻実＝Tech-On　燃料電池の特許出願は58％が日本勢、経産省が調査

　・平成24年04月　狩集 浩志,久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　　第8回：トヨタ自動車が、4層重ねた全固体電池のセルを披露

　・平成24年04月　朴尚洙，＠IT MONOist　EVのインバータで重要なのはパワー半導体だけじゃない、ゲートドライバにも注目　　　電気自動車（EV）やハイブリッド車（HEV）の性能を左右するインバータ。インバータに用いられる重要部品としてパワーMOSFETやIGBTなどのパワー半導体が知られているが、そのパワー半導体を駆動するゲートドライバICも必須の部品である。
　
　・平成24年04月　ＩＢＭ　「800km走れる」EV用電池開発プロジェクト、旭化成とセントラル硝子が参加　

　・平成24年04月　神保重紀＝日経BPクリーンテック研究所　　「EV大国」目指す中国、北京モーターショーで測れる本気度

　・平成24年04月　登丸しのぶ氏ＥＥＴＩＭＥｓ誌　米国で今、電気自動車に乗るということ

　・平成24年04月　パナソニック6752　リチウム一次電池生産をインドネシアに集中　　　

　・平成24年04月　三菱商事・三菱電機など、EV搭載の蓄電池を使ったスマートグリッド実証実験開始

　・平成24年04月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス 　10億円の補助金、国の1/3負担で定置用蓄電池市場が始動

　・平成24年04月　大竹 剛氏　太陽光Qセルズの破綻　　　補助金で経営判断歪む　　ユーロ危機で補助金も干上がる　相次ぐパネルメーカーの破綻は、補助金頼みの経営は容易に行き詰まることを物語っている。日本でもFITが7月から始まるが、政府も企業も産業と雇用を育成できると安易に期待するのは禁物だろう。

　・平成24年04月　ニュース拡大鏡／車各社、リチウム電池の調達変更相次ぐ−開発競争も激化

　・平成24年04月　山家公雄氏　　激しさ増すソーラー・ウォーズ、激変する世界情勢　　欧州経済危機にもかかわらず2011年も世界市場拡大　　パネル価格下落の光と影　　買い取り価格低下でも導入量大きいドイツ　　分かれるドイツ国内の評価　　　したたかなドイツの産業高度化政策

　・平成24年04月　張勇祥氏　エコカー補助金、夏に枯渇？　　「エコカー補助金」の申請受け付けが4月2日に始まった。販売好調を受け、夏にも打ち切りになるとの観測が出ている。反動減に備えるべく、商戦が熱を帯びている。　現在のペースなら「もって9月」　　「補助金商戦」が加熱

　・平成24年04月　山下 勝己＝テクニカル・ライター　ルネサス6723　　ボディ制御に向けた車載用パワーICを発売、過熱保護機能などを強化

　・平成24年04月　池松 由香＝日経ものづくり　宇部興産4208　Liイオン電池向けにDMC生産合弁会社を中国に設立へ

　・平成24年04月　蓬田 宏樹＝日経エレクトロニクス　　「周波数をどうするか」、EVの非接触充電標準化についてJSAEに聞く

　・平成24年03月　佐伯 真也＝日経エレクトロニクス　NECが家庭用蓄電システムを発売　　1kWh当たりの価格は25万円以下に　

　・平成24年03月　ローム6963　ロームがフルSiCのパワー・モジュールを量産開始　　「SiC関連事業の売上高を2014年度160億円に」、ロームが発表

　・平成24年03月　大ガス、家庭用燃料電池を来月発売−発電効率４６．５％実現

　・平成24年03月　東大と三菱自、ＥＶ走行２割延ばす−前・後輪、駆動力を最適配分　　　

　・平成24年03月 　「DATE（Design, Automation and Test in Europe） 12　「車でも先端プロセスのチップが必須に」、Audiがけん牢性確保を訴える　　「車ではチップ製造後の仮想プラットフォームが重要」、Boschが語る

　・平成24年03月　白石 泰基＝テクノアソシエーツ　EV向けバッテリーマネジメントにターンキーソリューション提供へ　　マイコンを核に関連ICを取りそろえ、有望市場開拓を目指す　

　・平成24年03月　　次世代エコカーの本命!?　発表相次ぐ電気自動車、低価格化への道も見えてきた　　ダッシュボードの大半を占める液晶画面に圧倒される　　英ロータスのエンジンを発電専用に使う日産のPHEV　　トヨタのハイブリッドシステムがガラパゴス化する？　　帰ったらすぐに充電するクセをつけないといけない　　蓄電池としても使える　　「政府の支援なしには成り立たない市場」から脱却できる

　・平成24年03月　産経ニュース　がれきを発電に有効活用　林野庁、１次補正に３億円計上へ

　・平成24年03月 EDN Japan TE Connectivity MHP-SA　大容量Liイオン電池の過充電防止を低コスト化、ハイブリッド型保護素子で実現

　・平成24年03月　小島 郁太郎＝Tech-On！　Boschが基調講演　「ドイツでは最も半導体を使うのは自動車産業」 　半導体の世界市場をアプリケーション別に分けると、40.9％がコンピュータで第1位である。自動車は約8％に過ぎない。一方で、ドイツの半導体市場に限れば、37.6％と最も大きなシェアを占めるアプリケーションは、自動車だという。中でも電気自動車（EV）やハイブリッド車（HEV）、プラングイン・ハイブリッド車（PHEV）での半導体使用量は大きい。Meder氏の講演で意外だと感じたのが、こうしたEV系の事業はリスキーだとした点で、その根拠して、さまざまな調査会社の市場予測の違いが大きなことを挙げた

　・平成24年03月　四戸 孝（東芝　研究開発センター　電子デバイスラボラトリー），Automotive Electronics　次世代パワーデバイスの電動自動車応用の可能性　　Siパワーデバイスの現状と限界　　SiCパワーデバイスの特徴　　SiCダイオード　　SiCスイッチングデバイス　　自動車システムへの適用効果

　・平成24年03月　畑陽一郎，＠IT MONOist　無線充電の技術、誰が強いのか

　・平成24年03月　富岡 恒憲＝日経ものづくり　三菱電機6503、インバータ一体型のEV用モータシステムを開発---体積が同社従来機の半分と小型

　・平成24年03月　ＮＥＣ6701　0.3mmと薄い有機2次電池を試作　　　ICカードや電子ペーパーへの適用が期待されるものの

　・平成24年03月　阿部貴浩氏　トヨタ7203、営業利益1兆円へ　　自動車株、相場けん引役になるか　　電機株より自動車株を選択　自動車3社の業績が2013年3月期に向けて回復するのは、市場関係者の間では共通認識となっている。ただ、例えばトヨタの大幅な増益見通しなどは、株価に十分には織り込まれていない。塩原氏は予想PERなどの試算から、目標となる株価を3950円としている。　欧州問題と円高という2つのマイナス要因は、なお株式市場に暗い影を落としている。それでも震災のような大変な事態が起こらなければ、日系メーカーの販売台数は増加していくだろう。来期の業績計画が公表される5月上旬に向けて、自動車株に注目が集まる場面が多くなりそうだ。

　・平成24年03月 畑陽一郎，＠IT MONOist　ガラスと樹脂で作った電池、リチウムを超えるのか 　　イーメックスはリチウムイオン二次電池と似た新型電池を開発した。「高分子・ガラス電池」と呼ぶ。20年以上利用でき、低コスト化が可能だ。さらに充電時間が数分と短い。これはリチウムイオン二次電池では実現が困難な優れた性質だ。どのようにして新電池を実現したのだろうか。

　・平成24年03月　高田 憲一＝日経ものづくり　　三菱重工7011　出力250kWのSOFC型燃料電池を実証試験へ---2013年度の受注開始目指す

　・平成24年03月　二次電池展　エナックス、リン酸鉄リチウムイオン2次電池を2012年夏か秋に日本で発売へ　　日立マクセルエナジー、大型のラミネート型Liイオン2次電池を出展　　FDK、ニッケル水素使った大型蓄電システムを開発　　宇部興産、カーボン・ナノチューブを使ったリチウムイオン2次電池向け導電助剤を出品　　　三菱化学がLiイオン2次電池を試作し、総合力をPR　　　日本触媒、Liイオン2次電池の電解質に使うLiFSIを量産へ

　・平成24年02月　張勇祥氏/山根小雪氏　脱「官製市場」へハンドル切るEV　
EV（電気自動車）に対する購入補助金の意義が問われている。原子力発電所からの電力でEVを充電するという前提が崩れてしまったからだ。一方、政府支援がなくても市場が成り立つよう、電池メーカーなどが動き始めている。　電池コスト「4分の1」が視野に

　・平成24年02月　高田 憲一＝日経ものづくり　　JX日鉱日石エネルギー　「SOFC型家庭用燃料電池の販売台数は2012年3月末で900台弱の見込み」

　・平成24年02月　小島 郁太郎＝Tech-On！　デンソ6902とインテル　次世代型車載情報通信システムのプラットフォームを共同開発へ

　・平成24年02月　ＧＳユアサ6674　タイで蓄電池を増産、自動車向けは2014年までに58％増

　・平成24年02月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　Liイオン2次電池用Cu箔の基本特許、古河電工の特許に有効審判

　・平成24年02月　 清水 直茂＝日経Automotive Technology　ﾊﾟﾅｿﾆｯｸ6752　Liイオン電池、Ford社のHEVやPHEVに採用

　・平成24年02月　広岡延隆氏　日産7201、トヨタ超えに見せる執念　　日産自動車の業績が好調だ。2011年4〜12月期は日系大手で唯一増収を達成した。日系トップに君臨するトヨタ自動車の背中が見えてきた。　　世界各地で満遍なく成長　　

　・平成24年02月　進藤 智則＝日経エレクトロニクス　　東芝6502の車載向け画像認識LSI「Visconti2」、アクセラレータ搭載で464GOPS　

　・平成24年02月　清水 直茂＝日経Automotive Technology　廣瀬製紙　　Liイオン電池用にナノファイバを紡糸した不織布セパレータをを開発

　・平成24年02月　畑陽一郎，＠IT MONOist　　スマートグリッド　市場調査会社のシード・プランニング　家庭に普及する蓄電池、どのように広がるのか　　東日本大震災以降、蓄電池に対する関心が急速に高まっている。市場調査会社のシード・プランニングによれば、けん引役は住宅市場だ。

　・平成24年02月　畑陽一郎，＠IT MONOist　　スズキ7269　燃料電池車の開発手法を一新、英社との合弁会社を軸に　スズキは燃料電池車の開発方針を一新させる。これまでは燃料電池の供給を受け、燃料電池に適合する既存の車種に合わせて開発していた。今後は、新たな合弁会社を中核として、一から燃料電池車を作り上げる。

　・平成24年02月　畑陽一郎，＠IT MONOist　ダイハツ262　軽商用EVの実証試験　商用EVを製品化する動きが広がってきた。三菱自動車と日産自動車に続き、ダイハツ工業も製品化の時期をうかがう。同社は鉛蓄電池を採用したEVで長い実績を積んでおり、リチウムイオン二次電池搭載車へ進む。

　・平成24年02月　畑陽一郎，＠IT MONOist　トヨタ203　プリウスの使用済み電池が「大容量蓄電システム」に　電気自動車（EV）を住宅と接続して互いに電力を融通する仕組み作りが進んでいる。だが、電池の実数では既に一定の地位を築いたハイブリッド車（HV）の方が多い。トヨタはHVの使用済み電池を使った大容量蓄電システムの活用を目指す。

　・平成24年02月　高野 敦＝日経ものづくり　東レ3402　耐熱性や寸法安定性が高いアラミド樹脂フィルムを開発---Liイオン2次電池のセパレータ向け

　・平成24年02月　池松 由香＝日経ものづくり　ダイハツ262　商用の軽EVを試作、滋賀県と大分県に走行試験用車両として提供

　・平成24年02月 畑陽一郎，＠IT MONOist　　シャープの逆を行くケンブリッジ大、有機物を使って太陽電池の効率を25％向上へ　　太陽電池の変換効率には理論的な限界がある。限界を乗り越えるにはさまざまな方法があり、現在最も成功しているのは多接合型だ。シャープは多接合型で世界記録を達成している。一方、ケンブリッジ大はシャープの逆を行く。低コスト材料を使い、変換効率をかさ上げする仕組みを盛り込んだ。　　　どうやって変換効率を高めるのか

　・平成24年02月　畑陽一郎，＠IT MONOist　マグネシウムが変えるか、日本のエネルギー問題　　「電気は貯められない」。現在のエネルギー政策は、この主張が大前提になっている。だが、東北大学未来科学技術共同センター教授の小濱泰昭氏は、この主張に真っ向から異議を唱える。太陽光でMg（マグネシウム）を精錬し、Mgを組み込んだ燃料電池に加工する……、こうして、電力を物質の形で蓄え、輸送し、新しいエネルギー循環を作り上げられるという。同氏は実際に機能するMg燃料電池も開発した。

　・平成24年02月　浜田 基彦＝日経Automotive Technology　スズキ、イギリスIntelligent Energy Holdings社と燃料電池システムを開発、製造する合弁会社を設立

　・平成24年02月　根津 禎＝日経エレクトロニクス　トヨタ自動車の担当者が語る、SiC製パワー素子への期待と課題

　・平成24年02月　赤坂 麻実＝Tech-On！　東芝製Liイオン2次電池「SCiB」搭載のマンション用エレベータが商品化

　・平成24年02月　志度 昌宏＝日経BPクリーンテック研究所　走り出す「スマートカー」　クラウド連携が焦点に

　・平成24年02月　帝人3401　耐熱性・易接着性に優れたセパレータを開発---リチウムイオン2次電池向け

　・平成24年01月　産総研、リチウム空気電池とリチウムイオンキャパシターを一体化した電池開発

　・平成24年01月　ホンダ7203　中国で２モーター搭載の中・大型ＨＶを生産

　・平成24年01月　「プリウス」とは「似て非なる親子」、6万台を予約受注した「アクア」はライバル「フィットハイブリッド」を超えた？

　・平成24年01月　走り出すEV産業　　電動化で生まれる商機

　・平成24年01月　Cree Japan、新型チップ採用の白色LEDの製品出荷開始、チップ表面に複数のV字溝、231lm/Wまでの開発ロードマップも披露

　・平成24年01月　ルネサス6723　「これでSiCデバイスがすぐに使えます」、ルネサスがSiCパワー半導体の第2弾を発表

　・平成24年01月　安川電機6506　SiCデバイス搭載のEV用電動システムが進化、容積を従来比で40％削減

　・平成24年01月　日本電産6594　レアアース不要のEV用モーター

　・平成24年01月　住友ベークライト4203　車載Liイオン2次電池の負極材用ハードカーボン

　・平成24年01月　ゴールドラッシュ間近、電気自動車が“家電”の主役に躍り出る日

　・平成24年01月　日産7201、北米でＥＶ用電池再利用の事業化検討

　・平成24年01月　パナソニック6752　清水 直茂＝日経Automotive Technology自動車のバックアップ電源に電気二重層キャパシタ　　中国向け車載汎用フィルムコンデンサを開発/

　・平成24年01月　岸本 善一＝米IP Devices　どんな助成金や特典がある？

　・平成24年01月　富岡 恒憲＝日経ものづくり　2011年上半期の国内自動車駆動用2次電池市場は339億円--IDC Japanが発表

　・平成24年01月　中道 理＝日経エレクトロニクス　　【EV・HEV展/国際カーエレ】日本電産がEV/HEV用のSRモータを展示

　・平成24年01月　高田 憲一＝日経ものづくり　　ホンダ、ハイブリッド車の世界累計販売が80万台を達成

　・平成24年01月　広岡延隆氏　日産“中国開発”が映す岐路　中国で快走を続ける日産自動車。2012年上半期に合弁企業が中国市場専用車を発売する。徹底した現地開発が示すモノ作りの未来とは。　　企画・開発から中国で一貫　　

　・平成24年01月　日産自動車　カルロス・ゴーン 社長　異常な円高は企業でなく国家の危機t　　新興国を戦略的に攻略　異常な円高が生む国内空洞化

　・平成24年01月　2011年の国内新車販売台数は前年比15％減の421万台

　・平成24年01月　次世代車普及で４割が危機感−栃木県が製造業調査

　・平成24年01月　【デトロイトショー】　Volkswagen社が「Jetta Hybrid」を披露、三洋電機製のLiイオン2次電池を採用

　・平成24年01月　村沢義久氏　太陽光発電　19円／kWhの衝撃
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　・平成23年12月　赤坂 麻実＝Tech-On！　ラピスセミコン、受信感度-105dBmのスマートメータ向け無線通信LSIをサンプル出荷

　・平成23年12月　阿部貴浩氏加藤修平氏　エコカー補助金、トヨタ向け？　燃費の良い自動車を買うと補助金がもらえる「エコカー補助金」が復活する。エコカーの戦略車を相次ぎ発売するトヨタ自動車には大きな追い風だ。リーマンショック後の補助金で「プリウス」の販売が急増した現象の再来となるか

　・平成23年12月　狩集 浩志＝日経エレクトロニクス　専門記者が振り返る　車載用Liイオン2次電池この1年――EVからHEVやPHEVへ採用拡大、電極材料も多様化

　・平成23年12月　米自動車市場、復活か

　・平成23年12月　久米 秀尚＝日経エレクトロニクス　東芝が家庭用燃料電池の新機種を発表　2015年度には5万台売る

　・平成23年12月　井上さやか　太陽電池メーカーはなぜつぶれたか

　・平成23年12月　藤堂 安人＝日経BPクリーンテック研究所　世界400カ所のスマートシティ・プロジェクトを分析して見えたこと

　・平成23年12月　Yole社のアナリストに聞く　期待集まるSiCやGaNパワー半導体の市場動向

　・平成23年12月　日産、ＥＶ用電池の新工場建設を中断

　・平成23年12月　藤 智則＝日経エレクトロニクス　Linuxと向き合い始めた自動車業界

　・平成23年12月　浜田 基彦＝日経Automotive Technology　【東京モーターショー】NSK、減速比を変えられるインホイールモータを展示

　・平成23年12月　菊池 珠夫＝日経BPクリーンテック研究所　スマートシティ市場、累計で4000兆円に迫る中国、欧州、北米がけん引

　・平成23年12月　鶴原 吉郎＝日経Automotive Technology　リチウムエナジージャパン、栗東工場の第二期工事を着工、自動車用Liイオン2次電池で世界最大規模の生産体制へ

　・平成23年12月　吉田 勝＝日経ものづくり　矢野経済、リチウムイオン2次電池市場に関する調査結果を発表

　・平成23年12月　東芝がSiCダイオードを搭載した鉄道車両向けインバータ装置を開発、2012年中に試験走行開始　　

　・平成23年12月　【東京モーターショー】SiC素子搭載のカー・オーディオ向けパワー・アンプの実力を体感してみた《訂正あり》　　新日本無線とビーウィズ

　・平成23年11月　畑陽一郎，＠IT MONOist　日本には「黒潮」がある、海流発電の研究をIHIや東芝が着手 (1/3)　　日本列島に沿って南側を流れる黒潮。他のさまざまな海洋エネルギープロジェクトと共に、この黒潮の海流エネルギーを取り出す研究開発が始まった。直径40mのタービンを2つ取り付けた長さ100mの浮体物を海底にケーブルで係留するという壮大なプロジェクトだ。商業化の暁には出力800MWという巨大な海中発電所が完成する。

　・平成23年11月　マツダ、電気2重層キャパシタを使った回生システムを開発

　・平成23年11月　東芝、二次電池「SCiB」が2012年夏に日米で発売のホンダ「フィットEV」に採用l

　・平成23年11月　住宅会社からトヨタ・日産まで、未来の巨大市場目指しHEMS商用化へ

　・平成23年11月　ＩIHI、東京消防庁にLiイオン2次電池システムを83台納入決定

　・平成23年11月　2012年は空の“カーシェア”が普及？ ホンダジェットがついに量産化へ

　・平成23年11月　東京モーターショー　　日産、自動で駐車するインホイールモータ搭載の小型EV「PIVO 3」や新型の商用車を出展

　・平成23年11月　IHI、A123 Systems社との協業関係を強化---産業用途のLiイオン2次電池パックを2012年に量産へ

　・平成23年10月　東芝、三菱自動車のEV「i-MiEV M」に採用されたLiイオン2次電池を出展

　・平成23年10月　中国に押しつぶされる米国の太陽電池業界、次は日本か

　・平成23年10月　パナソニック、今年度のエネファーム販売見通しを６０００台に倍増

　・平成23年10月　豊田中研、リチウム空気電池−ＣＯ２混ぜ容量３倍

　・平成23年10月　太陽電池、燃料電池、蓄電池　3電池システムがいよいよ商品化　太陽・燃料・蓄電池がそろい踏み　　積水ハウスに続き、JX日鉱日石エネルギーが「3電池システム」を商品化する。大震災の記憶が鮮明な中、自立型エネルギーシステムに脚光が集まる。

　・平成23年10月　ＮＥＣ社6701　従来より長寿命のMn系Liイオン2次電池を開発

　・平成23年10月　マツダ261　ベトナムの新工場で「Mazda2」の現地組み立てを開始

　・平成23年10月　JX日鉱日石エネルギー　　燃料電池は家庭のベース電源になる　　SOFC型家庭用燃料電池を販売開始、積水ハウスが早くも設置

　・平成23年10月　パナソニック6752　　米テスラとＥＶ用電池で契約−４年で８万台分供給

　・平成23年10月　山本隆三（富士常葉大学教授）　　中国に奪われる太陽光市場、再エネ法では産業育成に力不足　 　

日本経済の停滞が始まってから20年が経った。現在の経済低迷を打破する役割を期待されている産業分野の1つが再生可能エネルギー関連ビジネスだ。なかでも地熱やバイオマス（生物資源）などと比べると電力の供給能力が大きく、産業基盤も広い風力発電や太陽光発電の設備産業の成長が期待されている。特に日本では適地に制限がある風力よりも、太陽光の大量導入が進むと予想されている。 2011年8月26日に成立した再生可能エネルギー特別措置法（再エネ法）導入の目的の1つは、関連産業の育成と雇用の創出にあるという。しかし、日本は欧州、米国、中国、韓国、インドなど、世界の主要国とこの分野で競争できるだろうか。政策の戦略性が問われている。　　再エネ法を超える新たな成長戦略を　　失速する欧州の太陽光発電市場　　　中国との競争に敗れた欧米企業　　自国企業だけを育てる中国の固定価格買い取り制度導入　　国民負担に釣り合わない日本の再エネ法の効果　　蓄電技術開発も支援する米国政府の戦略　　新興国企業の参入が難しい市場を作る欧州　　　CDMの二の舞を避け、成長に結び付けるための戦略立案を

　・平成23年10月　日産社7201　　ワイヤレス給電システムを搭載したEV「リーフ」を初披露　　　小型で低コストな燃料電池スタックを披露、車両の床下への搭載が可能に

　・平成23年10月　パナソニック6752　米EVベンチャーのテスラモーターズにリチウムイオン電池供給l

　・平成23年10月　トヨタホーム、家と車のエネルギー連携システムを実用化して住宅商品に搭載

　・平成23年10月　足立英一郎氏　パリで始まった公営EV貸出制度、世界最大のカーシェアへ　　　実利を求めて利用する若者も　　　ひとつのモノが実現する効用をできる限り大きくする

　・平成23年10月　ホンダ7267、止まらぬ2輪の快走

　・平成23年10月　山田久美氏　EV100台を5分で“満タン”に　　宇都宮市のベンチャーが急速充電の新システム開発　　　貯蔵用蓄電池から一気にEVへ　　自然エネルギーの利用も容易に　　JFE系も「超急速充電器」

　・平成23年10月　シャープ社6753　スマートハウスとEVの電力連携はこれ1台でOK　　EVスマートパワーコンディショナ」を披露

　・平成23年10月　富士通社6702　半導体プロセスを応用して製造した全固体二次電池　　同社は、ハイブリッド型発電デバイスと全固体二次電池を組み合わせた電源を、人間の体温や脈拍などをモニタリングする無線機能付きの携帯型医療機器に用いることを想定している

　・平成23年10月　日産自動車7201　　中国一売れる日本車メーカーは？：「ご神体」というマジック　　「GT-Rは神」　　販売実績ゼロが会社を有名にした　　「圧倒的」だけが意味を持つ　弱みに目をつぶる度胸を持て

　・平成23年10月　まるで宇宙船、日産が考えるスマートハウス

　・平成23年10月　日本の風力発電、浮かせた方がいいl　　　影薄い日本の再エネ産業　　　　世界最先端を目指せる洋上浮体式風力　　　大規模な技術実証も動き始めた　　　宇宙太陽光発電も真剣に考える対象

　・平成23年10月　日産自動車7201　日本国内での生産にこだわる理由とは

　・平成23年09月　電気自動車を住宅の電源に　日産、三菱自が商品化競う　　電気自動車の蓄電池を住宅の電源に活用する動きが加速している。「ビークル・ツー・ハウス」が現実味を帯びてきた。　　分電盤に接続して電力供給

　・平成23年09月　t太陽電池モジュールの供給過剰は2012年も続く、企業の合併や破産がさらに増加へ、Solarbuzz社

　・平成23年09月　東芝6502　　カザフスタン企業とレアメタル分野で合弁会社設立

　・平成23年09月　宇宙太陽光発電は「遠くない夢」

　・平成23年09月　日産自動車7201　日産自動車、2人乗りEVの大臣認定を取得---公道走行実証実験へ

　・平成23年09月　三菱自動車社7211　日産と三菱自が国内OEMを拡大、三菱自から日産へ軽EV供給へ　　三菱自とIHIとWiTricity、EVの非接触充電の研究開発で合意　　電気自動車を住宅の電源に　日産、三菱自が商品化競う

　・平成23年09月　細田 孝宏氏　「買収上手」の国はどこか　　VWスズキ破局と植民地支配の経験　　三菱自動車もダイムラーと破局　　押しつけるダイムラーと折り合うPSA　　円高は海外企業買収の好機だが…　　　翻って日本。今、円高で製造業が苦しむ一方、海外企業の買収のチャンスだと言われている。野田政権も日本企業によるM&Aを支援する方針のようだ。
　それは大変結構なことだと思う。だが、買収した企業を経営するノウハウは身につけているのだろうか。

　・平成23年09月　猪瀬直樹氏　東京天然ガス発電所の候補地5カ所を決定　　
（1）中央防波堤外側埋立地
（2）砂町水再生センター用地
（3）砂町水再生センター用地
（4）旧江東清掃工場跡地
（5）葛西水再生センター用地

　・平成23年09月　豊田自動織機社　　“世界初”空気で動く自動車　　NHK　News　　日経新聞　　最高時速は129.2km

　・平成23年09月　「スマートハウス」の命運握る電機業界、今こそ結束を 　

　・平成23年09月　京都大学 准教授の須田淳氏（パワー半導体関連の国際学会）　　「250℃動作でも電流増幅率は127と高い」，京都大学がSiC製BJTの最新成果を発表

　・平成23年09月　燃料電池がじわりと来ています

　・平成23年09月　坂田亮太郎氏のチャイナ★スナップ・中国　自動車販売の定説覆る　北京は中国の未来図か　　中国の自動車販売は2011年に入って急速に鈍化している。　　とりわけ販売不振に陥っているのが首都、北京市だ。　　日本メーカーに追い風も　　若者は小型高級車に注目

　・平成23年09月　本田雅一氏の視点　軽い車は遠くまで走る、ではEVをどこまで軽くできるのか

　・平成23年09月　本田雅一氏の視点　EVに電子をポンプで“給油”、液体電池がガソリン置き換えを狙う 　ガソリンから電気へ――。自動車の動力源の移行が進み始めている。ただし電池の寿命が短いハイブリッド自動車は“ばんそうこう”のようなものだ。そこで電気自動車（EV）の普及を加速すべく、新たな電池技術が芽生え始めている。電子エネルギーを液体状の“燃料”に変えて、ポンプを使ってモーターに供給できる技術だ。「半固体フロー電池」と呼ばれ、米国で開発が進んでいる。この液体電子燃料は、原油の産出国でなくても作り出すことができる上に、既存のガソリンスタンドのインフラを活用して供給することが可能だ。この燃料と電気モーターを組み合わせることで、ガソリンを大量に消費する内燃機関方式のエンジンの置き換えを狙う。　　24M Technologiesが開発した「Cambridge Crude（ケンブリッジの原油）」にはかなわない。同社はマサチューセッツ州のケンブリッジに拠点を置く新興企業で、ARPA-Eから250万米ドルの資金を調達し、電気自動車向けの電池技術の開発に取り組んだ。そして完成させたのが、電子をガソリンや軽油のようにポンプで供給できる液状の燃料に変える新しい技術である。その液体電子燃料の愛称がCambridge Crudeだ。究極的には、ガソリンを「過去の遺物」にすることを目指す。　恐るべき韓国パワー！　要注意！！

　・平成23年09月　小寺信良氏のEnergy Future（5）： 「充電長持ち」から始まった三洋の電池戦略 　　三洋電機の電池事業は、現在自動車用にシフトしている。電池の方式として、ニッケル水素電池とリチウムイオン電池の両方を事業として抱えている（表1）。なお、ニッケル水素電池の家庭用部門は手放したが、電気自動車（EV）向け事業は残っている。　現在市場で主流なのは、電池だけで走る電気自動車（BEV、Battery Electric Vehicle）ではなく、ガソリンエンジンを併用するハイブリッド車（HEV）である。HEVはトヨタのプリウスが市場で圧倒的な強さを占めており、国内メーカーではスズキや日産自動車、ホンダ、三菱自動車が参入、海外ではアウディやフォード、フォルクスワーゲン、プジョーが参入している。

　・平成23年09月　宮田秀明氏　三陸には三陸の、福島には福島の復興プランがある　　相馬市でソーラー発電を役立てる方法　　福島には「集中型」の自然エネルギー発電システムが適している　　　復興プランは土地ごとの特性に合わせて考える必要がある

　・平成23年09月　フランクフルトショー】　Audi社がEV「A2 Concept」を初披露、非接触充電にも対応　　日産自動車の「Infiniti」、2014年発売予定にEVのスケッチを公開L　　Renault─日産グループとドイツDaimler社がEVを共同開発、2014年に市場投入

　・平成23年09月　三菱自動車社7211　「i-MiEV　M」、急速充電時間を従来の1/2に短縮　電池容量80％の充電が約15分で可能

　・平成23年09月　東レ3402　　東レ、電気自動車のコンセプトカーを開発---CFRP製のモノコック構造で大幅に軽量化　　EVコンセプトカーの実物を公開---モノコック構造の部品は接着剤で結合

　・平成23年09月　神鋼製作所5406　工場や温泉からの100℃以下の排熱で---神鋼が小型のバイナリ発電システムを発売

　・平成23年09月　和歌山県、EV普及拡大を目指して充電ネットワーク構築への新たな取り組みを開始

　・平成23年09月　宮田秀明氏　　リチウムイオン電池で「負け」は許されない　　韓国企業にこんな形で先を越されるのは、日本にとってほとんど初めての経験だろう。
このようなパターンに陥らないために、人材流出や知的財産の管理、経営における新しい戦略が必要だと考えられてきた。 　　　だが、事態はもっと深刻になっているようだ。日本にとって製造業の空洞化は生命線を断つことに近い。大変な事態だ。
200兆円市場への成長が見込まれるリチウムイオン電池。　　　小規模企業の技術力を生かす道を考えよう。　　6月に中国を訪れた時、日本の事情に詳しいある大学教員の方に「どうしてソニーはこんなになってしまったのですか？」と問われた時には返答に困った。 　　
　日本の大企業が定置型リチウムイオン電池産業を興せないのなら、残された道は、一種のチームワークに頼ることしかないだろう。 　
　国策として、新しい企業を設立するのだ。金融機関の資金力と、経験豊かな経営者の力を結集して、小さいながら技術力を持つ企業の技術を生かす。　　　　リチウムイオン電池に有機ELと同じ道を歩ませてはならない。 　　　　日本を代表する製造業の経営力はかなり疲弊している。これは間違いのないことだと思う。この事態を打開するために、産業を横断するチームワークと若い人を登用するエンパワーメントを大切にしなければならない。
個人的コメ：
日本の企業経営者に個人的なお願い。　「人を大事にしてほしい」。　　大事にしないと若い人を登用してもやる気が涌かないのでは？　　過去にはDRAM不況でリストラで首になった中高年が特定のある国にえげつなく引き抜かれた。

　・平成23年09月　東芝社6502　　世界最高の変換効率の住宅用太陽電池モジュールを採用したシステム発売

　・平成23年09月　和歌山県、EV普及拡大を目指して充電ネットワーク構築への新たな取り組みを開始

　・平成23年09月　SOFCがいよいよ商品化　家庭用燃料電池の新時代へ　　日本が世界に先駆けて商品化した家庭用燃料電池コージェネレーション（熱電併給）システム。その次世代型として開発が進められてきたSOFC（固体酸化物形燃料電池）が、この10月にいよいよ商品化される。原発事故をきっかけに、エネルギー需給構造が見直され、分散型電源に注目が集まるなか、家庭用燃料電池は新たな時代を迎えつつある。　　耐久性・信頼性に一定のめど　　さらなるコスト低減と効率向上　　　こうしたコストダウンの努力に加え、政府による補助金制度も、普及には欠かせない。東日本大震災後、エネファームへの注目度が一気に高まったことで、皮肉にも2011年度の補助金が早々に予定数に達し、この7月に受け付けが締め切られてしまった。第3次補正予算などによる早期の再開が期待される。

　・平成23年09月　【EU PVSEC】量産レベルで変換効率15％に近づくCIGS型太陽電池　

　・平成23年09月　家庭用蓄電池（2）5つのポイントで選択

　・平成23年09月　現代自動車の強さはウォン安だけか　　

　・平成23年09月　ホンダ7267　燃料電池電気自動車「FCXクラリティ」を成田国際空港でのハイヤー走行実証実験に提供　　

　・平成23年09月　田中栄氏＝アクアビット 代表取締役　未来予測（その２）「自動車産業はこう変わる」　　中国とインドで年間1億台の自動車が必要に　世界の新車販売台数は2025年には年間2億台を超える　　2025年には新車販売の約1/3が電気自動車に　　自動車に「電化」という新しい流れが加わることで、新興国メーカーは先進国メーカーのキャッチアップが容易になる。部品が調達しやすくなるからだ。中国はエレクトロニクス分野の一大生産拠点になっているので、電子部品の大半を自国で調達できる。産業育成という観点からも、自動車の電化は中国にとって歓迎すべきことだろう。10億人単位という巨大な内需によるスケールメリットを発揮して、海外にも積極的に輸出し、世界全体のEVの普及率を押し上げることになりそうだ。

　・平成23年09月　ソニー6758　　停電時に便利な家庭用小型蓄電池「CP-S300E/W」を2011年10月発売　　ソニーも発売！ 電力不足で注目高まる家庭用蓄電池――購入前のチェックポイントは

　・平成23年09月　鳥井弘之氏　普及目前のスマートハウス　各地で実験、商品化も相次ぐ

　・平成23年09月　Liイオン2次電池の電極添加剤、 特許総合力トップは日本ゼオン

　・平成23年09月　ソーラーフロンティアの国富工場（宮崎第3工場）　太陽電池の巨大製造工場に潜入！

　・平成23年08月　トヨタ7203　R&D拠点を核に、中国の次世代自動車産業の集積地の座を目指す江蘇省常熟東南開発区

　・平成23年08月　世界最大級のソーラーカーレースで試される日本の電池技術l　　5チームがパナソニック製リチウムイオン電池を採用　　今回のレースでは、東海大以外にも5チームがパナソニック製電池を採用する。このなかには、優勝候補のオランダ・デルフト工科大学をはじめ、米スタンフォード大学やカリフォルニア大学といった強力なライバルも含まれる。電池パックの重量にも制限があるため、高容量で軽量なパナソニック製は人気だ。 　　　このほか、モーターは電装部品大手のミツバが提供。また、ボディ材料には東レの炭素繊維を採用し、車体を軽量化させている。

　・平成23年08月　清水和夫氏　最新欧州自動車レポート（1）　　電動化だけじゃない　「e-gas」もある欧州エコカー事情l　　メガシティ化する欧州都市　　主役は「e-mobility」　　驚きの「e-Gas」コンセプト　　　パンクの自己補修で新技術

　・平成23年08月　田中栄氏＝アクアビット 代表取締役　未来予測（その１）「エネルギー産業はこう変わる」　エネルギー需要は2025年には現在の2倍に　　太陽光発電は基幹エネルギーにはならない　　　

　・平成23年08月　日産、１５年めどに日本製部品を１６％に半減−円高で現調加速

　・平成23年08月　日立と新神戸電機　鉛電池とキャパシター一体化の蓄電システム開発

　・平成23年09月　日立社6501　　日立グループがEV/PHEV向け普通充電スタンドを発売　価格は29万4000円から

　・平成23年08月　　商用車部品−日野、海外製５割に

　・平成23年08月　三菱重工7011、洋上風力発電に２００億円投資

　・平成23年08月　SIIの子会社、Liイオン電池内の微小金属異物を高速検出する装置を開発

　・平成23年08月　伊藤 元昭氏＝電子・機械局　　トヨタのR&D拠点を核に、中国の次世代自動車産業の集積地の座を目指す江蘇省常熟東南開発区　　環境保全と経済成長のバランスを取った発展戦略　　　大企業から中小企業まで着々と集積する日本企業

　・平成23年08月　　世界最大級のソーラーカーレースで試される日本の電池技術

　・平成23年08月　山田久美氏　日本は「スマート技術」も流出させてしまうのですか　　日本企業が下請けになってしまう　　　関連する企業同士が一丸となる　　日本発の標準モデルを　　約20件の営業案件が走っている

　・平成23年08月　ニチコン6996　世界最小・最軽量のEV向け急速充電スタンドを開発

　・平成23年08月　東京理科大と日産、ナトリウムイオン電池の寿命伸ばす添加剤−フッ素化合物利用

　・平成23年08月　JFEエンジ、地中熱利用した業務用ヒートポンプ・ユニットを発売　　　タワー集光型太陽光発電システムを開発、実用化にめど

　・平成23年08月　中小の次世代電力計導入、節電達成で報奨金−経産省

　・平成23年08月　立ち上がる大型蓄電池市場　次世代自動車向けがけん引

　・平成23年08月　SiCパワー・モジュールの実装材料を評価する産学連携プロジェクトの最新状況が明らかに

　・平成23年08月　富士電機6504　　ＳｉＣ採用したパワー半導体の量産ラインを長野に設置　　太陽光発電を利用した農業の実証実験を開始

　・平成23年08月　寺島実郎氏　米国のエネルギーパラダイムシフト　　グリーンニューディールのかげり　　シェールガスのポテンシャル　　原発の穴をどう埋めるか　　

　・平成23年08月　電力需給のリアルタイム制御で夏を乗り切る　清水建設の技術研究所は今夏、15棟の建物を結ぶエネルギー制御システムを本格稼働させ始めた。リアルタイムに電力消費を調整できるデマンドレスポンス機能によって、ピーク電力の37％削減を目指す。

　・平成23年08月　世界のスマートハウス／ビル市場、2020年に65兆円に　

　・平成23年08月　主役はスマートな消費者【2】家庭の電気の“自産自消”を推進　家電量販最大手が仕掛けるスマート化　家庭用蓄電池をいち早く販売　　オール電化は今後もっと普及　　太陽光発電システムを導入すると、電気代により関心を払うようになり、節電意識が高まる人が多い。エネルギーを効率的に利用しようと、省エネ家電やオール電化、蓄電池、EVの購入も検討する可能性が高いスマートな消費者の予備軍だ。

　・平成23年08月　「量子ドット」究極の太陽電池目指す　ナノ単位の技術で、変換効率80％うかがう　　電子を閉じ込めるための極小の粒　「量子トンネル効果」を利用する　　タンデム型太陽電池がライバル　　レアメタル使わぬ方法を模索　　荒川教授は今後の見通しをこう語る。「これからの10年間で実用化のための実証を推進していく。世の中に広く普及するには、15年から20年かかると見ている」。

　・平成23年08月　太陽電池モジュールの2011年の売上高　IHS iSuppli社

　・平成23年08月　レアメタル依存症　　

　・平成23年08月　モータの省エネ化が日本を救う

　・平成23年08月　東芝6502　パワー半導体で攻勢に出る東芝、「数年でシェア首位へ」

　・平成23年08月　富士経済　HEV、PHEV、EVなど電動自動車と関連インフラ・部品市場の調査結果を発表

　・平成23年08月　　東京大学宮田秀明教授　　東北に「定置用蓄電池」の大規模工場をL

　・平成23年08月　ソニー6758　最大容量が2.4kWhの業務用蓄電池を発売

　・平成23年08月　トヨタ7203　　カナダでＥＶ生産

　・平成23年08月　日産自動車7201　　リーフから住宅に6kWの電力を供給するシステムを開発

　・平成23年08月 　鳥井弘之氏の「ニュースの深層」　太陽電池に相次ぐ新技術、変換効率向上への戦い続く　　　薄膜シリコン並みの有機薄膜太陽電池も　　有機薄膜太陽電池に色素増感作用　　　量子ドット太陽電池で変換効率75％も

　・平成23年07月　三菱自動車社7211　EVコミュータ時代の幕開け　EVを近距離・域内コミュータと位置づけている。トヨタ自動車も同社のホームページ等でEVを近距離コミュータに分類し、中距離をカバーするHEVやPHEVなどの乗用車とは異なるクルマと位置づけている。 　

　・平成23年07月　日産自動車7201　　今後6年でASEANに10車種以上投入、販売台数を3倍増の50万台に 　　中国で「ヴェヌーシア」のEVを2015年までに現地で生産

　・平成23年07月　信越化学4063が「リーフ」の駆動モータ向けネオジム磁石を開発

　・平成23年07月　日立化成4217、車載用Liイオン電池のカーボン負極材の生産能力を倍増へ

　・平成23年07月　変革へのギアチェンジ　カルロス・ゴーン ルノー会長兼CEO、日産自動車社長兼CEO

　・平成23年07月　発電する力”で注目のCIS系太陽電池とは？　太陽電池メーカーであるソーラーフロンティアの栗谷川悟技術本部長

　・平成23年07月　ヒートアップする中国自動車メーカーのEV開発熱

　・平成23年07月　昭和電工4004　リチウムイオン2次電池部材の生産能力を増強へ　　耐熱透明フィルムのパイロットプラントが竣工---ディスプレイ向けにサンプル出荷

　・平成23年07月　NEC6701　　リチウムイオン電池搭載の家庭用蓄電システムを住宅メーカー向けに販売l　　250万円の蓄電池に問い合わせ殺到、住宅に電気自動車の技術持ち込む

　・平成23年07月　東芝社6502　二次電池「SCiB」搭載の店舗・オフィス向け蓄電池・無停電電源装置発売l

　・平成23年06月　　ソニー6758がEV向け電池、「10年代半ばをメドに参入」

　・平成23年06月　三菱電機6503　　SiCで講演、MOSFETの電子移動度向上は「依然として課題」

　・平成23年06月　三菱電機6503　　三菱自動車米国拠点のEV充電スタンド向けに太陽電池モジュール納入l

　・平成23年06月　昭和シェル石油　5002　　　日産自動車本社のEV急速充電システム向けに太陽電池を供給　　
　　
　・平成23年06月　日産自動車7201　　太陽光発電とEV「リーフ」用バッテリーによる充電システムを実証

　・平成23年06月　日産自動車7201　　EVの充電に太陽光発電を利用する実験を開始　　システムには太陽電池のほか、山洋電気の定格出力40kWのパワー・コンディショナや同200kWのグリッド管理装置、蓄電容量96kWh（リーフ4台分）のLiイオン2次電池、50kWのEV充電器を3基、3.3kWの充電器を4基（コンセントは14口）を利用するという。

　・平成23年06月　積水化学工業4204　　蓄電池付きソーラー住宅の実証実験を開始、先行販売も検討　　1年半にわたって深夜電力利用によるピークカットをはじめ各種の検証を行う。蓄電池が付いた住宅の先行試験販売も検討する。

　・平成23年06月　始まったEVの標準化　　日本は主導権を握れるか　

　・平成23年06月　篠原　匡氏[日経ビジネス記者]　二次電池が日本と被災地の未来を拓く　

　・平成23年06月　光岡自動車とユアサM&B、業務用向け3輪EV「雷駆-T3」を共同開発　【続報】「Liイオン電池メーカーは未定」、光岡自動車の新型EV「雷駆-T3」

　・平成23年06月　三菱自動車社7211　　i-MiEV」で家電機器を動作する1.5kWの給電機能、2011年度内に発売　　　200万円以下の「i-MiEV」を三菱自動車が発売、10.5kWhの東芝製電池を搭載

　・平成23年06月　三菱電6503、ＳｉＣ実用化急ぐ−鉄道・ＦＡ向け相次ぎ供給

　・平成23年06月　トヨタ7203、半導体を集中購買へ−震災で調達見直し　

　・平成23年06月　日産社7201　　広岡延隆氏　　営業益1兆円への挑戦　　益見通しでトヨタを超えた日産が新・中期経営計画を発表した。成長が続く新興国で攻勢をかけ、営業利益1兆円も視野に入る。ゴーン社長が自ら「高いハードル」と呼ぶ新たな挑戦に、勝算はあるのか。　営業利益、トヨタ・ホンダ抜く　　株価は2007年がピーク　　震災により自動車各社の株価は軒並み大幅下落したが、日産はトヨタ、ホンダに比べて戻りが早い。業績見通しの発表翌日の6月24日終値は、23日終値から5円高の844円となった。3社の中で東日本大震災直前の3月10日の終値（816円）を上回って株価が推移しているのは日産だけ。年間配当計画を昨年比2倍の20円とする株主還元策も好感されている。　　

　・平成23年06月　トヨタホーム　　PHEVやEVから電力供給する実験用住宅を建設

　・平成23年06月　電気自動車は、携帯ビジネスと同じだった　「走っただけ料金を払う」シリコンバレー流の衝撃　充電池ごと交換する　　　「世界でもっとも影響力のある男」　　デトロイトを葬るベンチャー新潮流　　

　・平成23年06月　富士フィルム4901と産業経済研究所　フレキシブルCIGS型太陽電池のサブ・モジュールで効率15.0％を達成

　・平成23年06月　三菱化学４１８８　OPV（有機薄膜太陽電池）事業推進室長の星島時太郎氏。 　　塗って作れる太陽電池　　印刷のように大量生産、カーテンや衣服でも発電　　変換効率は9.2％　　薄くて、軽く、曲げられる　　フィルム基板などに印刷して製造できる　　「有機EL」と反対の物理現象を利用　　かくして、2007年、三菱化学は東京大学と共同で、フィルム基板に、テトラベンゾポルフィリンという低分子の有機半導体材料を塗布して加熱する方法で、有機薄膜太陽電池を製造することに、世界で初めて成功した。　　　この成功を受け、三菱化学は、2008年4月、有機薄膜太陽電池を同社の「7大育成事業」の1つとして位置づけた。そして、有機薄膜太陽電池の実用化に本格的に取り組むこととなった。　　2012年の実用化を目指す　　

　・平成23年06月　拡大する米国の太陽電池市場　　

　・平成23年06月　住友電工5802　アルミニウムの多孔体を開発---Liイオン2次電池の容量を3倍に

　・平成23年06月　宮田秀明氏の「経営の設計学」　　リチウムイオン電池産業を第3の基幹産業に　　自動車、エレクトロニクス産業に次ぐ産業に育てよ　　2030年、つまり20年後にリチウムイオン電池の市場規模は世界で少なくとも300兆円程度になるだろう。最も強気の予想では1500兆円にもなる。300兆円は自動車産業の規模に匹敵する。だからリチウムイオン電池産業の国際競争に勝つことは日本の産業戦略として極めて大切だ。自動車とエレクトロニクスに次ぐ第3の柱として電池産業を早急に立ち上げなければならない。 　「電気は貯蔵できる」というパラダイムシフトを信じた　　競争に勝てる技術は何か？　見極めは難しい　　三陸地方に、世界初のメガソーラー蓄電タウン　　三陸地方に、世界初のメガソーラー蓄電タウンを作る。これとともに、定置利用専用の電池生産拠点を東北地方に建設するのが私たちの推奨する東北復興プランである。蓄電タウンの中心機能は、200メガワット時程度の蓄電池を導入した蓄電ステーションだ。年産1ギガワット時程度のリチウムイオン電池製造会社は、数千人規模の雇用を生み出すだろう。　　　　三陸の被災都市のいくつかに対して、この東北復興プランを適用することで、エネルギー安全保障、環境、産業振興、復興の4つの方程式を同時に解くことができる。被災した三陸の都市の中から3つの都市を選んで実行すれば、21世紀に急展開するであろう300兆円の電池ビジネスの先頭に立てるのだ。　　

　・平成23年06月　日産社7201　リーフ　　EVユーザーの自宅に突撃取材　“電費”に免税、高速料金で「おトク」　　リーフを買ったのは、単純にトクだからです　　木：まったくバカになりません。ところがリーフの場合だと、深夜料金を使えば同じ距離を走っても電気代は月間わずかに6000円で済んでしまう。ガソリンとの差は月におよそ3万円です。年間だと36万円の差になってしまう。これは大きい。　　自動車税に、高速料金までおトク　　期待していたより音が大きかった　　EVの普及は早いぞ！！　7201も目が離せんなー

　・平成23年06月　　三菱自7211、東芝製6502リチウムイオン電池を低価格ＥＶに搭載

　・平成23年06月　　トヨタ7203、貞宝工場でリチウム電池生産３倍に−ＰＨＶに備え

　・平成23年06月　マツダ7261　　2012年度は10億円の黒字へ、6月から通常操業で生産量は3％増に
　
　・平成23年06月　第4回：SiC（炭化ケイ素）ダイオードがついにエアコンへ，基板は6インチに

　・平成23年06月　東芝6502が米HPとスマート・コミュニティで協業

　・平成23年06月　住友電工5802　太陽光や風力などの再生可能エネルギーと蓄電池を直流バスで連携したシステムを披露　　続自社開発の集光型太陽電池やレドックス・フロー電池を披露　　　レドックス・フロー電池とは？　　リチウムを超えるナトリウム２時電池とレドックスフロー電池化。　5802も目が離せない。　こりゃー抑えんといかん！！

　・平成23年06月　三菱重工7011　Liイオン2次電池搭載のコンテナ型大容量蓄電システムを開発

　・平成23年06月　三菱自動車7211　「i-MiEV」の生産を商用車ラインから軽自動車ラインへ移管し能力増強　

　・平成23年06月　シャープ6753　　シャープが「節電を極める」エコ･ハウスで実験開始，EVからの放電も可能　　

　・平成23年06月　4.8kWhで92万円の住宅用蓄電システム、鉛蓄電池の再利用で低価格化　　NESはエネガーデンのユーザー向けに、10年間の「定期メンテナンスサービス」（7万9800円）を提供している。これに数万円追加することで、寿命に達した鉛蓄電池を交換するサービスを検討中という。NESでは、鉛蓄電池の寿命を5〜6年と試算している。

　・平成23年06月　高砂製作所、並列接続で最大出力1500Wを実現するLiイオン2次電池採用のポータブル電源を発売　

　・平成23年06月　ホンダが挑むCIGS太陽電池【1】 「ゼロから1を生む」社風を体現　CIGS薄膜太陽電池とは、銅（Cu）、インジウム（In）、ガリウム（Ga）、セレン（Se）を原料とした化合物を発電層に使った太陽電池だ。当時としては次世代型だった。

　・平成23年06月　横浜スマートコミュニティ、複数の家でエネルギー融通が可能なシステムを実証試験　　横浜スマートコミュニティでは、この成果を基に参加企業が技術的な要素を持ち寄り、家と家の間を連携させる「ハウス間連携」の実現を目指す。

　・平成23年06月　三菱自動車7211　2012年3月期の営業利益は24.1％増の500億円に　　2011年夏に追加投入するEV「i-MiEV」は「実質価格で200万円切る」　　

　・平成23年06月　ホンダ7267、2012年3月期の営業利益は2000億円と前期から65％減少

　・平成23年06月　Bosch社、2013年以降にLiイオン電池の工場を欧州に設立　　セルの価格は2015年に350ユーロ/kWh、2020年に250ユーロ/kWhへ

　・平成23年06月　EV用の充電インフラ整備はポジティブスパイラルをもたらす

　・平成23年06月　プリウス?、納車1年の苦悩

　・平成23年06月　原発コケたらEVもコケるのか?否!

　・平成23年06月　日産自動車7201、賃貸集合住宅でのEV充電設備を横浜市・UR都市機構と検討し試行開始

　・平成23年05月　日産自動車7201　リーフ【試乗編】　　EV…ガス欠ならぬ“電欠”の恐怖　　日産さんのリーフさんのエンジニアさんが語る、EVの神髄

　・平成23年05月　電動車向け蓄電装置市場は2016年に1兆円超

　・平成23年05月　海外で増える改造PHEV、日本でも望まれる普及促進策

　・平成23年05月　デンソー6902の石原秀昭氏（半導体先行開発部長）は，　「車の電子化の第2幕は，ヘテロジニアス・インテグレーションが主役」

　・平成23年05月　ホンダ7267、燃料電池車を１５年に量産−ＥＶ並みコスト目指す　

　・平成23年05月　　「床に蓄熱」で電力需要ピークカット

　・平成23年05月　エネルギー源としてクルマを考えてみる

　・平成23年05月　世界で一番高いEVと安いEV!? ロールス・ロイス、タタそしてトヨタのEV

　・平成23年05月　世界で一番高いEVと安いEV!? ロールス・ロイス、タタそしてトヨタのEV

　・平成23年05月　エナックス、中国の合弁会社でEVタクシー用Liイオン2次電池を生産 　

　・平成23年05月　量産型「HondaJet」で最大運用高度4万3000フィートを記録

　・平成23年05月　エナックス、中国の合弁会社でEVタクシー用Liイオン2次電池を生産

　・平成23年05月　田中貴金属工業　　Ballard Power Systems社から燃料電池用触媒で最優良サプライヤー賞を受賞

　・平成23年05月　中国EVの本気度　　

　・平成23年05月　車載電池システムを支える監視IC 　電動自動車やデータセンターで使われているスタック型の蓄電システムでは、各セルの電圧を精密に測定しなければならない。この用途に用いられるのが電池監視ICである。中でも、車載向けの電池監視ICでは、システムの安全性や信頼性を高めるために、さまざまな要素技術を組み合わせることで高度な機能が実現されている。　

　・平成23年05月　　トヨタ7203、「プリウス?」のLiイオン2次電池はPEVE製　　　日本経済新聞　　　　ＰＥＶＥ社 　　プリウス?」は4月末で2万5000台の予約受注

　・平成23年05月　2012年に一般発売、「プリウスPHV」の底力l　　巨大企業、トヨタが挑む「世界初」　　

　・平成23年05月 　IBMが語る電気自動車「シボレー・ボルト」のソフトウェア開発　　

　・平成23年04月　　中村 真司氏　トヨタはインドで勝てるのか　　製品力だけでは勝てない、広大なインド市場の盲点　　トップ5にトヨタ車がない　同時期に参入した現代自動車の3分の1　　高級ブランド」をテコに低価格車を売る　　成否を決める販売網・サービス体制の拡大　　

　・平成23年04月　　宮田秀明の「経営の設計学」　EV「リーフ」の航続可能距離表示は「合格」　　充電器も仕様通りの性能を発揮　　普通充電器と高速充電器を試す　　充電器は1機当たりわずか3万円で設置できる　　課題は航続可能距離のさらなる精度向上と回生制動　　

　・平成23年04月　中国専用車5つの利点 　日本メーカーに恩恵大　　中国初の外資系自主ブランド　　　第1は顧客対象を広げられることだ。　第2の理由に、既存の「ホンダ」ブランドと棲み分けられることも挙げられる　　第3は「自主ブランド」を奨励する中国政府の方針に合致している点だ。　　第4は現地での調達能力が高まることだ。　　第5は合弁相手の満足度を高められる点だ。　東風ホンダも専用ブランド投入へ

　・平成23年04月　渦潮電機、ゼロスポーツのEV事業を継承　

　・平成23年04月　スマートハウスの電源システムは 「同期、自律、自己完結」がカギ　

　・平成23年04月　EV市場は中国から始まるのか　　中国開催の「EVS25」詳報　　電動ﾊﾞｲｸからＥＶへ間違いないでしょう。　中国ではガソリンスタンドとして採算が取れない地域が多いから。　　第1回：政府へのアピールの場　　第2回：まずはバスとタクシーのEV化　　第3回：各社が1kWhで3万円台を実現　　立ち上がってらどこの国も置いてけぼりだよ--　気おつけないと、してやられるぞ！

　・平成23年04月　電気化学工業4061、Liイオン2次電池の寿命を延ばす鉄系正極材料を開発

　・平成23年04月　三菱重工業7011、Liイオン2次電池搭載の蓄電システムが集合住宅に初採用---需要増で製品化時期を前倒し　

　・平成23年04月　ソニー6758が長寿命・急速充電のリチウムイオン電池の蓄電モジュール　

　・平成23年04月　新日鉄5401　SiC基板の生産能力を3倍に増強、エピタキシャル基板は2011年内に発売へ　　新日鉄とCreeがSiC基板に関する特許の相互ライセンス契約を締結、「無駄な特許係争を避ける」

　・平成23年04月　ホンダ7267、燃料電池電気自動車向けソーラー水素ステーションを埼玉県庁に設置　

　・平成23年04月　世界の自動車生産を止めた部品の供給構造と日本の部品メーカー　　世界の自動車工場が止まった　　自動車産業のひし形構造　チームジャパン復活のカギ

　・平成23年04月　2輪と4輪の燃料電池車を台湾Asia Pacific Fuel Cell Technologies社が開発

　・平成23年04月　三菱重工業7011、低コストで稲わらなどからバイオ燃料を造る一貫技術を確立。　日本自動車技術会の規格JASOに適合するエタノールを、ランニングコスト90円/Lで製造/

　・平成23年04月　ＥＣＯ　Ｊａｐａｎ　　次世代住宅「スマートハイム」l　　積水化学工業4204、ホームエネルギー管理システムを標準搭載した次世代住宅を発売

　・平成23年04月 国内出荷の約8割が低公害車に　ハイブリッド車は50万台に迫る　三菱自動車7211や富士重工業7270が2009年に販売開始した電気自動車は、発売初年度で全体の0.4%に相当する約1700台を出荷した。前年度比半減の約1200台だった天然ガス車を上回る。　　　太陽電池の国内出荷量が前年比2倍に急増　

　・平成23年04月　「マスダール」に電気自動車　三菱重工7011が運用実験で“参入”　　環境都市「マスダールシティ」で三菱重工が電気自動車の運用実験を開始。中東進出の足がかりになるか

　・平成23年04月　国内出荷の約8割が低公害車に　ハイブリッド車は50万台に迫る　

　・平成23年04月　世界一の自動車大国　中国の苦悩　深刻化する渋滞問題　　増大する自動車公害　

　・平成23年04月　上海モーターショー　　ホンダ7267、Liイオン2次電池を搭載したハイブリッド・システムを展示

　・平成23年04月　上海モーターショー。　ホンダ、Liイオン2次電池搭載のIMAシステムやEVなど出展

　・平成23年04月　上海モーターショー　　ホンダ、2012年を目標に中国でEVを生産すると表明

　・平成23年04月　EVに積極的な消費者は中国、日本は最も消極的、デロイトトーマツが調査　

　・平成23年04月　停電対策で太陽光発電と蓄電池のシステムに注目集まる　

　・平成23年04月　ソニー6758が量産開始、リン酸鉄リチウムを採用した大容量Liイオン2次電池モジュール

　・平成23年04月　民間１９社、レアメタルのリサイクル技術開発へ　

　・平成23年04月　凸版印刷7911、リチウムイオン電池外装材で東洋製罐と新会社設立へ 　

　・平成23年04月　Freescale、富士電機6504とEV/HEV向けIGBTで協力へ

　・平成23年04月　ヤマハ発動機7272，長野県安曇野市に観光用途の電動アシスト自転車を20台納車　

　・平成23年04月　宮田秀明氏　震災を「塞翁が馬」にする方法　各戸で自然エネルギー発電し、町単位で蓄電する。　太陽電池と二次電池で価格性能比の改善が進む。スマートハウスが抱える2つの課題。　今度の原発事故を「塞翁が馬」にするためには、自然エネルギー発電と蓄電装置とそれらを組み合わせた分散型電気エネルギー社会システム構築ビジネスの展開を急がねばならない。

　・平成23年04月　第3回カーエレ展/第2回EV・HEV展　電動システムに加えて充電器の新製品が続々と　

　・平成23年04月　安川6506のEV用モーターシステム 　SiCパワーモジュールを採用　

　・平成23年04月　GaN系パワー素子の特許総合力トップ3はCree、古河電工、パナソニック」、パテント・リザルトが調査結果を発表

　・平成23年04月　ゼットエムピー（本社東京）EVや家庭用バックアップ電源向けに容量3.1kWhのLiイオン2次電池を発売

　・平成23年03月　トヨタ7203、全固体リチウムイオン2次電池の活物質などの焼結・接合条件を解明

　・平成23年03月　「Seoul Motor Show 2011」（韓国ソウルにおいてセダンタイプの燃料電池車（FCV）「Blue²」を発表した　　　Hyundai社、燃料電池車のコンセプトを発表　　

　・平成23年03月　エコカーを支える日本の素材技術-3　　軽量化に貢献する炭素繊維樹脂革新技術で低価格化に期待　　優れた特性を備えるCFRP　　コストと量産性に課題　素材技術で国際貢献を　

　・平成23年03月　電気自動車（EV）ベンチャーのSIM-Driveは、EV「SIM-LEI」を開発したと発表した。 　2013年ごろの市場投入　SIM-LEIは、搭載するLiイオン2次電池の容量が24.9kWhで、航続距離333km（JC08モード）を確保する。
　
　・平成23年03月　ホンダ7267の子会社で航空機事業を手掛ける米Honda Aircraft社（HACI）　787km/hの最高速度を記録

　・平成23年03月　世界の自動車メーカー、中国市場専用ブランドを確立へ

　・平成23年03月　日産自動車社7201志賀俊之・最高執行責任者　　生産再開を楽観視していない

　・平成23年03月　自動車各社、現地支援はいつ届く？ 　未曾有の危機にもどかしさも

　・平成23年03月　トヨタ自動車7203が語るパワー半導体　

　・平成23年03月　電動車両の最前線　　Ｔｅｃｈ−ｏｎ　

　・平成23年03月　急成長するスマートグリッド関連市場　2020年に世界全体で5兆8000億円に　　富士経済の予測によると、スマートメーター、通信ネットワーク、HEMS（住宅エネルギー管理システム）、エネルギー貯蔵システムなどを含む関連市場が、2020年に5兆8170億円に拡大する。2009年比で約6倍に当たる。

　・平成23年03月　SiCパワー半導体デバイスの特許総合力，トップ3はCree社，デンソー，パナソニック　SiCパワー半導体デバイス　　特許の「総合力ランキング」では，1位米Cree Inc.，2位デンソー6902，3位パナソニック6752，4位三菱電機6503，5位日産自動車7201という結果になった。　こりゃー意味深長だ？？　２位デンソー社、５位日産自動車をどう読むか？　また１位のＣｒｅｅ社の代理店の富士エレクトロニウクス社9883も目がはなせないぞ！！　　ローム社6963もＳｉＣ半導体では頭に入れておかないと！！　　ＳｉＣデバイスとＮａイオン電池＝車の両輪だ。　過去参照

　・平成23年03月　2011年の車載用半導体市場は堅調に成長。　ガートナーが予測

　・平成23年03月　リチウムを超えるナトリウム2次電池、住友電工が開発　　2015年の製品化を予定しており、電池のコストとして、2万円/kWhが視野に入りつつあるという。　住友電気工業の電池は従来の溶融塩電池では実現できなかった57℃〜190℃で動作する。「構内試験では70℃〜80℃で動作させている」（同社）。加熱に必要な機材が少なくて済み、小型化に向く。本命出現か？これで電気自動車の普及が2015年からかが加速か？？　ＧＳユアサ6674から住友電工5802へ切り替えが必然か？？　
京都大学 エネルギー科学研究科の萩原研究室と共同開発　日経ＢＰ社誌から　　　「日はまた昇る」　リチウムよサヨナラ！　さようならリチウム！！
その他関連記事：　　日経ＢＰ社エコＪａｐａｎ　　日本経済新聞　　ｅｃｏｏｌｊｐ誌

　・平成23年03月　ロールスロイス社よ　おまえもか！！　　EVのスタディモデル「102EX」を発表　　超豪華版の「走る電子機器か？」

　・平成23年03月　リチウムイオン電池進化のカギ　原料加工とナノテク技術　新たなステージを迎える電池市場　　導電助剤などの開発進む　　期待高まるスズ系合金

　・平成23年03月　朝倉 博史＝テクノアソシエーツ 　蓄電池産業で今後取り組むべき様々な課題